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    東京都テレビ・放送|不動産|ホテル

    東映株式会社

    • 3.89
    • 10,583 フォロワー
    企業データ
    資本金: 1億709万2,928円
    売上高: 連結:1,743億5,800万円 単体:658億7,100万円
    株式上場: 東証
    • 過去10年赤字決算無し
    • No.1のサービス(製品)あり
    • 海外事業展開に注力

    東映は映画だけでなく、あらゆるエンタメを世界に届ける総合コンテンツ企業。あなただけの“ものがたり”を形にできる会社です!

    目次

    私たちの事業

    映画・テレビを中心に、さまざまな領域で世界にエンタテインメントを届ける企業です

    多様な映像コンテンツ提供をはじめ、時代をとらえたさまざまなビジネスを多角的に展開しています。
    ◎映画
    年間20タイトル前後の映画の企画・製作(自社企画、他社との共同企画)、配給、また映像ソフト販売・配信などの二次的展開を行っています。
    ◎テレビ
    『仮面ライダーシリーズ』をはじめとする特撮作品や、『相棒』『科捜研の女』などさまざまなジャンルのドラマ作品を企画・制作しています。
    ◎教育
    主に学校・行政機関向けに、人権啓発、防災・防犯など多岐に渡る内容の教育映像を制作しており、年間製作本数は業界最大クラスのシェア。自社で制作し販売する自主作品と、依頼を受けて制作する受注作品とがあります。
    ◎イベント
    キャラクターショーや舞台・演劇、また世界各国の美術展・博物展からサブカルチャーまで、さまざまな展覧会・文化催事を展開しています。
    ◎配信
    国内外の主要配信事業者への映像販売、自社による映像配信サービス、また配信オリジナルコンテンツの企画・製作・出資を展開しています。
    ◎マーチャンダイジング
    企画制作するコンテンツの著作権管理および営業業務を一括して行っています。映画・イベント関連商品の企画開発・制作、販売・ストア展開も行います。
    ◎不動産
    東京、広島、大阪など主要都市における映画館を再開発した商業ビルや、また京都撮影所に隣接するテーマパーク「東映太秦映画村」など、社有不動産の有効活用事業を行っています。
    ◎ホテル
    「エンターテインメント&サプライズ」を共通コンセプトとした東映ホテルを新潟・湯沢・福岡で直営しています。

    私たちの特徴

    企業理念

    「全世界で人々に愛されるエンタテインメントの創造発信」

    「全世界で人々に愛されるエンタテインメントの創造発信」という企業理念に基づいて、
    “心の糧となるコンテンツを創り続ける”
    “いきいき働く仲間・職場を守り続ける”
    “世界の笑顔を増やし続ける”
    この3つのアクションを実行し、良質なコンテンツを世界に届け続けることを社会的使命であると考えています。この理念の根幹にあるのは、さまざまな領域で「おもしろいもの」を作って世の中に届けていこうという東映の想いです。映像作品だけでなく、イベントからホテルの経営まで。人々に「おもしろい・楽しい」と思ってもらえれば、領域は問いません。映像作品も、主軸である映画・テレビからインターネットでの配信、また将来的には別の新しいメディアへと、柔軟にシフトしていける会社です。自分が「面白い」と思うものを自ら形にして、自ら世界に届けていきたいという情熱のある方、ぜひ、私たちの新たな仲間になってください。

    事業・商品の特徴

    幅広いコンテンツを、さまざまな形で提供していける「総合コンテンツ企業」

    東映といえば「映画会社」というイメージが強いかもしれませんが、私たちはあらゆるエンターテイメントで世界中に「おもしろい・楽しい」を提供し、心を揺さぶる“ものがたり”を届ける「総合コンテンツ企業」です。あなたが「おもしろい・楽しい」と感じるものを、なにかひとつのメディアだけでなく複数の媒体を使って、あるいはメディアミックスという形で展開していけるのが、東映の特徴であり強みです。
    例えば、『仮面ライダー』から派生して生まれた漫画『風都探偵』シリーズ。もともとは、テレビの特撮シリーズとして作られたものが、漫画、アニメ、さらには舞台と、いろんな形で展開してきた人気シリーズです。このように、「映画だけ」じゃなく、「特撮だけ」でもなく、幅広い分野・方向性のエンターテイメントとして発信していくのが東映ならではのスタイルです。あなたが面白いと思うことを、あなただけの“ものがたり”として形にしていける土壌のある会社です。

    社風

    時代の流れを読む、自由で挑戦的な社風

    「自由闊達で挑戦的」な社風です。同業他社において比較的後発にあたることから、何でも挑戦していこうという風土が育まれました。例えば創立から間もない1950年代、映画『ひめゆりの塔』の歴史的大ヒット記録を打ち立てましたが、それに固執することなく、テレビの普及を視野に、テレビ番組制作をスタートさせました。その後も1980年代には、家庭用ビデオデッキの広がりを見て、VHS映画の「Vシネマ」を制作し展開。また2011年には、特撮作品のYouTubeチャンネルをいち早く開設。さらに近年では配信オリジナルコンテンツ制作など、常に時代とともに新しいものを生み出し、最先端のステージで挑戦をし続ける社風・伝統があります。

