新しい景色を共に見よう。～好きにやれ、責任は会社が取る！～

私たちの事業

事業内容

＜主な事業＞
〇建築事業…マンション、商業施設など主に民間企業関連
〇土木事業…トンネルや道路など公共性の高い構造物
〇関連事業…不動産の売買や賃貸など不動産開発全般


詳しくは以下をご参照ください。

1. 電源、交通、港湾、治山、治水、潅漑、干拓、地下資源の開発その他国土の開発に関する業務
2. 電源、交通、港湾、治山、治水、潅漑、干拓、地下資源の開発その他国土の開発の調査、計画及びこれに関連する輸出プラントの調査、設計並びにそれらのコンサルティング業務
3. 第1号の業務をなすに必要な建設用機械及び鉱山用機械その他の諸機械、器具等の製造、販売、貸賃、修理並びにその仲介に関する業務
4. 土木、建築工事に関する設計、請負及びマネージメント業務
5. 建設用資材、石材及び化学製品等の製造並びにその販売に関する業務
6. 不動産の売買、貸借、仲介、管理及び鑑定に関する業務
7. 陸上、海上運送業及び倉庫業
8. 採石法にもとづく採石業
9. レジャー施設（ゴルフ場、スキー場等）、スポーツ施設、宿泊施設の所有、貸借、経営
10. 土壌浄化、河川・湖沼・港湾の水質浄化等の環境保全及び一般廃棄物・産業廃棄物・建設副産物の収集、運搬、処理、処分、再生利用
11. 農産物の生産、加工、販売及びこれらに関するコンサルティング業務
12. 発電及び電気、熱等エネルギーの供給に関する事業
13. 前各号の業務に対する投資
14. 前各号の業務に附帯関連する一切の業務

私たちの特徴

組織の特徴

社員の成長を後押しする企業風土

わが社の社員は一人ひとりの成長が早いのが特徴です。
若い頃からたくさんのことを経験でき、主体的に動くことで裁量が与えられる機会も増え、自らのアイディアや創意工夫が反映されます。
当然責任も伴いますが、何より、自分自身が成長しながら会社や社会に貢献することができます。

私たちの仕事

職種別に仕事を知る

• 

  施工管理職

  ・工程管理
  　決められた工期までに完成するようスケジュールを組み、進捗のチェックや作業の調整などを行う
  ・品質管理
  　顧客から要求されている品質がきちんとできているか、図面を基に管理や指示を行う
  ・労働安全衛生管理
  　現場で働く人の安全と健康を守るための対策を行う
  ・原価管理
  　発生した原価が予算内に収まっているかどうかなどをチェックし適切に管理する

• 

  機械エンジニア

  国内外の機電部門が関わるプロジェクトに対して、営業支援、施工支援を行う
  ・土木事業の建設工事用機械、工事用電気設備に関する施工計画の立案、機械の調達及び保守管理
  ・建設工事用機械・装置の技術導入及び製作管理
  　ICTを使った機械施工における効率化、省人・省力化、ロボット化
  　保有機械の維持、管理、運用

• 

  意匠設計職

  ・デザイン
  　構造や設備、コスト等の建物全体像を掌握しながら、機能と美しさを併せ持ったアイデアで顧客の要望を「かたち」にする
  ・プロポーザル
  　発注者が要求する性能・品質の建築物を実現するために、ハード面・ソフト面から技術的な企画提案を行う
  ・工事監理
  　工事の内容や品質をチェックしながら、設計図通りに施工が進められているかを、建築主に代わってチェックする
  ・行政協議
  　各種法令や地方条例などに基づき、建築確認申請を含む申請手続きを行う

• 

  構造設計職

  ・構造解析
  　建築物が負担する荷重から、応力状態や変形を解析により把握する。
  ・モデリング
  　解析により、部材の断面寸法や建物形状を検討・決定する。
  ・技術開発
  　より安全で経済的な設計を行うことができるように開発を行う。
  ・工事監理
  　設計図面の通りに品質が確保できているか、設計者の目線で監理・指示を行う。（配筋検査等）

• 

  建築設備職

  ・主務
  　建築工事の設備施工管理業務を主として、段階的に設備積算業務・設備設計業務を担当
  ・建築設備施工管理
  　建築設備工事が、工期と品質を守り機能を満たしているか、建築設備図面を基に管理・指示を行う
  ・建築設備積算
  　建築設備図面を基に、各部材・機器数量を拾い出し、購買金額及び施工費を検討のうえ、顧客に提出する見積書の作成を行う
  ・建築設備設計
  　顧客が要求する建築設備概要から各種法規・機能及び予算を満たし、意匠設計・構造設計と調整した建築設備設計図の作成を行う

• 

  研究開発職

  ・研究開発
  　SDGsの達成に向けて、世界中のインフラ構築が可能となる建設技術の研究開発を行っている
  ・研究テーマ発掘
  　最新技術の調査、情報収集を通じて技術動向を把握し、建設業界及び社内への展開を図る研究テーマを発掘する
  ・新技術導入
  　建設DXの実現に向けて、新技術の検証、分析、評価を行い、現場への導入を促進し、生産性向上を図る
  ・オープンイノベーション
  　大学や研究機関、他企業等と連携することによって、建設業界の枠に留まらない新たな価値創造の実現を図る

• 

  不動産・エネルギー

  ・不動産開発
  　賃貸マンション、物流施設などの不動産開発、収益不動産の売買、投資などを行う不動産投資、その他土地区画整理や、これらに付随する管理業務
  ・再生可能エネルギー
  　太陽光発電などに関する、売電権利取得、土地購入、資金調達、許認可取得などの開発業務や、収益管理、メンテナンス、検査対応などの維持・管理業務

福利厚生・研修・社内制度

福利厚生・社内制度

各種社会保険(厚生年金、健康保険、雇用保険)、育児・介護休職、育児介護短時間勤務、育児・介護フレックスタイム制、持株会、財形貯蓄制度、独身寮、借上社宅補助制度、GLTD制度、奨学金支援制度、社内公募制度、FA制度、リスキリング（学びなおし）教育支援制度他

研修制度

人材育成カリキュラムとして、仕事の経験年数や立場に応じた研修を実施しています。

新入社員研修、半年経過研修、1年経過研修までは、社員として身につけておくべき基礎能力を中心に学びます。
その後の階層別研修では、組織の中での自分の役割や責任を認識し、リーダーシップ、マネジメントを中心とした研修を実施します。
職種別研修では、土木、建築、営業、事務の職種別に、実務的な課題を段階的に学びます。
また、分野別研修では、安全やISO研修、e-learningを利用したコンプライアンス教育や情報セキュリティ教育などを実施しています。

職場環境

• 平均有給休暇取得日数
  （年間）

  8.0日

• 役員および管理職に占める女性の割合

  役員： 2.0%
  管理職： 2.0%

• 育児休業取得者数/対象者

  男性：取得者22名（対象者45名）
  女性：取得者6名（対象者7名）

最終更新日：2024年3月8日

社員について

• 平均年齢

  45.0歳
• 平均勤続年数

  15.3年

• 新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）

  2023年度：男性30名、女性10名
  2022年度：男性40名、女性13名
  2021年度：男性52名、女性12名

最終更新日：2024年3月8日

会社概要