東京都システム・情報処理
DXCテクノロジー・ジャパン株式会社
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- 外資系企業
- 語学力が活かせる
私たちはテクノロジーの力を活用して、世界のビジネスを支えるミッションクリティカルなITサービスを提供しています。
目次
私たちの事業
ビジネスを変革するミッションクリティカルなITサービスを提供しています。
DXC Technologyは、フォーチュン500にランクインするITサービス市場のグローバルリーダーです。130000人以上の従業員が、世界100ヵ国以上でサービス提供し、お客様にとって重要なサービスを提供し、信頼を獲得しています。私たちはテクノロジーの力を活用して、ミッションクリティカルなITサービスを提供し、お客様のビジネスを支えています。
また、DXCは確固たる価値観を持つ企業として、インクルージョン、ビロンギング、そして企業市民としての文化を育み、「Employer of Choice(選ばれる企業)」として従業員一人ひとりが主役として活躍できる場を提供します。#WeAreDXC
私たちの特徴
事業優位性
DXCは従業員と共に成長し続け、 新たな時代を切り拓くお客様の成長をご支援します。
事業を取り巻く環境は急激に変化しており、将来を予測することはますます困難になっています。そうした中で、企業にとって競争優位性の確保と持続的成長は、常に大きな課題です。
課題解決の鍵を握るのが、デジタルトランスフォーメーション(DX)であることはもはや言うまでもありません。クラウドやAI、モバイルといったデジタルテクノロジーによって新しいビジネスの仕組みを構築し、これまでにない価値を生み出し、ビジネスの成長につなげることは、DXに期待される重要な要素のひとつです。
ただし、これまでにない価値を生み出すには、新しい仕組みを構築するだけではなく、既存の事業を変革することが必要です。言葉を変えれば、これまで培ってきたコアコンピタンスを活かし、時代の変化にあわせた進化と発展を図っていかなければなりません。
多くの企業のコアコンピタンスは、レガシーテクノロジーをベースにした基幹システムの上に培われてきました。デジタルテクノロジーの導入に気を取られるあまり、DXにおける基幹システムとそこに蓄積された自社のコアコンピタンスの重要性を見落としてしまう企業は少なくありません。基幹システムを活用し、発展させ、コアコンピタンスを新しい事業につなげてこそ、デジタルテクノロジーの価値は最大限に発揮されると言えます。それは同時に、基幹システムすなわちビジネスそのものを深く理解しながら、デジタルテクノロジーにも対応できる人材や組織が求められるということでもあります。
DXCテクノロジーは世界で60年以上、日本でも50年以上にわたりITサービスを提供してきた実績を通じて、企業を支えてきた基幹システムとお客様のビジネスを熟知しています。そこにグローバルなデリバリー体制と継続的な人材育成を通して得た、最新のデジタルテクノロジーへのサポート能力を掛け合わせることにより、日本のお客様のDXの成果を最大化します。
テクノロジーは常に変化しており、DXに終わりはありません。私たちはお客様が新たな時代を切り拓いていくために本当に必要なことをプロアクティブに見極め、継続的な変革のパートナーとしてお客様の期待を超える成果をご提供し続けることができるよう、取り組んで参ります。
ビジョン/ミッション
お客様の成功と従業員の成長を実現すること
全社のミッションのひとつとして「従業員の成長」を掲げる理由は、ITサービスがまさにピープルビジネスであり、人材が価値の源泉となるからです。社員一人ひとりが自己実現に向けて挑戦し成長することで、人材としての価値が高まり、会社の成長にダイレクトにつながります。
DXCテクノロジー・ジャパンでは、このミッションを現場で着実に達成すべく、居心地の良い職場づくりに取り組み、包容力のあるカルチャーを醸成しています。多様なバッグボーンを持つ社員一人ひとりが、自身の能力を主体的かつ最大限に発揮できる環境は、人材としての成長を促すだけでなく、帰属意識やエンゲージメントの向上にもつながっています。
社風
DXCテクノロジー・ジャパンの6つのカルチャー
DXCテクノロジー・ジャパンは、多様なバッグボーンを持つ社員一人ひとりが、自身の能力を最大限に発揮できる「包容力のあるカルチャー」を目指しています。環境(Environment)を土台として生みだされる仕事や機会(Work)、そして仕事を通じて形成される人格や対人関係(People)。こうした3要素における、6つのカルチャーを大切に育んでいます。
ちょうどよい温度感
仕事に対する熱量や、同僚・顧客との距離感に過剰さがなくバランスが良いこと。
らしさの尊重
自分の価値観を大切にした自然体な在り方に、互いに肯定的であること。
懐の深い自己実現機会
個人の意思を尊重した、キャリア形成を後押しできる度量がある。
千人千色の活動フィールド
社員だれもが主役となれる、唯一無二のポジションが提供可能であること。
大企業だけどベンチャー
大企業の持つ安定感と、ベンチャー企業の持つ 挑戦的な側面を兼ね備えていること。
身近なグローバル企業