    写真からわかる私たちの会社

    私たちの仕事

    商品・サービスの特徴

    東映にはさまざまな事業や部署、職種があります。それぞれがプロフェッショナルとして、部門を超えて活発に連携しながら、自分たちが「おもしろい・楽しい」と思うエンタテインメントをつくり出してきました。
    私たちの仕事のフィールドは映画、テレビだけでなく、イベントや舞台、インターネットを通じた配信、キャラクターグッズ、教育映像、さらに映画館や商業施設、ホテル……と多岐に渡っています。その中心を貫くのは、世界の人々に「“ものがたり”を届けていく会社」であるというビジョンです。
    私たちが思う“ものがたり”とは、心を揺さぶるストーリーや映像のみならず、子どもの頃に特撮作品を見た時のワクワク感、家族で映画館に出かけた楽しい思い出……そんな風に、コンテンツを通じて生まれた体験や感動も、東映が提供できる“ものがたり”だと考えています。
    そして、あなたが心に抱いている「こんなドラマを世に届けたい」という情熱、「自分の手がけた仕事が、誰かの大切な思い出になったらいいな」という想い。そんな一人ひとりの想いを“ものがたり”として、世界へと届けていく会社です。

    そのため、『仁義なき戦い』等の邦画史上のエポックメイキングとなった作品に始まり、『仮面ライダー』シリーズや『スーパー戦隊』シリーズといった長きに渡り愛されている作品。近年では『孤狼の血』、『犬鳴村』、『レジェンド&バタフライ』といった幅広いジャンルの作品など、多様なコンテンツをつくり、広げ続けています。

    職種別に仕事を知る

    • 映画企画・製作

      映画の企画から、資金調達、監督・脚本などのスタッフ集め、キャスティング、製作委員会組成などのプロデュース業務全般に携わり、いわば映画にまつわる全てに関わる仕事です。撮影現場では各種の連絡・調整業務も行います。また撮影後の「ポストプロダクション」と呼ばれる映像の編集作業にも立ち会って、映画を完成させるところまで携わっていきます。さらに映画完成後も、上映や宣伝、二次的な展開に関してもプロデューサーが全体の舵取りを担います。スポンサーとクリエイターの橋渡しなど、ビジネスとしてのコミュニケーションが求められる仕事です。
      新人の段階では、現場での連絡調整、キャストのスケジュール調整、舞台挨拶などイベントの準備・運営などさまざまな業務を経験しながら、映画づくりの一連のプロセスを学んでいきます。自分の企画が映画という形になり、また映画づくりという規模の大きなビジネスを成功に導くことが大きなやりがいです。

    • 映画宣伝・配給

      ◎映画宣伝
      映画宣伝部として、作品の魅力を、さまざまな形で世に伝えていく仕事です。宣伝の仕事は、大きく次の3つに分けられます。
      ・パブリシティ
      作品に関する話題をニュースやインタビュー記事などに多く取り上げてもらうために、さまざまな媒体に作品の情報を効果的に提供していきます。
      ・アドバタイジング
      広告宣伝として、予告編やテレビCM、ポスターなどを制作します。さまざまなクリエイター、デザイナーなどと協力して、作品への興味を喚起させる、魅力的な広告をつくります。
      ・タイアップ
      宣伝に効果的なパートナー企業を見つけて、コラボでの宣伝を提案し、作品と他企業を結びつけた相乗効果での宣伝を狙います。
      いずれも自分が企画・実行した宣伝施策が形となって多くの人の目にとまり、話題を呼んでヒットした時には大きなやりがいを感じられます。

      ◎配給
      映画営業部として、担当する映像作品をより良い条件で映画館で公開してもらえるよう、映画の公開日や公開期間、公開規模などについて、興行会社や映画館と交渉する営業活動を行います。全国に営業拠点を構え、メンバーはそれぞれ担当会社や担当エリアを持っています。さまざまな部門と連携を取りながら、日本中、世界中に東映の映画を届けていくやりがいがあります。

    • テレビ企画・制作

      プロデューサーとしてテレビ番組の企画制作全般に携わる仕事です。当社のテレビ企画・制作の場合、テレビ局から受託した映像作品の企画制作を行うのが特徴です。テレビ局の放送枠に合う番組企画の依頼を受けるケースと、立案・提案した企画が採用され制作するケースがあります。いずれも、テレビ局のプロデューサー、脚本家、監督らとともに企画を立案し、設定などの細かな検討をしたうえで、俳優側とも内容を確認します。さらに、脚本家にプロット(あらすじ)の作成を依頼し、内容を検討していきます。内容が固まったら脚本の初稿を依頼して、打ち合わせを重ねて脚本を決定していきます。
      手がけた作品が高い視聴率を獲得することは、数字としてわかりやすいやりがいとなります。また当社が手がけるテレビ作品は歴史のあるシリーズ作品が多く、自分が視聴者として見てきた作品・好きな作品に制作者として関わっていけることは大きなやりがいです。

