2025年卒以降|新卒学生のためのインターンシップ・就活準備サイト

    ログイン/会員登録

    ログイン/会員登録をして、企業からのメッセージやキャリタス就活からのお役立ち情報を受け取ろう!

    東京都システム・情報処理

    株式会社日本総研情報サービス

    • -
    • 1,061 フォロワー
    企業データ
    資本金: 4億5千万円
    売上高: 135億22百万円
    株式上場: 非上場
    受付状況

    インターン・仕事研究受付中

    すべて見る
    • 過去10年赤字決算無し
    • SDGsの取り組みに積極的

    日本総合研究所のシステム運用部門が独立して誕生。三井住友銀行など金融大手の基幹システムの運用を担当しています。

    目次

    私たちの事業

    日本最大級の金融システムを動かす

    私たち日本総研情報サービスは、三井住友銀行の金融業務・戦略を支える会社です。
    企画の段階から三井住友銀行、日本総合研究所と一体となって、付加価値の向上に挑戦しています。

    24時間365日止まることが許されない重要な社会インフラとして機能する金融システムを支えるためには、高い信頼性と耐障害性が不可欠であり、最高品質の技術が必要となります。そのため、ITスキルはもちろんのこと、金融業務にも精通した人材を多く擁しており、高度・大規模なシステムの安定稼動を実現しています。

    私たちの特徴

    事業戦略

    SMBCグループ各社の事業発展に寄与し社会に貢献

    三井住友銀行のみならず、SMBCグループ各社の金融業務・戦略を支えています。
    これらグループ各社のシステム運用において貢献するのも重要なミッションです。

    グループ各社の事業価値の向上のため、さらにはその先にいるお客様の満足度向上のために何ができるのかを、システム運用の立場から常に考え、日々取り組んでいます。
    このようなグループ各社の高度・大規模なシステム運用で培った高効率性、耐障害性などの豊富な運用ノウハウは私たちの強みです。この強みをさらに高め、活用することで、引き続きグループの事業の発展に寄与し、社会に貢献していきます。

    組織の特徴

    人材育成や支援制度も充実

    システム運用と聞くと、理系という印象を抱かれるかもしれません。しかしながら当社では理系・文系を問わず幅広い人材が活躍しています。ITに関する知識が少なくても、充実した研修制度やOJTを通じて、システム運用業務や金融システム、金融商品に関する知識とノウハウを得て、みな着実に成長してくれています。

    どんな困難なことにも、自分自身がしっかりと考え行動し、そしてそれを乗り越える度に大きく成長していくものです。やる気さえあれば、相応のチャンスと大きなやりがいを得られるフィールドが当社には広がっており、モチベーションの高い職場です。

    また、安心して働ける福利厚生や企業文化、社員一人ひとりに合わせたキャリアアップが実現できる人事制度など、さまざまな環境が整っているのも当社の特徴です。

    事業・商品の特徴

    SMBCグループ

    SMBCグループの一員として、高い専門性と品質が求められるグループ各社の金融系システムの安定稼働を、長年培ってきた技術・ノウハウで支えています。
    メガバンクを支える基幹システムを守るだけではない。高度化するIT技術、激化するビジネス環境に対応する先を見据えたソリューション提案こそが、私たち一人ひとりの使命。

    私たちの仕事

    当たり前の日常を創る

    日本総研情報サービスは、『金融とITで社会インフラを支え』金融機関の心臓部を担っています。
    当社では、三井住友銀行の基幹システムをはじめとしたSMBCグループの大規模システムの運用全般やシステム開発への参画など、様々な仕事を経験し、成長することができます。

    福利厚生・研修・社内制度

    • 年間休日125日以上
    • 資格取得支援制度あり

    福利厚生・社内制度

    ◇諸制度
    財形貯蓄、家賃補給、育児休業、短時間勤務、
    託児補給金、介護休業、退職金など

    ※育児休業制度に関して
     男性社員
      育児休業等と育児目的休暇の取得状況:80%
     女性社員
      育児休業等の取得状況:100%
      (算定期間:2022年4月1日~2023年3月31日)

     当社育児休業制度の概要
      ■出生時育児休業 子の出生後8週間以内に
       4週間まで、分割して2回まで取得可能
      ■育児休業 子が1歳6か月(最長2歳)になる
       まで、分割して2回まで取得可能
       育児休業(含む、出生時育児休業)期間中、
       通算で開始後15日間は給与・賞与ともに
       支給

