東京都建設|鉄道
東鉄工業株式会社
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272 フォロワー
- No.1のサービス(製品)あり
- オンリーワン技術あり
- SDGsの取り組みに積極的
- CSR・CSV活動に積極的
鉄道関連工事のリーディングカンパニー
目次
私たちの事業
強み
《鉄道工事が強みの総合建設会社です》
線路工事・土木工事・建築工事のプロ集団で、常に「究極の安全と安心」を追求し、「技術と品質」にこだわり、そして「環境」に配慮した施工を行っています。
《線路工事のシェア全国トップクラスです》
線路メンテナンス工事は全国トップクラスの規模で行っています。線路工事に必須な大型保線機械の保有台数も全国トップクラスです。
《JR東日本パートナー会社です》
約8割の工事をJR東日本より受注しています。その他にも私鉄各社、公共機関等の取引先から受注しています。
私たちの特徴
働く仲間
先輩社員の一日(例)
◆線路部門の先輩の一日(線路修繕工事の施工管理)
8:30~朝礼・体操
9:00~担当作業の打ち合わせ(協力会社のみなさんと)
10:00~施工検討会(発注者の方と)
12:00~昼休み・昼食
13:00~材料手配
14:00~書類作成
16:00~担当作業の打ち合わせ(発注者の方と)
18:00~実績管理
19:00~夕食・休憩
20:00~仮眠
23:00~起床、夜間作業準備移動
--翌日--
0:00~現場点呼
1:00~現場管理(作業立会い)
4:00~明け休み(この日の仕事はありません)
◆土木部門の先輩の一日(アンダーパスの現場施工管理)
8:00~朝礼・体操、打合せ(当日作業)
9:00~現場管理(材料搬入)
10:00~現場管理(測量)
11:30~書類作成
12:00~昼休み・昼食
13:00~打合せ(翌日作業)
13:30~現場管理(施工立会い)
17:30~書類整理
18:00~帰宅
◆建築部門の先輩の一日(駅ビルの新築工事)
8:00~朝礼・体操、打合せ(当日作業)
9:00~現場管理(測量)
10:00~現場管理(検査)
11:30~打合せ(翌日作業)
12:00~昼休み・昼食
13:00~現場管理(施工立会い)
15:30~翌日計画書作成
16:30~現場確認
18:00~書類整理
19:00~帰宅
<事務部門の先輩の一日(支店の総務部門)>
8:30~朝礼
9:00~部内ミーティング
9:30~勤務のチェック
11:00~来訪者との打合せ
12:00~昼休み・昼食
13:00~システム関係の支援に現場へ
15:00~固定資産のシステム入力
17:30~帰宅
研修制度
鉄道関連工事の真のプロフェッショナルを目指す研修制度
当社は経営理念の実現に向けて、施工に携わるすべての従業員が鉄道関連工事の真のプロフェッショナルとなることを目指し、東鉄研修センターを中心として、施工本部ごとに目的別の専門教育を実施しております。従業員の教育は「人材育成計画」のもとに進められ、会社全体の技術の向上とよりレベルの高い専門プロ集団を作り出すために、組織的、計画的に人材を育成しております。
【東鉄総合研修センター】
2022年4月より新しくオープンした研修センターには、研修棟、実習棟、実習線、大型保線機械などの各施設・設備を配置しています。実体験の研修により、「知って、見て、触れて、体感して」学ぶことができる、建設業界では国内トップクラスの鉄道研修設備です。
【研修制度】
新入社員研修は全体研修と部門別研修があり、約半年間現場での実習も交えながら業務について学んでいただきます!
