東京都|長崎県生命保険
メットライフ生命保険株式会社
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133 フォロワー
- 外資系企業
- CSR・CSV活動に積極的
日本初の外資系生命保険会社として営業を開始して50年以上。幅広い販売網を通じお客様に保険商品とサービスを提供。
目次
私たちの事業
あなたらしく働けるフィールドがメットライフ生命にはあります。
当社は日本初の外資系生命保険会社として1973年に営業を開始し、現在は世界有数の生命保険グループ会社、米国メットライフの日本法人としてお客さまに常に寄り添い、最適な保障を選ぶお手伝いをしています。多様な販売チャネルを通じて、個人・法人のお客さまに対し幅広いリスクに対応できる、革新的な商品の提供に努めています。(2024年2月現在)
私たちは、生命保険会社として将来にわたり健康で豊かな人生を送るための頼れるパートナーとして、人生の大切な場面で末長くご安心をこれからもお届けしてまいります。
■年次経験不問、若くから活躍できる会社
当社では、年次や経験に関わらず、能力と熱意があれば、早くから責任ある仕事を任せられます。皆さんが配属予定の部門ではもちろん、会社全体で取り組むプロジェクトなどに参加する機会も多数あります。それぞれの社員が発想力と行動力を活かしてチャレンジできる環境があります。
私たちの特徴
キャリアに関する社内制度
社員個人のキャリア開発を支援する仕組み
社員個人のキャリア開発を支援する仕組みとして、社内公募制度があります。
一定条件を満たせば、自身が興味ある部門へ応募・選考を経て、希望するポジションへの異動も可能。
しっかりと経験を積んでいただければ、さまざまなチャンスがあります。
社風
ダイバシティ、エクイティ、インクルージョン(多様性、公平性、包括性)の実現に向けて取り組み
メットライフ生命では、社員の多様性(ダイバーシティ/Diversity)を尊重し、誰もが個性とその能力を発揮して互いに協働できる包括性(インクルージョン/Inclusion)のある職場環境と文化の醸成に積極的に取り組んでいます。さらに、2020年より、一人ひとりの違いを認識した上でツールやリソースへのアクセスに不均衡をなくし、誰もが平等の機会を得られるようにする「公平性(エクイティ/Equity)」の考え方を取り入れ、グローバルで推進しています。
たとえば社員の多様な働き方を支援するため、フレックスタイム、在宅勤務、育児・介護支援などの制度の整備やデジタル技術の活用がその一部です。
職場の雰囲気
健康的で働きやすい職場環境づくりの取り組み
2020年より、社員の心身の健康をサポートするグローバルの取り組み『BeWell』では、社員の休暇取得とCSR活動を連動した“休んで寄付活”などを行っています。
このような健康的で働きやすい職場環境づくりの取り組みが認められ、2019年以来、5年連続で、経済産業省と日本健康会議による「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2023(大規模法人部門)」に認定されました。
福利厚生・研修・社内制度
- 完全週休2日制
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
【福利厚生】各種社会保険完備、交通費全額支給、確定拠出年金(DC)、ReloClub、クラブ活動補助、親睦会費補助、ベビーシッター派遣割引、慶弔・災害見舞金、財産形成貯蓄、保険料補助、健康診断 など
【能力開発・キャリア】パフォーマンス評価制度(PDP)、能力開発償還プログラム、アクチュアリー教育制度、グローバル・レコグニション、社内公募、MyPath など
研修制度
ビジネスマナーをはじめ、商品や業務に特化した専門知識の基礎を学びます。
配属部署では、上司・経験豊富な先輩からOJTを通してスキルを吸収。
並行して様々な教育・研修にも参加します。
たとえば知識面では生命保険講座や200以上のプログラムからコースが選べるE-ラーニング、ステップアップに向けては次世代リーダー育成研修やポジティブなチーム環境を作っていくための中間管理職層向け研修も。
継続的にプロフェッショナルとして成長し、スキルアップできる環境と制度が整っています。
自己啓発支援
メットライフ生命の社員は、自分自身のキャリアに責任を持つことが期待されています。
具体的には、継続的にプロフェッショナルとしての知識および経験を蓄積し、職務において成功を収めるとともに将来のキャリア志向を実現させることです。
随時行われる面談で上司と自己のキャリアプランを確認し、必要な研修やカンファレンスへの参加、および書籍購入等の費用補助を行っていきます。
キャリアコンサルティング制度
個別キャリアコンサルティング(希望制)
社内検定制度
一般課程試験、生命保険講座、業務に関連する資格取得 等
職場環境
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平均残業時間
(月間)14.0 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)14.0日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 22.7%
