京都府教育
学校法人同志社【同志社大学】
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新たなVISION「共に知る、共に変わる ― With a Good Conscience ―」を掲げ改革を推進します。
目次
私たちの事業
教育・研究
同志社大学は1875年に新島襄が設立した同志社英学校を前身とする、日本有数のキリスト教主義の大学です。新島の「大学の完成には二百年を要する」という意思を引き継ぎ、厳しい大学間競争の中、時代のニーズに応える教育改革を行っています。また、卒業生は経済・政治・宗教・教育・社会事業など、多方面で活躍しています。
私たちの特徴
企業理念
「良心を手腕に運用する人物」の育成
1875年に新島襄が同志社英学校を創立して以来、同志社大学は「良心を手腕に運用する人物」の養成を目指し、「キリスト教主義」「自由主義」「国際主義」を教育の理念としています。また、学生の個性や彼らの自発性を尊重し、全人教育を通じて広い視野から現状分析と将来展望を持って行動することのできる人間、自らの良心に従って生きる人間、新島の言う「自治自立の人民」の養成を目指します。これらは時代が移り変わろうとも不変的な本学の使命であり、厳しい社会情勢やグローバル化が進む現代においても一層強く求められています。
ビジョン/ミッション
同志社大学の今
同志社大学は創立150周年を迎え、新たなVISION「共に知る、共に変わる ― With a Good Conscience ―」を掲げ、改革を推進します。教育面では、基礎教養と専門知を融合した総合知を軸に、「智徳並行」教育を推進し、自治自立の精神をもち、思考力・実践力・倫理観を備えた人物を育成します。
地域・社会との連携においても、京都の特質を生かし、産官学連携を通じて新たな社会価値を創出。さらに、多文化共生キャンパスを形成し、国や文化の違いを超え「共に知る」能力を備えた真の国際人を育てます。研究面では、自然科学と人文社会科学を融合させた「多元的イノベーション」によって、社会に変化を促します。さらに、キャンパスは学びの拠点であると同時に未知の世界へのゲートウェイとして多層的な学びの場とします。これらを具現化するため、複数の施策項目を策定し実行することで、知と良心に基づき社会に新たな価値を提供し、未来を切り拓く大学として発展を続けています。
組織の特徴
経営管理の中核を担う
大学職員の仕事は一般的にイメージされやすい学生支援の他、研究支援、経営管理等、業務は多岐に渡っています。本学では多様な業務経験を積んでいただくために、定期的に配置転換を行っています。ジョブローテーションにより新しい課題に挑戦する意欲と行動力、専門的な知識と環境の変化への柔軟な対応能力、企画立案能力などを養っていただきます。また充実した研修制度や評価制度がキャリアアップをサポートします。
写真からわかる私たちの会社
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 企業独自の育児休業あり
- 企業独自の介護・看護休暇あり
- 家族手当あり
- 完全週休2日制
福利厚生・社内制度
・私学事業団（年金・健康保険）
・雇用保険
・労災保険
・退職金制度、他
研修制度
必修コース
・新入職員オリエンテーション
・新入職員実務基礎研修
・1年目基礎研修
・新入職員フォローアップ研修
・2年目基礎研修
・リーダー研修I
・リーダー研修II
・新任係長研修
・新任課長研修
・マネージャー集合研修
・1級職（事務局長・部長・所長・室長・次長）研修
選択コース
・スキルアップ研修I（本学主催型）・II（学外団体主催型）
・オフタイム研修
・学外機関派遣研修（提携型・自己設計型）国内および国外
・自己啓発研修（研修助成）
自己啓発支援
・自己啓発研修I（(個人研修助成）
同志社大学職員としての資質の向上と職務遂行能力の向上を目的として、勤務時間外の通信教育又は夜間講座等において研修受講料を助成
・自己啓発研修II（グループ研修助成）
大学職員の職務に関連のある課題について、数人の専任職員で勤務時間外に講師を招き研修を行う場合に、講師謝礼を助成
メンター制度
制度あり
職場環境
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平均残業時間
（月間）23.8 時間 -
平均有給休暇取得日数
（年間）11.4日
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育児休業取得者数/対象者
男性：取得者11名（対象者30名）
女性：取得者21名（対象者24名）
最終更新日：
社員について
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平均勤続年数19.0年
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新卒採用者数と離職者数（過去3年間）
2026年度：採用人数5名、うち離職者数0名
2025年度：採用人数6名、うち離職者数0名
2024年度：採用人数5名、うち離職者数0名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 1875年 創立 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 京都市上京区今出川通烏丸東入玄武町601MAP |
| 事業所 | 今出川キャンパス、京田辺キャンパス その他：法人部、東京オフィスなど （その他法人内諸学校含む） |
| 従業員数 | 3221名（2026年5月現在）
教員数 2267名 職員数 954名 |