グローバル企業でありながら、国際社会に不慣れな人材でも馴染みやすいこと。
私たちの仕事
各サービス部門の事業内容
DXCは、競争力や業務パフォーマンス、顧客体験のさらなる向上といった課題に挑むお客様を、幅広いITサービスでご支援します。グローバルなデリバリーネットワークとベストプラクティスを活用することで、業種や国・地域を問わず、均質なサービスをご提供できることがDXCならではの強みです。
・アナリティクス&エンジニアリング
データ駆動型の意思決定、運用の自動化、魅力的な製品やサービスの開発、複雑なソフトウェアエンジニアリングの課題解決のために、ワールドクラスのアナリティクス、人間中心の設計・開発サービスを提供します。
・アプリケーション
アプリケーションの開発、管理、そしてモダナイゼーションによって、お客様が求めるエクスペリエンスを提供します。セキュアで機敏性に優れたデータ駆動型の企業になるためのご支援をします。
・保険業界向けBPaaSとBPO
顧客満足度の向上、ビジネスプロセスの最適化、コストの削減、機敏性の向上を実現するビジネスプロセスサービスにより、ビジネスモデルのデジタル化に向けて運用を変革します。
・セキュリティ
攻撃者の一歩先を行き、リスクを軽減します。DXCの専門的なサービスと脅威インテリジェンスが、お客様のIT環境全体に渡ってサイバーレジリエンスを強化します。
・クラウドインフラストラクチャ&ITO
お客様のミッションクリティカルなインフラストラクチャを最適化し、拡張性や効率性を向上しながら、安全かつ安定的な運用を実現します。
・モダンワークプレイス
お客様の従業員がいつでも、どこでも、どのデバイスでも最大限の生産性を発揮し、積極的かつスムーズなコラボレーションを通して連携できるように、セキュアで最新のワークプレイスソリューションを提供します。
福利厚生・研修・社内制度
- フレックスタイム制度あり
- 異動希望を申請できる
- 実力主義の評価制度あり
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
健康保険組合、雇用保険、労災保険、厚生年金保険、退職年金制度(確定拠出年金制度)、各種保険プログラム、育児・介護休業制度、財形貯蓄、社内公募制度、社員のメンタルヘルス・ケアに関する各種取り組み 等
研修制度
・新卒社員研修
・配属先でのOJT研修
・オフサイト研修
自己啓発支援
DXC Learning:日本語・英語対応型のE-learningシステム「DXC Learning」を導入しており、UdemyやLinkedInラーニングなどを活用して、約33000コースが24時間いつでもオンラインで受講可能です。ビジネススキルのみならず、DXやAI、データサイエンスに係る講座も備え、IT知見を広く習得可能です。
メンター制度
制度あり
独自制度
DXC Recognition
DXCでは、社員同士が互いにDXC Valueの体現を認め合うことを推奨しています。業務に貢献したときや、困難な際にサポートしてもらったとき、その他、個人的な記念日(誕生日や結婚記念日など)、ちょっとした感謝の気持ちなどを伝えるためのツールとして使えるDXC Recognitionツールがあります。
Live talk!
隔週木曜日に、代表西川主催のオンラインによるトーク配信「Live talk!」を実施。社員ゲストを招いて、日常業務から趣味まで多様なテーマに係るトークセッションを展開しています。
社内SNS
Workplace(Facebookのエンタープライズ版)にて、誰でも気軽な情報交換が可能。グローバル社員とのネットワーク形成や、専門知識の共有など、規制に縛られない自由な交流機会を提供。
クラブ活動
社員によるクラブ活動が盛んであり、部門や職種を超えた関係性構築が可能。フットサル、ランニング、ゴルフ、テニス、山登りと運動部を中心に活動しており、社内SNSを通じてオープンにメンバーを募集。
職場環境
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 0%
管理職: 13.0%
最終更新日:
社員について
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新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2023年度:男性43名、女性24名
2022年度:男性43名、女性24名
2021年度:男性23名、女性17名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 2017年4月 |
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本社所在地1 | 〒104-0031 東京都中央区京橋2-2-1 京橋エドグラン17階MAP |
事業所 | 大阪オフィス 〒530-0004 大阪府大阪市北区堂島浜1-4-19 マニュライフプレイス堂島12階 |
代表者 | 代表取締役社長 西川 望 |
売上高 | グローバル全体 144億USドル(2023年3月期) |
従業員数 | グローバル全体130000名以上(2023年12月現在)
日本1000名以上 |
上場区分 | 非上場 |