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東宝株式会社
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- No.1のサービス（製品）あり
映画・アニメ・演劇・不動産、4つの事業で、共に「感動」を創る仕事をしましょう
目次
私たちの事業
東宝の事業の４本柱「映画・アニメ・演劇・不動産」
◆1.映画
【企画・製作】
実写映画や長編アニメーション映画の企画、立案並びに総合プロデュースを行う
【配給】
全国の映画館に上映交渉（営業）を行う
【宣伝】
作品の存在を広く世間に知らせながら、同時にその作品ならではの魅力を最高の形で伝える
【2次利用】
Blu-ray及びDVDの販促、TV局や配信プラットフォームへの番組販売、海外展開など、映画・映像作品の権利を使用したビジネス最大化を行う
◆2.IP・アニメ
【企画・製作】
-アニメ-
映画・TVシリーズアニメの企画・製作を行う
-ゲーム-
「TOHO Games」というレーベルで、スマートフォンゲームを中心にゲームの企画・開発・運営を行う
-ゴジラ事業-
ゴジラブランドのコンセプトに基づいた、映像、ゲーム、イベント、ストア展開、ライセンス、自社商品開発など、ゴジラビジネス全領域における新規事業の立案から運営までを行う
【宣伝】
-アニメ-
「TOHO animation」TVシリーズアニメのポスタービジュアル、PV制作などクリエイティブな業務をはじめ、イベントの企画・運営など世界を視野に入れた多角的な宣伝を行う
-ゲーム-
「TOHO Games」が運営するゲームのKPI 設定から各種宣伝（SNS、イベント、パブリシティ等）まで、マーケティング・プロモーション全般を行う
◆3.演劇
【企画・製作】
東宝演劇ではミュージカルからストレートプレイまで、幅広いジャンルの作品を企画、プロデュースする
【宣伝】
東宝演劇を広くお客様に知って頂き、チケットを購入して頂くために、作品の魅力を伝える宣伝を行う
【営業】
100年を越える歴史と伝統を誇る「帝国劇場」（一時閉館中）と、新しい挑戦を続ける「シアタークリエ」の2か所の直営劇場にて、チケット券売戦略やリピーター施策立案といった営業活動を行う
【2次利用】
作品に関連したグッズやパンフレット、ビデオパッケージを制作する商品諸事業のほか、直営劇場ではない全国各地の外部劇場にて、東宝演劇を全国のお客様に届ける試みを行う
◆4.不動産
日比谷シャンテ、新宿東宝ビルをはじめ、全国に好立地、高稼働な物件を120以上所有し安定した利益を得ている
新宿東宝ビルに巨大ゴジラを建設し、観光名所化による街への集客といった「不動産」×「エンタメ」の事業展開を行っている
私たちの特徴
企業理念
心を揺り動かし、人生の力となる時間を届け、人々の幸福に貢献する
当社は小林一三が定めた創業理念を土台とし、以下を経営理念と定めます。
●パーパス：心を揺り動かし、人生の力となる時間を届け、人々の幸福に貢献する
●バリュー：朗らかに、清く正しく美しく
●モットー：健全な娯楽を広く大衆に提供すること／我々の享くる幸福はお客様の賜物なり
創業者小林一三の「原点」からブレずに、まっすぐに。
事業の４本柱である「映画・アニメ・演劇・不動産」の全ての事業において、公明正大な事業活動に取り組むと共に常にお客様の目線に立ち、世の中に夢や感動、喜びをもたらす最高のエンタテインメントを提供し続ける企業集団でありたいと考えています。
オフィス紹介
オフィス紹介動画
東宝の採用ページに社員がオフィスツアーをしながら、実際に働く社員にインタビューしている動画が展開されております！
社風
少人数でアットホーム
社員同士の顔と名前が一致する比較的少人数の組織ということもあり、アットホームな社風です。映画・演劇を扱う職場のため、日頃からアンテナを広げてエンタテインメントを楽しんでいる社員が多く、最近注目している作品やアーティストの話で盛り上がることも多いです。
写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
「Moments for Life その時間が、人生の力になる。」
「Moments for Life その時間が、人生の力になる。」
このコーポレートスローガンを実現させることが私たちの仕事です。
東宝グループが生み出す映画、演劇、アニメ、イベント、ショッピングセンター、街。
そのすべてに共通する「時間」が、あらゆるお客様の「人生を支える力」となることを願って掲げたスローガンです。
「for Life」には「人生の力になる」と「一生にわたり心に残る」という二重の想いを込めました。人生の支えとなる、心動くエンタテインメントやサービスをグループ一丸でお届けし、それを届けることによって生まれる人々の喜びを、私たちの喜びにしたいと考えます。
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 余暇施設（運動施設、保養所）あり
- 文化・体育・レクリエーション活動支援あり
- 財形貯蓄制度あり
- 社内預金・持株会あり
- フレックスタイム制度あり
- 完全週休2日制
- 異動希望を申請できる
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
【諸制度】
テレワーク制度、育児休職制度、介護休職制度、育児時短勤務制度、介護時短勤務制度等
【福利厚生】
確定給付企業年金、企業型確定拠出年金、積立貯蓄制度、従業員持株会、住宅資金融資等
