住友ゴム工業株式会社（スミトモゴムコウギョウ）の新卒採用・企業情報

事業内容

最先端の技術力で生み出す「世界初」・「日本初」

当社では「タイヤ」「スポーツ」「産業品」の3つの事業でDUNLOPブランドを中心として国内外に製品を展開しています。タイヤ事業では、環境にやさしいだけでなく、SMART TYRE CONCEPTを元にかつてない性能を搭載した次世代タイヤなど、世界初・日本初の技術を追い求めています。また、私たちはタイヤ以外にも様々な製品を手掛けています。圧倒的なシェアを誇るゴルフやテニス用品、地震や風から建物を守る制振ダンパー、そして高品質・安全が求められる医療用精密ゴム部品などがあります。

事業戦略

目指せ！！「真のグローバル企業」

住友ゴムは、「真のグローバル企業」をめざして果敢なチャレンジを続けています。当社の海外売上高は今や全体の６割強に達し世界各国に工場や技術開発の拠点を展開するなど、すでに事業のグローバル化が進んでいます。しかし自動車産業が大変革期を迎えている今、現状に満足することは後退でしかありません。私たちがめざす「真のグローバル企業」とは、世界各地に広がる拠点で多様な人材が活躍し、意思決定を行ない、ローカルニーズに即した生産や販売活動にあたる企業です。そのビジョンを実現することで、住友ゴムは世界をリードするタイヤメーカーとしてのポジションを揺るぎないものにできる。私たちは、そう考えています。

■タイヤ事業　
　「DUNLOP(ダンロップ)」、「FALKEN(ファルケン)」をメインブランドとする乗用車用、トラック・バス用、モーターサイクル用など各種のタイヤを先進の技術を駆使して国内外に提供しています。
■スポーツ事業
　ゴルフクラブやボール、テニスラケットやボールなどを製造・販売。「DUNLOP(ダンロップ)」、「XXIO(ゼクシオ)」、「SRIXON(スリクソン)」、「Cleveland Golf(クリーブランドゴルフ)」の展開と、フィットネス事業では「ダンロップスポーツクラブ」などの企画・運営を行なっています。
■産業品事業
　ゴム手袋、介護用品などの生活用品から人工芝、医療用精密ゴム部品、制振ダンパーなどの産業用資材まで多種多様な商品を提供しています。

職場の雰囲気

ダイバーシティの推進

～多様性の尊重～
住友ゴムは働き方改革を推進し、従業員一人ひとりが尊重され、働きがいを持つことができる会社をつくります。そのための柱は２つです。
【１】多様な人、価値観や働き方を認め尊重し、一人ひとりが輝ける風土をつくります（ダイバーシティ&インクルージョン）
【２】デジタル化（IoT、AI、RPAなど）を推進し、新しいことに挑戦する時間を創出します

～女性の職域拡大～
当社は女性管理職を2020年までに2014年時点の2倍にすることを目標に掲げており、本目標については達成しています。多様性尊重の取り組みの一環として、さまざまなライフイベントを経た従業員が活躍できるワークライフバランス各制度の拡充や、メリハリのついた働き方改革推進のための有給休暇取得率向上の取り組みを進めています。
ダイバーシティ＆インクルージョンの一環として女性活躍への取り組みを進めており、異業種他社と合同で女性のキャリアフォーラムの実施や、社内報で女性座談会を掲載する等、女性の管理職への登用を含め、キャリア形成の支援行っています。
合わせて全社におけるアンコンシャスバイアス※1への理解促進により、一人ひとりがイキイキと活躍できる風土醸成に取り組んでいます。

※1：アンコンシャス・バイアス（自分自身では気づいていないものの見方や捉え方の歪みや偏りのこと。）

組織の特徴

ワークライフバランスの推進

～多様で柔軟な働き方を支える勤務制度の拡充～
仕事にメリハリをつけ、家庭との両立を支援するため、デジタル化推進による業務効率化を図り、時間外労働の削減や有給休暇付与日数増加・取得を推進するとともに、育児・介護に配慮した多様な働き方の導入を進めています。
育児に関連しては、出産した女性従業員の育児休業取得率は100％であり、また2020年は20名（前年比11名増）の男性従業員が育児休業を取得しました。2歳未満の子を託児所などに預ける社員に対して託児補助を給付する「託児サポート制度」や、配偶者の海外転勤に伴い休職できる「海外配偶者帯同休職制度」も利用が進んでおり、一旦結婚や配偶者の転勤等により離職せざるを得ない場合も「JOBリターン制度」への登録が増加しています。
介護に関しては、外部相談窓口を設置し、毎年テーマを変えて外部講師による介護セミナーを実施するなどサポートを拡充しています。
また2017年には、所定労働時間の15分短縮や、1時間単位で有休を取れる制度を導入、2018年に柔軟な働き方に対応できるよう「在宅勤務制度」のトライアルの運用を拡大し、コロナ禍での在宅勤務のさらなる普及を踏まえ、現在本制度化への検討を進めています。
合わせてチャットボットのチャボを育成し、従業員の皆様が各勤務制度を活用できるよう、情報検索の利便性アップを図っています。