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キヤノンマーケティングジャパン株式会社
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お客さまの真のニーズに応えるため、私たちは、お客さまの立場に立って課題の本質を追求しソリューションを提供しています。
目次
私たちの事業
キヤノン製品ならびに関連ソリューションの国内マーケティング
グローバルキヤノングループの一員として、キヤノン製品と関連ソリューションの国内向け商品企画、広報・宣伝活動、コンサルティング、営業・販売、アフターサービスなど幅広い活動を展開しています。
私たちの特徴
組織の特徴
製品だけでなく、お客さまの課題を解決する「付加価値」を提案
幅広いキヤノン製品とITを連携させたソリューション力を軸に、世界の様々な企業とも協業しながら高付加価値を生み出すマーケティング・イノベーションに取り組んでいます。
研修制度
若手社員を対象にした、自己啓発プログラムがあります！！
≪ビジネスアカデミー≫
若いうちに「自ら学び、よく考える」ということを習慣として身につけることが自己の成長のためには必要です。将来の会社の発展を担える人材に成長するためのさまざまなプログラムを用意し支援しています。
■講座テーマ（例）
・語学
・マーケティング
・タイムマネジメント
・統計
※上記は一例です。適宜、最適な内容に見直しています。
※内容・時期は年によって変わることがあります。
ビジョン/ミッション
―キヤノンのDNA 「三自の精神」（自発・自治・自覚）―
「三自の精神」とは、何事にも自ら進んで積極的に行い（自発）、自分自身を管理し（自治）、自分の置かれている立場・役割・状況をよく認識する（自覚）姿勢を指します。キヤノンマーケティングジャパンの社員に求められるのは、「三自の精神」を基盤に、自由闊達さと風土から生まれる一人ひとりの創造性や向上心を大切にし、仕事に対する当事者意識を忘れないこと。そして、常に変革の精神を持ち続ける姿勢です。自ら手を挙げる者にはチャンスが与えられる。そうした環境の中で向上心を羽ばたかせたいという人材と共に、私たちはキヤノンの未来を拓いていきたいと考えています。
写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
さまざまな領域がビジネスフィールド！
さまざまな領域のお客さまの多様なニーズに応えるべく、当社の組織は4つのビジネスユニットに分けて展開をしています。
デジタルカメラやプリンターなど一般のお客さま向けの製品などを扱う「コンスーマビジネスユニット」、
企業や官公庁に対し、ITを駆使した提案を中心に、お客さまの課題解決に向けてソリューションを提供する「エンタープライズビジネスユニット／エリアビジネスユニット」、
半導体業界といった社会の基盤を支えるお客さまに世界の最先端機器や最新技術、専門性の高いソリューションを提供する「プロフェッショナルビジネスユニット」です。
それぞれの分野で、お客さまに最適なソリューションを提供しています。
福利厚生・研修・社内制度
- 年間休日125日以上
- 完全週休2日制
- 実力主義の評価制度あり
福利厚生・社内制度
社会保険完備（雇用保険・健康保険・労災保険・厚生年金保険）、
従業員持株会制度、保養所、共済会など
■育児休業制度（子が出生した日から満3歳の誕生日前日まで）
■マタニティー休業制度（妊娠判明期から産前休暇の前日まで）
■介護休業制度（介護対象家族1人につき最長1年）
■ボランティア活動休職制度（3ヶ月～1年）
他、育児・介護短時間勤務制度など
研修制度
≪ビジネスアカデミー≫
若いうちに「自ら学び、よく考える」ということを習慣として身につけることが自己の成長のためには必要です。将来の会社の発展を担える人材に成長するためのさまざまなプログラムを用意し支援しています。
■講座テーマ（例）
・語学
・マーケティング
・タイムマネジメント
・統計
※上記は一例です。適宜、最適な内容に見直しています。
※内容・時期は年によって変わることがあります。
自己啓発支援
IT系資格取得支援制度、AI・データサイエンス教育、DX検定・DXビジネス検定受検支援
基礎スキル向上に向けた通信教育、TOEIC受験料補助
キャリアコンサルティング制度
キャリアデザイン支援室によるキャリア相談（通年）
年代別キャリア研修・キャリア面談／上司と部下とのキャリア面談（年1回)
社内検定制度
DXビジネス検定全社受検、各部門ごとの研修・認定制度等
職場環境
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平均残業時間
（月間）8.1 時間 -
平均有給休暇取得日数
（年間）13.3日
最終更新日：
社員について
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平均年齢48.8歳
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平均勤続年数25.0年
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新卒採用者数と離職者数（過去3年間）
2024年度：採用人数122名、うち離職者数0名
2023年度：採用人数76名、うち離職者数2名
2022年度：採用人数86名、うち離職者数2名 -
新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2024年度：男性75名、女性47名
2023年度：男性50名、女性26名
2022年度：男性56名、女性30名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 1968年2月1日 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 東京都港区港南2-16-6 CANONS TOWERMAP |
| 事業所 | 本社／東京（品川） 事業所／東京（港南）、千葉（幕張） 支店／札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡 営業所／全国主要都市39ヶ所 |
| 代表者 | 代表取締役社長 足立 正親 |
| 資本金 | 733億300万円 |
| 売上高 | 連結：609473百万円 単独：428556百万円（2023年12月期） |
| 従業員数 | 連結：16089名 単独：4528名（2023年12月現在） |
| 子会社・関連会社 | ≪キヤノンマーケティングジャパングループ会社≫ キヤノンシステムアンドサポート株式会社 キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ株式会社 キヤノンITソリューションズ株式会社 他 |
| 上場区分 | 国内上場 |
| 上場市場 | 東証 |
| キヤノンのDNA 「三自の精神」と「進取の気性」 | 「三自の精神」とは、何事にも自ら進んで積極的に行い（自発）、自分自身を管理し（自治）、自分の置かれている立場・役割・状況をよく認識する（自覚）姿勢を指します。 また、「進取の気性」とは過去の前例にとらわれず、新しい価値を追求し続ける姿勢を指します。 従来の慣習にとらわれることなく、常に変革の精神を持ち自ら手を挙げる者にはチャンスが与えられます。 そうした環境の中で向上心を羽ばたかせたいという人材と共に、私たちはキヤノンの未来を拓いていきたいと考えています。 |
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★★★（3段階）
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月～2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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