管理職: 17.8% -
育児休業取得者数/対象者
男性:取得者23名(対象者65名)
女性:取得者66名(対象者67名)
最終更新日:
社員について
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平均年齢43.0歳
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平均勤続年数12.5年
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新卒採用者数と離職者数(過去3年間)
2023年度:採用人数48名、うち離職者数3名
2022年度:採用人数33名、うち離職者数7名
2021年度:採用人数8名、うち離職者数1名 -
新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2023年度:男性20名、女性28名
2022年度:男性6名、女性27名
2021年度:男性6名、女性2名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 1972年12月11日(営業開始:1973年2月1日) |
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本社所在地1 | 東京都千代田区紀尾井町1番3号東京ガーデンテラス紀尾井町紀尾井タワーMAP |
本社所在地2 | 長崎県長崎市常盤町1-1 メットライフ生命長崎ビルMAP |
事業所 | 北海道・東北 (北海道/青森/岩手/宮城/秋田/山形/福島) 甲信越・北陸 (長野/山梨/新潟/富山/石川/福井) 関東 (茨城/栃木/群馬/埼玉/千葉/東京/神奈川) 東海 (静岡/愛知/岐阜/三重) 近畿 (京都/大阪/兵庫/和歌山/奈良/滋賀) 中国・四国 (鳥取/岡山/広島/山口/香川/愛媛/高知) 九州・沖縄 (福岡/長崎/熊本/大分/宮崎/鹿児島/沖縄) |
代表者 | 代表執行役 会長 社長 最高経営責任者 ディルク・オステイン |
資本金 | 2,226億円 |
収入保険料 | 2兆8,734億円(2023年3月期) |
従業員数 | 8,478名(2023年3月現在) |
上場区分 | 非上場 |
沿革 | 1972年 日本人向け営業認可取得 1976年 日本初、疾病保険発売 1996年 保有契約高10兆円を超える カスタマーサービスセンター開設 2000年 総資産1兆円を超える 2002年 長崎テレマーケティングセンター開設 2003年 長崎のオペレーションセンターに本社業務の一部を移管 2005年 神戸にダイレクトリレーションシップセンター開設 2006年 総資産5兆円を超える 2009年 メットライフ生命長崎ビル(当時AIG長崎ビル)を取得 2011年 ブランド名をメットライフ アリコ(MetLife Alico)に変更 2013年 通信販売サービスセンターとWebサイトが、HDI五つ星認証プログラムで五つ星認証を取得 2014年 会社名をメットライフ生命保険株式会社に、ブランド名をメットライフ生命に変更 2016年 ご契約者向け新サービス「乳がん検診コンシェルジュ」を開始 東日本大震災の被災地を支援する「メットライフ復興事業みらい基金」第一回助成先が決定 2017年 「#老後を変える」の取り組みを開始 給付金請求専用アプリ「かんたん給付請求」の提供を開始 西武ドームのネーミングライツ(命名権)を取得したことに伴 い、同球場が「メットライフドーム」に名称変更 2019年 長崎の拠点名称を長崎本社へ変更 2020年 AI を活用した保険金・給付金不正請求検知システム「Force(フォース)」を導入 2021年 手話・チャット通訳サービスを導入 新型コロナワクチンの職域接種を実施 2022年 長崎における業務開始から20周年を迎える 神戸市との包括連携協定を締結 兵庫県と包括連携協定を締結 「メットライフ財団 X 日本財団 高齢者・子どもの豊かな居場所プログラム」高齢者ホスピス第1号を山梨県大月市に開所 2023年 日本での営業開始から50周年 「メットライフ財団 X 日本財団 高齢者・子どもの豊かな居場所プロ グラム」で初の子ども第三の居場所を長崎県雲仙市に開所 「メットライフ財団 X 日本財団 高齢者・子どもの豊かな居場所プログラム」で2カ所目となる子ども第三の居場所を東京都清瀬市に開所 |
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★★★(3段階)
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有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月~2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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従業員数(人)
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