    ◇施設
    独身寮、東京都情報サービス産業健保組合厚生施設の利用

    研修制度

    制度あり
    1年目
     新入社員研修、1年目フォローアップ研修
    2年目
     2年目振り返り研修
    3年目
     銀行実務研修
    4年目以降
     次世代リーダー育成研修、
     組織マネジメント研修など

    その他にも、階層別研修や公募研修
    (ヒューマンスキル系・技術系)など
    数多く実施しています。

    自己啓発支援

    制度あり
    ■報奨金制度
     情報処理技術者試験など技能資格取得者に
     対し、報奨金を支給。
    ■受験料補助
     対象試験に合格した場合、受験料を支給。

    メンター制度

    制度あり
    新入社員には実務指導員のほかにメンターがつきます。
    技術面だけでなく、社会人としての様々なシーンをサポートをします。
    日々不安なく元気に目標へ向かって進めるよう、周囲もあたたかく見守っています。
    なおメンター研修も実施しています。

    キャリアコンサルティング制度

    制度あり
    入社1年目から3年目は、年に1回キャリア開発面談があります。
    キャリア開発面談では1年の振り返りを行い、これから目指していきたいことや
    今後のキャリアを一緒に考えていきます。
    その他にも、希望者は随時、産業カウンセリングに相談ができます。

    職場環境

    • 平均残業時間
      (月間)
      18.9 時間
    • 平均有給休暇取得日数
      (年間)
      16.9日
    • 育児休業取得者数/対象者

      男性:取得者12名(対象者13名)
      女性:取得者10名(対象者10名)

    最終更新日:

    社員について

    • 平均勤続年数
      19.1年
    • 新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)

      2022年度:男性16名、女性7名
      2021年度:男性12名、女性12名
      2020年度:男性13名、女性14名

    最終更新日:

    会社概要

    創業/設立 1990年10月16日
    本社所在地1 東京都世田谷区用賀4-5-16MAP
    事業所 東京・神奈川・大阪
    代表者 山田忠広
    資本金 4億5千万円
    売上高 135億22百万円(2022年3月期)
    従業員数 1200名(2023年4月現在)
    上場区分 非上場
    沿革 1969年 2月
     住友銀行(現:三井住友銀行)から
     コンピュータ部門が分離独立し、
     日本情報サービス(株)設立
    1989年12月
     (株)日本総合研究所に社名変更
    1990年10月
     コンピュータ運用・周辺業務部門が独立し、
     日本総研グループ会社として(株)ジェイス設立
    2003年 2月
     日本総研グループが(株)三井住友フィナン
     シャルグループと合流
    2009年 4月
     (株)日本総研情報サービスに社名変更

    キャリタス就活編集部 特別情報

    この企業が掲載されているランキング

    各ランキングの詳細はこちら > 
    持ち株会社の掲載、またはグループ掲載(複数社合同掲載)している場合は、持ち株会社の連結子会社またはグループ掲載内で求人掲載している各事業会社が「業界別売上高ランキング」のコンテンツにランクインしている場合に該当業界のアイコンを表示しています。
    はキャリタス就活会員限定コンテンツです。
    閲覧には、キャリタス就活へのログインが必要です。

    この企業が受けている認定・選定

    プラチナくるみん認定
    くるみん認定
    プラチナえるぼし認定
    えるぼし認定
    ★★★(3段階)
    なでしこ銘柄
    DXグランプリ
    DX銘柄・
    DX注目企業
    健康経営優良法人
    ホワイト500
    健康経営優良法人
    ブライト500

    関連情報

    有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。
    本情報は、2021年10月~2022年9月末までの公開された有価証券報告書を対象としています。

    ()

    連結会社の状況
    従業員数(人)
    -
    [ - ]
    提出会社の状況
    従業員数(人)
    平均年齢(歳)
    平均勤続年数(年)
    平均年収(円)
    従業員数(人)
    -
    平均年齢(歳)
    -
    平均勤続年数(年)
    -
    平均年収(円)
    -
    LINE QRコード

    QRコードでLINEの友だちを追加

    LINEアプリの友だちタブを開き、画面右上にある友だち追加ボタン
    >[QRコード]をタップして、コードをスキャンしてください。