東京都|大阪府設備・設備工事
株式会社三晃空調
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- 過去10年赤字決算無し
弊社は今年で創業78年を迎えました。社訓に「我社の根幹人にあり」と謳っているとおり、社員を大切にする会社です。
目次
私たちの事業
空調・衛生設備・エネルギー供給システムのエンジニアリング会社です。
当社は建設業界における空調・衛生設備のサブコン(専門工事会社)です。
超高層オフィスビル(六本木ヒルズ、グランフロント大阪など)、学校、ホテル、テーマパーク、病院などの空調・衛生設備の企画設計、施工管理などを行っています。
施工実績:東京ビッグサイト、六本木ヒルズ、グランフロント大阪、エキスポシティ、USJなど
私たちの特徴
企業理念
我社の根幹人にあり
創業から78年。三晃空調は、誰もが快適に過ごせる環境を提供することで社会に貢献してきました。当社の大きな強みは、空調と衛生の両設備を扱えること。空気や水という生活に不可欠な要素を適切にコントロールして快適な環境を創造する仕事は、人と自然と建物のやさしい関係づくりにもつながるやりがいのある仕事です。
そして、施工管理会社である三晃空調の財産は「人」。それゆえに社訓の冒頭には「わが社の根幹人にあり」とあり、「人=社員」を大切にしたいと考えています。
技術力・開発力
創業78年の歴史で培った技術力と提案力で理想の環境を提供
「室内のどこにいても、暑さ、寒さ、風や音さえも感じない。つねに快適で清々しい空気が保たれている」「空調は、技術が高度になればなるほど、その存在を感じさせなくなる」。それが理想の環境といわれています。例えばコンピュータールームや手術室など、特殊な機能をもつ空間は、多くの厳しい条件を満たさなければなりません。あらゆる状況下で適切な環境を提供する為に、建物内の理想の環境を創造し、調整、維持管理する技術力こそ、これからの社会にとって大切なキーワードだと考えています。三晃空調は創業78年の歴史で培った実績と経験に基づく技術力、そしてお客様の要望に沿った提案力で理想の環境を提供しています。
研修制度
最初はゼロでいい、人を育てる環境がここにはある。
学部学科を問わず広く人材を募集する当社には、若手社員の頑張る気持ちをサポートする待遇や制度、環境が充実しています。例えば、「1年間の新入社員研修」、「有給休暇1日につき1万円の奨励金」、「100万円返済の奨学金返済支援制度」、「女性が働きやすい環境づくり」、「社員寮の家賃月5000円」、「完全ZEB認証された研修センター」は、社員のモチベーションやスキルアップを支援するものです。
自分で考え働きかけることでいち早く成長できる環境と、社員を大切にするサポート体制を活かして、公私ともに充実した社会人生活を送りませんか? 未来の社会を支える建物に携わる当社で、着実に成長したいと望む人をお待ちしています。
写真からわかる私たちの会社
職種別に仕事を知る
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施工管理
商業施設や公共施設等の空調衛生設備工事について、現場を管理・監督する仕事です。施主、設計事務所、ゼネコン、協力会社などと密接な打合せを行いながら工事を進めます。建物の着工から竣工に至るまで、決められた工期・予算内で品質を確保しつつ安全に工事を完了させることが任務です。実際に現場で作業をするのは工事作業員(職人)なので、施工管理が作業を行うことはありません。施工管理の仕事は、CADシステムでの施工図作成、工事作業員への指示、工事状況のチェック、各種資料作成などです。自分の描いた施工図通りに工事が進み、チームで創った建物が命を灯す瞬間に立ち会えるのは大きなやりがいです。
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設計
設計図の根拠となる計算書を作成したのち、CADシステムを使って設計図を作図します。
リニューアル工事では既存建物の設備診断を行い、省エネルギー化など付加価値を向上させるための企画提案も行います。設計図を完成させるまでには、社外、社内の各部署と連携しながら打合せを重ねて進めていくので、コミュニケーションがとても重要です。
日々進歩していく機械設備のシステムや技術を取り入れた設計案件に携わっていくことで、やりがいや自分の成長を実感できます。また、打合せや修正を繰り返して苦労を重ねた先に、納得のいく設計図が作図できた時には大きな達成感を得ることができます。 -
営業
施主・ゼネコン・設計事務所などから工事の情報を収集し、見積りの提出や金額交渉を経て工事を受注します。顧客のニーズに適合した設備になるよう、工事の提案も行います。いずれの場合も社内の各部門と協力・連携して進めていきます。
工事の受注後は、円滑に現場を進めるためにお客様との信頼関係強化に取り組み、追加工事や増減工事の金額交渉なども行っていきます。
社内外問わず様々な人達と関係を構築、維持、発展させていくことが重要なポイントであるとともに、出来上がったコネクションは自分の資源にもなるのでやりがいに繋がります。自分が取ってきた情報から始まった工事で大きな建物が完成を迎えるのは、営業職ならではの醍醐味です。
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 家族手当あり
- 余暇施設(運動施設、保養所)あり
- 財形貯蓄制度あり
- 社内預金・持株会あり
- ノー残業デー等長時間労働是正あり
- 年間休日125日以上
- 完全週休2日制
- 異動希望を申請できる
- 実力主義の評価制度あり
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