現場配属後もOJT制度を活用して施工管理のノウハウを学びます。
その他研修制度→年次研修、中間職研修、管理職研修、目的別専門教育制度、特別教育(コンプライアンス、危機管理、独禁法など)、異業種交流、資格取得研修
技術力・開発力
業界を牽引する技術開発
レール交換の主な作業である「運搬」「積みおろし」「交換」「溶接」を1つのシステムで効率的に施工することのできる世界でいち早く保守用車両群を開発。(写真)
他にも、新幹線トンネル耐震補強工事において、トンネル壁面にアンカーボルトを打ち込み、モルタルを注入する作業の施工効率を上げるため、新STARSと呼ばれる施工車両群などを開発。
写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
専門的な事業分野
■線路事業
・軌道新設工事
北陸新幹線金沢~敦賀間延伸や相鉄JR直通線の軌道新設
高輪ゲートウェイ新駅の山手線・京浜東北線配線線路切換工事
・機械保線工事
新幹線・在来線における大型保線機械を使った道床つき固め・レール削正
新幹線レール交換システム(REXS)を使用した東北新幹線のレール交換
・その他工事
常磐線の震災復旧工事
降雪地域での除雪作業
新幹線の線路安全確認を行う確認車運転業務
■土木事業
・鉄道土木工事
防災対策工事・耐震補強対策工事
ホームドア設置工事(ホームの安全対策)
・道路新設・河川改良・トンネル掘削工事
都市間を結ぶ広域道路の交通網整備や治水等の工事
■建築事業
・駅関連・営業線近接工事
駅舎新設工事及び駅舎橋上化工事
・マンション・店舗等工事
マンション建築を主体に、商業施設、事業施設等施工
教育施設施工(研修施設・保育園等)
・リニューアル工事
JR駅施設等の改修工事
■環境事業
・緑化事業
壁面緑化、苔緑化
・太陽光発電事業
太陽光発電施設の維持管理
上記を使用した売電事業
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 企業独自の介護・看護休暇あり
- 家族手当あり
- 文化・体育・レクリエーション活動支援あり
- 財形貯蓄制度あり
- 社内預金・持株会あり
- フレックスタイム制度あり
- 年間休日125日以上
- 完全週休2日制
- 異動希望を申請できる
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険、独身寮、社宅、提携住宅ローン、グループ保険、退職金制度、住宅取得援助金制度、会員制福利厚生制度、子育て支援手当支給、保育料補助金支給、時短勤務制度あり、クラブ活動(テニスクラブ、沖釣りクラブ、ハイキングクラブ、鉄道研究会、ロードバイククラブ、マラソンクラブ、フットサルクラブ 他)
研修制度
・新入社員研修(約6か月間)
・年次研修(年次毎の研修)
・部門別研修(線路・土木・建築・事務の各部門に必要なスキルを磨く研修)
・階層別研修(昇格時、その職位に必要なスキルを学ぶ研修)
・資格取得研修(施工管理技士・建築士・技術士・建設業経理士など)
・JRの各資格研修(JR工事に必要な資格について学ぶ研修) 他
自己啓発支援
・業務に必要と会社が認めた資格に対する試験料・登録料等の補填
・上記資格に必要な外部講習の受講料負担
・上記資格を取得後、資格レベルに合わせた技能手当の支給 他
メンター制度
・人材育成ロードマップを基にOJTを実施
キャリアコンサルティング制度
・年に数回、上長との面談あり
社内検定制度
3D戦略特別褒賞制度(業域深堀り・顧客層拡大・生産性向上)の各取り組みに大きな成果をもたらした社員に授与)
職場環境
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平均残業時間
(月間)24.8 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)13.2日
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育児休業取得者数/対象者
男性:取得者9名(対象者55名)
女性:取得者1名(対象者1名)
最終更新日:
社員について
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平均年齢40.8歳
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平均勤続年数14.0年
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新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2024年度:男性73名、女性8名
2023年度:男性51名、女性4名
2022年度:男性56名、女性7名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 1943年(昭和18年)7月7日 |
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本社所在地1 | 東京都新宿区信濃町34 JR信濃町ビル4階MAP |
事業所 | ■本 社 東京都新宿区 ■東京土木支店 東京都豊島区 ■東京線路支店 東京都豊島区 ■東京建築支店 東京都豊島区 ■八王子支店 東京都八王子市 ■横浜支店 神奈川県横浜市 ■千葉支店 千葉県千葉市 ■水戸支店 茨城県水戸市 ■埼玉支店 埼玉県さいたま市 ■東北支店 宮城県仙台市 ■高崎支店 群馬県高崎市 ■新潟支店 新潟県新潟市 |
代表者 | 前川 忠生 |
資本金 | 28億1000万円(2022年3月31日現在) |
売上高 | 1246億6100万円(連結)(2023年3月期) |
従業員数 | 1856名(連結)(2023年3月現在) |
主要取引先 | ■東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本) 及びグループ会社 ■東武鉄道・京王電鉄などの民鉄会社 ■鉄道運輸機構などの公共機関 |
上場区分 | 国内上場 |
上場市場 | 東証 |
沿革 | 【1943年7月】「東京鐵道工業(株)」設立 鉄道の保持・強化を目的に、当時の鉄道省の要請により、 関東地方の建設業者が企業合同し、 国策会社「東京鐵道工業(株)」として、丸の内1丁目1番地に設立 【1949年10月】建設業法により建設大臣登録(イ)第146号の登録を完了 【1952年7月】商号を「東鉄工業(株)」に変更 【1962年11月】株式を東京証券取引所市場第二部に上場 【1971年10月】宅地建物取引業法により宅地建物取引業者として免許取得 【1972年10月】株式を東京証券取引所市場第一部に上場 【1974年 3月】建設業法の改正により、建設大臣許可(特般)第3502号を受ける 【1998年 3月】ISO9001認証登録 【2004年6月】環境関連事業を事業目的に追加 【2008年1月】ISO14001認証登録 【2009年4月】環境事業本部を環境本部に改称 【2013年3月】興和化成(株)を連結子会社に追加 【2022年4月】市場区分再編に伴い、上場市場を東京証券取引所プライム市場に移行。 |
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月~2023年3月末までの有価証券報告書を対象としています。
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従業員数(人)
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平均年齢(歳)
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平均勤続年数(年)
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