独身寮、診療所、契約旅館制度、スポーツクラブとの法人契約、カフェテリアプラン等
研修制度
●新入社員研修
入社後の2か月間に社会人の基礎と会社を知る研修を行います。
実習配属研修、部門別事業内容レクチャー、ビジネスマナー研修他。
●eラーニング
求められる役割を遂行するために必要とされる知識・スキルを、いつでも、どこでも学べるよう、eラーニングシステムと学習プラットフォームを用意しています。必須の学びと自律的な学習の両面から、従業員一人ひとりの成長とキャリア形成を支援します。
自己啓発支援
●自己啓発支援制度
公的資格の取得やビジネススキル全般の向上を目指して学習し、自ら学ぶ社員をサポートします。通学・通信教育費用の一定額を会社が支援します。
●資格取得報奨金・資格手当制度
会社が指定する公的資格を取得した社員に対し「資格取得報奨金（一時金）」を授与。また指定の公的資格を保有する社員に「資格手当」を毎月支給します。
●受験料補助制度
会社が社業に必要と認める資格試験に合格した際に、会社が受験料を全額補助する制度です。社員の自発的なスキルアップを支援します。
職場環境
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平均有給休暇取得日数
（年間）10.3日
最終更新日：
社員について
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平均年齢39.1歳
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平均勤続年数12.8年
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新卒採用者数と離職者数（過去3年間）
2025年度：採用人数21名、うち離職者数0名
2024年度：採用人数14名、うち離職者数0名
2023年度：採用人数13名、うち離職者数0名 -
新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2025年度：男性9名、女性12名
2024年度：男性5名、女性9名
2023年度：男性10名、女性3名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 設立1932年8月 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 東京都千代田区有楽町1-2-2MAP |
| 事業所 | 本社：東京 スタジオ：東京（成城） 直営演劇劇場：帝国劇場（建替工事中）、シアタークリエ 海外：ロサンゼルス、ニューヨーク |
| 代表者 | 松岡 宏泰 |
| 資本金 | 103億5584万円 |
| 売上高 | 連結3131億7100万円（2025年2月期） |
| 従業員数 | 447名（2025年5月現在） |
| 子会社・関連会社 | TOHOシネマズ(株)、TOHOスタジオ(株)、東宝東和(株)、東宝芸能(株)、 東和ピクチャーズ(株)、(株)東宝ステラ、TOHOマーケティング(株)ほか |
| 上場区分 | 国内上場 |
| 上場市場 | 東証 |
| 沿革 | 1932年 (株)東京宝塚劇場設立 1943年 (株)ピーシーエル映画製作所などを前身とする東宝映画(株)と合併、映画の製作、配給、興行および演劇興行の総合的一貫経営を行うこととなり、社名を東宝（株）に改称 1954年 「ゴジラ」公開（「ゴジラ」シリーズ第1作） 「七人の侍」公開 1966年 新・帝国劇場開場 1980年 ナビオ阪急（現・ＨＥＰナビオ）竣工 「ドラえもん のび太の恐竜」公開（「ドラえもん」シリーズ第1作） 「影武者」カンヌ国際映画祭パルムドール受賞 1984年 第1回東宝シンデレラ誕生（沢口靖子） 有楽町センタービル（有楽町マリオン）竣工 1987年 「レ・ミゼラブル」日本初演 1997年 「名探偵コナン 時計じかけの摩天楼」公開（「名探偵コナン」シリーズ第1作） 「もののけ姫」公開 1998年 米トライスター版「GODZILLA」全米で公開 「劇場版ポケットモンスター ミュウツーの逆襲」公開（ポケモンシリーズ第1作） 2000年 東宝版「エリザベート」初演（帝国劇場） 「MILLENNIUM SHOCK」上演（帝国劇場） 旧・東京宝塚劇場跡地に東京宝塚ビル竣工 2001年 「千と千尋の神隠し」公開 2003年 ヴァージン・シネマズ・ジャパン（株）を買収し、ＴＯＨＯシネマズ（株）に社名変更 2007年 東宝シアタークリエビル竣工／シアタークリエ 開場 2015年 新宿東宝ビル竣工 2016年 「シン・ゴジラ」公開 「君の名は。」公開 2017年 東宝不動産株式会社を合併 2019年 「ゴジラ キング・オブ・モンスターズ」公開 2020年 「劇場版「鬼滅の刃」無限列車編」公開 |
キャリタス就活編集部 特別情報
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★★★（3段階）
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有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、原則として決算期が2024年4月～2025年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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