社員寮、有給休暇取得奨励金制度(有休取得1日につき1万円支給)、奨学金返済支援制度、労働組合、従業員持株会、財形貯蓄制度、住宅融資、表彰制度、三大疾病保険、入院保険、退職金制度、確定拠出年金など
研修制度
新入社員研修(入社1年目)、若手技術社員研修(入社3年目~5年目)、その後役職に応じた研修、ライフプラン研修
自己啓発支援
資格取得報奨金制度
職場環境
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平均残業時間
(月間)37.7 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)9.1日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 0%
管理職: 2.2% -
育児休業取得者数/対象者
男性:取得者2名(対象者7名)
女性:取得者0名(対象者0名)
平均残業時間(月) 平均有給休暇取得日数(年間)
平均残業時間(月)
企業全体:17.0時間
施工管理職:37.7時間
平均有給休暇取得日数(年間)
企業全体:10.2日
施工管理職:9.1日
最終更新日:
社員について
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平均年齢40.5歳
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平均勤続年数18.2年
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新卒採用者数と離職者数(過去3年間)
2024年度:採用人数28名、うち離職者数0名
2023年度:採用人数14名、うち離職者数0名
2022年度:採用人数18名、うち離職者数6名 -
新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2024年度:男性18名、女性10名
2023年度:男性10名、女性4名
2022年度:男性15名、女性3名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 194702 |
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本社所在地1 | 東京都新宿区西新宿6-18-1住友不動産新宿セントラルパークタワー12階MAP |
本社所在地2 | 大阪府大阪市北区西天満3-13-20ASビル4階MAP |
事業所 | 東京、大阪、仙台、名古屋、広島、福岡、その他全国各地 |
代表者 | 代表取締役社長 山田隆三 |
資本金 | 12億3617万円 |
完工高 | 365億8841万円(2022年3月期) |
従業員数 | 564(2024年3月現在)
役員・嘱託・顧問含む |
上場区分 | 非上場 |
沿革 | 1946年1月 創業者 齋藤光夫が大阪府箕面市に三晃商会を創業 1947年2月 初代社長 齋藤光夫が大阪市北区堂島に株式会社三晃商会を設立 1949年11月 建設業許可取得(以後継続して登録) 大阪府知事登録(イ)第3597号 1954年4月 建設大臣登録 第3597号 1954年12月 東京出張所開設(昭和36年東京支店、平成7年東京本店に改組) 1955年2月 広島出張所開設(昭和41年広島支店、平成元年中国支店に改組) 1955年9月 九州出張所開設(昭和37年九州支店に改組) 1956年4月 松江出張所開設(昭和62年山陰営業所に改組) 1959年8月 本社自社ビル新築 大阪市北区富田町(現西天満)に移転 1964年8月 取締役社長に齋藤 博が就任 1965年8月 名古屋出張所開設(昭和47年名古屋支店に改組) 1969年9月 神戸出張所開設(平成3年神戸支店に改組) 1970年10月 横浜出張所開設(平成2年横浜支店に改組) 1970年10月 京都出張所開設(平成4年京都支店に改組) 1970年12月 株式会社三晃空調に商号変更 1974年7月 建設大臣許可(特-49)第4662号 1977年4月 東北出張所開設(昭和56年東北支店に改組) 1985年4月 取締役社長に齋藤 穎が就任 1990年2月 現在地で本社自社ビルを改築(現在のASビル) 1994年9月 資本金 12億3617まんえん 1996年1月 創業50周年 1999年3月 ISO9000認証取得 1999年12月 取締役社長に齋藤 明が就任 2003年7月 ISO14000認証取得 2005年7月 国土交通大臣許可(特-17)第4662号 管・機・消 工事業 2005年12月 国土交通大臣許可(特-17、般-17)第4662号 建・電 工事業 2007年7月 国土交通大臣許可(特-19)第4662号 電気 工事業 2010年7月 国土交通大臣許可 (特-22) 第4662号 管・機・消・建・電 2013年4月 社長に齋藤 昌宏が就任 2015年7月 国土交通大臣許可(特-27)第4662号 管・機・消 2016年1月 創業70周年 2016年3月 国土交通大臣許可(特-27)第4662号 建築工事業 2020年7月 国土交通大臣許可(特-2)第4662号 管・機・消・建 2024年4月 代表取締役社長に山田 隆三が就任 |
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有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月~2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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