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東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社
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- SDGsの取り組みに積極的
「“Beyond Our Limits”～異次元への挑戦」を経営計画に掲げ、自らの限界を超えた世界に挑戦しています。
目次
私たちの事業
事業内容
東海東京フィナンシャル・グループは、個人向け、法人向け、マーケット関連など、さまざまなお客さまと市場に向けて、最先端の金融サービスを提供しています。
私たちの特徴
組織の特徴
限界の、その先へ 「異次元への挑戦」で 目の前の壁を越えていく
東海東京フィナンシャル・ホールディングスは2022年度より、「“Beyond Our Limits”～異次元への挑戦」を中期経営計画に掲げています。これは現時点における自分の力、あるいは自社の力だけでは超えられない壁を、信頼できる“Powerful Partners”を得て一緒に乗り越えていくことを目指すものです。
具体的には、日本を代表する一流企業の事業基盤、顧客基盤に我々の証券ビジネスのノウハウを展開するという、プラットフォーム指向のビジネス展開を梃子に飛躍を目指すというものです。
これは突拍子な話ではありません。当社グループは業界の先陣を切って、15年以上も前から地方銀行との合弁会社を共同経営することで提携ビジネスを確立し、事業展開してきた実績と経験、2017年来、果敢に挑戦してきた金融デジタライゼーションに対する評価という裏打ちがあるからこそ描ける展望であり、時代の変化に反応し、自社営業網を活用したビジネスの、その先を追求し続けた結果とも言えるでしょう。
このように我々の強みは、新時代の旗手の精神を持って、業界に先駆けて気負わずに挑戦できるマインドにあります。証券ビジネスのプラットフォーム展開という明確な方針を掲げていることも強みと言えるでしょう。この二つが当社グループ内に確固としてあることによって、業界の常識では思いつかない大胆な施策を推進してくることができました。
変化を恐れず挑戦し続けられるこのカルチャーは後進にも脈々と継承されながら、今もなお変化への許容度を広げています。しかし、私たちの目指す地点「異次元の世界」に向かって大きく飛躍するためには、異次元の成長を遂げ、限界を突破していく必要を感じています。
ビジョン/ミッション
金融機能の担い手として、 お客様の資産形成や資本の充実に貢献し、 日本経済の成長に寄与
東海東京フィナンシャル・グループは、地域・人を大切にする信念をもって事業に取り組んでいます。
私たちが目指すのは、全てのお客さまの資産・資本の充実を、日本経済の成長に繋げることです。
当社グループが一丸となって事業活動を行うことで、信頼をいただきながらこれまでにない総合金融グループを創り上げ、新たな時代のリーダーとなることを目指します。
福利厚生
人材育成・福利厚生
めまぐるしい時代の変化に適応していくうえで、高い専門性と豊かな人間性を備えた人材の輩出は、企業にとって必要不可欠なものです。
東海東京フィナンシャル・ホールディングスは、人材を会社の成長の源泉に位置づけ、人材の確保と育成、配置を重要な経営テーマの一つとしています。
すべては、経営理念にある「全てのお客さまの資産・資本の充実」のために。
全社員に対し、学び続ける機会、公私における自己実現の機会を提供することで、魅力に富んだ人材が活躍する組織を目指しています。
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 余暇施設（運動施設、保養所）あり
- 社内預金・持株会あり
- ノー残業デー等長時間労働是正あり
- 異動希望を申請できる
- 実力主義の評価制度あり
- 海外研修制度あり
- 資格取得支援制度あり
- 留学制度（MBA含む）あり
福利厚生・社内制度
企業年金、財形貯蓄、共済会、従業員持株会、社宅・寮制度、保養所等
研修制度
新入社員研修、フォローアップ研修、中堅社員スキルアップ研修、管理職候補者研修、新任管理職研修、各種マネジメント研修、法定研修、社会人大学院派遣研修、海外大学ＭＢＡ取得支援制度、海外提携先研修制度、任意参加型研修（集合研修、通信講座、eラーニング）など
自己啓発支援
資格取得費用補助 等
メンター制度
メンター制度あり
キャリアコンサルティング制度
専門担当者による定期面談制度
職場環境
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平均有給休暇取得日数
（年間）12.0日
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育児休業取得者数/対象者
男性：取得者6名（対象者47名）
女性：取得者32名（対象者32名）
最終更新日：
社員について
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平均勤続年数13.3年
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新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2023年度：男性122名、女性52名
2022年度：男性113名、女性58名
2021年度：男性107名、女性49名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 設立／1929年6月19日 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 〒103-6130 東京都中央区日本橋二丁目5番1号MAP |
| 事業所 | 宮城、東京、埼玉、千葉、愛知、山梨、新潟、静岡、三重、大阪、京都、和歌山、滋賀、奈良、兵庫、岡山、香川、愛媛、高知、福岡 |
| 代表者 | 代表取締役会長 石田 建昭 |
| 資本金 | 360億円 |
| 営業収益 | 892億100万円（連結）（2024年3月期） |
| 従業員数 | 2655名（連結）（2024年3月現在） |
| 子会社・関連会社 | 東海東京証券 CHEER証券 丸八証券 東海東京インテリジェンス・ラボ 東海東京インベストメント 東海東京ウェルス・コンサルティング 東海東京サービス 東海東京ビジネスサービス TTデジタル・プラットフォーム ETERNAL メビウス TTソリューション マフォロバ株式会社 東海東京証券香港 東海東京証券ヨーロッパ 東海東京証券アメリカ 東海東京シンガポール 東海東京グローバル・インベストメンツ ワイエム証券 浜銀TT証券 西日本シティTT証券 池田泉州TT証券 ほくほくTT証券 とちぎんTT証券 十六TT証券 お金のデザイン 東海東京アセットマネジメント オールニッポン・アセットマネジメント フィリップ東海東京インベストメント・マネジメント |
| 上場区分 | 国内上場 |
| 上場市場 | 東証、名証 |
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★★★（3段階）
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月～2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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