activity 01

脱炭素社会の実現に向けて

2020年10月の日本政府のカーボンニュートラル宣言を受け、大成建設グループは「2050年事業活動によるCO₂排出量実質ゼロ」を表明しました。そこで、脱炭素の実現に向けて、建設の材料調達・施⼯・引渡後の建物運⽤の各フェーズにおいて、CO₂排出を削減する取り組みを行っています。

●材料調達：CO₂を出さない建設材料の開発と選定
当社では環境負荷低減をテーマに、低炭素コンクリートの研究開発に取り組んできました。コンクリートの製造で排出されるCO₂のほとんどはセメント製造時に排出されます。セメントの一部またはすべてを産業副産物やカーボンリサイクル製品に置き換えることで、CO₂の排出を削減し、CO₂収支をマイナスにする"カーボンネガティブ"を達成した「T-eConcrete®」を開発しました。

カーボンリサイクル・コンクリート：T-eConcrete®/ Carbon-Recycle

●施工／引渡し・運用：CO₂を出さない建設・建物運用技術の開発
施工段階においては、仮設事務所のZEB*1 化を実現しています。断熱性の向上、効率的な空調衛生設備やLED照明等の省エネ技術を積極的に導入し、2020年には、仮設事務所初となる「ZEB Ready認証」を取得しました。
建物でのエネルギー消費量を大きく減らすことのできるZEBの取り組みは、多種多様な建物においてその普及が求められています。大成建設では、建物新築時に最適なZEBを提案する他に、既存建物に対するZEB化「グリーン・リニューアルZEB」を推進しており、ZEBのトータルマネジメントを目指しております。

1. Net Zero Energy Buildingの略称。快適な室内環境を実現しながら、建物で消費する年間の一次エネルギー収支をゼロにすることを目指した建物のこと。

建物のZEB化。「省エネ量」「創エネ量」により4つのレベルに定義

activity 02

自然共生社会の実現に向けて

自然環境は、奥山から里山・都市・海域まで連続性をもってつながっており、その保全・創出においては、全体を俯瞰した創造的な対策が望まれます。建設工事では、常に自然を含む周辺環境に大きな影響を与える懸念があります。大成建設は、2050年の目標として「自然への影響の最小化」を掲げ、自然環境に対する多様な技術と豊富な経験に基づき、良好な自然の保全・グリーンインフラ*2 の創出に向けて積極的に実践しています。
当社では、富士山南麓の富士宮市で「緑と人と生産が融合したものづくりの拠点」をテーマに「富士山南陵工業団地」の開発事業を実施しています。地域の環境に適した樹木を用いて、自然の森に倣った「10年の森づくり」に取り組みました。樹木を互いに競わせながら森を育む「自然配植緑化」の手法を用いて植樹祭で苗木を植栽し、植栽から10年後には、周囲に残された森よりも生物多様性に富む森が形成されていることが確認されています。このような中長期的な視点での森づくり手法や森をテーマとしたビジネスモデルは、経済活動と自然との共生を両立させる先駆的な取り組みとして評価され、2022年環境大臣賞を受賞しております。

1. ：自然のもつ多様な機能をインフラ整備や土地利用などに活用していく考え方のこと。災害の軽減、健康や安らぎの提供、生物多様性の保全から気候変動の緩和まで、幅広い分野での効果が期待されています。

大成建設グループでは、グループ理念「人がいきいきとする環境を創造する」を追求するため、全役職員が「大成スピリット」を共有し、“行動指針系”のグループ行動指針・個別方針と、“経営計画系”の中期経営計画に基づいて企業活動を実施しています。その活動過程におけるステークホルダーの要望や期待を通じて社会的課題を認識し、課題の解決によりサステナブルな社会を実現することをサステナビリティの基本としています。
サステナブルな社会の実現において、気候変動等の環境問題は地球規模でますます深刻化しており、長期的な対策が必要になっています。このような状況を受け、当社グループは長期環境目標として「TAISEI Green Target 2050」を設定し、持続可能な環境配慮型社会の実現のため、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」「安全が確保される社会」の4つの社会の実現に向けた取り組みを行っています。
今後も大成建設グループは、自然との調和の中で、安全・安心で魅力ある空間と豊かな価値を生み出し、次世代のための夢と希望に溢れた地球社会づくりに取り組んでいきます。