「日経電子版」と「日本経済新聞」を中心に、雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開。「日経電子版」をはじめとするデジタル領域、グローバル展開にも力を入れ、15年には英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ(FT)を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを買収。報道機関として「中正公平」の立場を貫きつつ、新たな挑戦を続ける――。それが日経です。
企業理念・ビジョンが特徴的
新商品・サービス開発に積極的
海外事業展開に積極的
アットホームな社風
設立50年以上の企業
私たちの魅力
- 事業内容
- 「テクノロジー・メディア」として正確で深い情報を届けていく
より多くの読者に正確な情報を最適な形で届けるために、日経は「テクノロジー・メディア戦略」を進めています。中核的な存在である「日経電子版」は世界有数のウェブメディアに成長しました。2017年には全上場企業の業績を個別に一覧できる「日経会社情報DIGITAL」などの新サービスを始めたほか、気になるニュースにアクセスしやすいようにメニュー画面を刷新。スマホでの表示速度も向上させる大幅リニューアルを実施しました。
電子版の機能を次々と改善できるのは、電子版を「内製開発」しているからです。エンジニアの社員がスマホアプリなどを開発。記者も紙面に先駆けて電子版でニュースを発信する「デジタルファースト」に取り組んでいます。日経電子版の進化は今後も加速していきます。
-
-
日本経済新聞は、常に言論報道機関としての日経の基盤になっています。2010年3月には新聞の高い信頼性とデジタル技術の利便性を併せ持つ「日本経済新聞 電子版」を創刊。情報をより早く、より詳しく届ける仕組みをスタートさせました。紙の新聞と電子版で、日本だけでなく世界の読者に最新のニュースを届けています。
-
日経産業新聞、日経MJ、日経ヴェリタス、NIKKEI Financial。 豊富な企業情報や最新の業界動向、あらゆる業界のトレンド情報、徹底分析された金融・投資情報など、仕事やビジネス、投資に役立つ専門情報紙も発行しています。それぞれの媒体は、デジタルデバイスでも購読することができます。
-
成長するアジアの情報を英語で常時発信する「Nikkei Asia」、2015年に日経グループの傘下に入った英「フィナンシャル・タイムズ」、日本関連の経済情報が必要な中国のビジネスパーソンに向けた中国語サイト「日経中文網」など様々な形で世界へ発信しています。
- 事業戦略
- 世界のニュースを日本へ、アジアのニュースを世界へ
日経の海外取材拠点は36ヶ所。2014年にはアジア編集総局をタイ・バンコクに設け、ニューヨーク、ロンドンとの3局編集体制を確立しました。取材拠点以外にもロンドン、シンガポールなどに現地法人があります。
日本の新聞社は海外ニュースを日本の読者に届けてきましたが、日経は成長著しいアジアの経済圏の実像を発信する英文メディア「Nikkei Asian Review」を2013年に創刊しました。経済、政治、文化など豊富なコンテンツでアジアの今を伝えています。また、中華圏への貴重な情報発信ツール「日経中文網」、日経が選んだアジアの有力上場企業300社を「Asia300」とし、金融商品向け指数も公表しています。
また、日経が2015年に買収した世界を代表する経済メディア「Financial Times(FT)」は1888年にロンドンで創刊しました。「Without Fear Without Favour(恐れず、媚びず)」をモットーとしており、日経の「中正公平」の社是と相通ずる理念です。
日経とFTは一部の記事を双方の紙面に掲載。営業・デジタル技術分野でも協業しています。
私たちの仕事
日本経済新聞社には様々な仕事があります。取材や執筆をして最強のコンテンツを発信する記者。新聞や日経電子版のファンを増やしたり、広告媒体としての価値を提案営業したりする営業・企画。電子版を核にお客様のニーズを汲み取り、様々なサービスを開発・展開するデジタル。社内の情報インフラの整備・開発を行う情報インフラ。
ぜひ、採用サイトにて、そんな社員たちの仕事のやりがいを見てみてください。
採用サイト:https://www.nikkei.co.jp/saiyo/
はたらく環境
- 働く仲間
- 「日経ってカタそう…」――そんなことはありません
「日経の社員は経済の専門家でカタい人ばかりなのでは」――そんなことはまったくありません。日経を支えているのは多様な人材。偏りがなく、信頼される情報を発信するためには、様々な考え方や視点が必要だからです。入社時に経済の専門知識をもっている必要はありません。新入社員に占める経済学部出身比率は15%程度。大半の人は経済以外のバックグラウンドをもって入社してきます。必要な知識は入社後に十分身につけることができます。
- 社風
- 創刊140年、挑戦の歴史を重ねてきました
日経の歴史は挑戦の歴史。1972年に世界初のコンピューターによる一貫新聞製作システム「ANNECS」を開発。84年にはデータベースサービス「日経テレコン」の提供を開始。2010年には日経電子版を創刊、瞬く間に世界有数のウェブメディアに成長しました。2015年にはフィナンシャル・タイムズ・グループを買収。そして、2017ねんには、AIを活用した「決算サマリー」の配信をスタートし、優雅で知的なオフのスタイルを提案する16ページのウィークエンドセクション「NIKKEI The STYLE」を創刊しました。
挑戦の歴史を土台に「デジタル」「グローバル」を推進し、さらに高いステージへ。私たちは挑戦の歩みを止めることはありません。
- 組織の特徴
- 核心を突け。革新を生め。
1876年の「中外物価新報」創刊以来、日経は140年にわたって経済を中心に質の高い言論報道を貫いてきました。
新聞社にとって最大の武器は良質なコンテンツ。鍛え抜かれた言論と正確な情報を提供するために、世の中の動きに目を凝らしながら、今日も日経の記者たちは走り回っています。
もしかしたら誰も見たことがない世界を、その目で見て、伝えてみませんか。
「同じ日なんて、一日もない」。そんな刺激的な毎日を送れる仕事を、一生の仕事にしませんか。
企業概要
創業/設立 |
1876年(明治9年)12月2日創刊 |
本社所在地1 |
東京都千代田区大手町1-3-7 |
本社所在地2 |
大阪府大阪市中央区高麗橋1-4-2 |
代表者 |
代表取締役社長 長谷部 剛 |
資本金 |
25億円 |
売上高 |
1769億円(2020年12月期) |
従業員数 |
3049人 (2020年12月現在) |
子会社・関連会社 |
フィナンシャル・タイムズ・グループ、日本経済新聞出版社、日経BP、テレビ東京、テレビ大阪、BSテレビ東京、日経CNBC、QUICK、日経HR、日本経済研究センター、格付投資情報センターなど |
事業所 |
本社 : 東京、大阪 支社 : 名古屋、西部(福岡)、札幌、神戸、京都 国内支局 : 全国51カ所 海外取材拠点:米州編集総局(ニューヨーク)、欧州編集総局(ロンドン)など36カ所 |
採用連絡先
【問い合わせ先】
日本経済新聞社 HR本部人財育成室 採用担当
TEL 03-6256-7285
(受付:月~金 9:00~17:30)
この企業を見た人は、こんな企業にも興味をもっています