    • イベント企画・制作

      テーマパークや遊園地、大きなところでは日本武道館までさまざまな規模・会場で開催される、ヒーローショー、キャラクターショーのような舞台イベントに携わる仕事です。また『古代エジプト展 天地創造の神話』に代表される文化催事や、『THE仮面ライダー展』『超キン肉マン展』など、作品にちなんだ展覧会を、全国の美術館・博物館や百貨店・展示場に展開していく事業も行っています。そのほか、映像作品から派生したものや、若手俳優を起用したものなど、多様な舞台演劇の制作も行っています。いずれもイベントの企画・制作、プロモーション、グッズ制作、当日のイベント運営、売上管理・精算まで、全ての領域に主体的に関わっていける面白さのある仕事です。またイベント空間という形ある空間を自ら演出し、生身のお客様が喜ぶ顔が直接見られるのは、映像作品とは、またちがったやりがいを感じられます。

    • コンテンツ展開・監修

      ◎コンテンツ展開
      コンテンツの一次利用(映画館への配給やテレビ放映)に対して、例えばNetflixやAmazon Prime Videoのような配信プラットフォームやテレビ局への映画作品提供といった、二次的なコンテンツ展開を担い、収益を得る仕事です。また有料会員サービスの『東映特撮ファンクラブ』や、オフィシャルYouTubeチャンネルなど、独自の配信プラットフォームの企画運営を行っています。その他にも特撮作品のコラボ商品の展開など、映像を起点とした幅広いエンタメの分野に携われる魅力があります。

      ◎監修
      当社の知的財産であるコンテンツのイメージ・価値を守るための、各種監修や権利関係の管理を行います。例えば、東映のキャラクターをグッズ展開する際のビジュアルや、他社の配信プラットフォーム上での説明文やクレジットなどの監修・管理など。文化や知的財産を守り、コンテンツを広げていきたいという人にとっては、とてもやりがいのある仕事です。

    この会社で働くメンバー

    2020年入社

    筑广力帆

    人事部

    皆さんに東映の楽しさ・やりがいをお伝えしていきます!精一杯フォローするので、よろしくお願いします!

    経済・経営系専攻

    福利厚生・研修・社内制度

    • 住宅手当・家賃補助あり
    • 社宅・独身寮あり
    • 企業独自の育児休業あり
    • 企業独自の介護・看護休暇あり
    • 家族手当あり
    • 余暇施設(運動施設、保養所)あり
    • 文化・体育・レクリエーション活動支援あり
    • 財形貯蓄制度あり
    • 社内預金・持株会あり
    • 社員食堂・食事手当あり
    • テレワーク推奨
    • フレックスタイム制度あり
    • ノー残業デー等長時間労働是正あり
    • 年間休日125日以上
    • 完全週休2日制
    • 資格取得支援制度あり

    福利厚生・社内制度

    ◎施設
    社員食堂、直営保養所、社内試写室(自社の作品を公開前に先行して観覧可能)

    ◎各種制度
    各種社会保障完備、社内預金、資格取得支援、企業年金、住宅資金融資、共済会、財形貯蓄、自己啓発支援

    ◎働き方に関する社内制度
    テレワーク(週3日まで)、育児時短、育児休職、リフレッシュ休暇、フレックスタイム、介護休職、クラブ活動(野球部・フットサル部・釣り部・映画部など8種類)

    研修制度

    入社後の4月・5月の2ヶ月間、新入社員研修を行います。基本的なビジネスマナー、東映の各部署についての理解を深めていただくための講義、また映画館やイベントの現場での業務実習を通じて、自分のやりたいこと・自分の働きたい部署について、考えを深めてもらう機会を設けています。新入社員研修を経て、6月頭頃に配属されます。

    自己啓発支援

    大きく二つの自己啓発支援制度を設けています。
    ◎通信教育受講費補助
    年2回まで、通信教育を受講して優秀修了することで、受講費用の全額~半額を負担します。

    ◎資格取得補助・資格手当
    知的財産管理技能士や中小企業診断士、日商簿記検定、TOEIC(860以上)など特定の資格を取得で奨励金を取得でき、また業務に直接関係のある資格の場合は、毎月の給料に手当がつきます。

    メンター制度

    入社後の1年間、配属各部でのOJT制度を取り入れている他、ランチを通して他部署の先輩社員と交流する施策を設けています。
    直属の上司だけでなく、他部署の先輩との交流の輪を広げて、日々の不安なことを相談する相手を見つけたり、
    いざ業務を行うとなった際のネットワーク構築のための支援をしています。

    職場環境

    • 平均有給休暇取得日数
      (年間)
      11.7日
    • 役員および管理職に占める女性の割合

      役員: 0%
      管理職: 18.6%

    • 育児休業取得者数/対象者

      男性:取得者5名(対象者9名)
      女性:取得者3名(対象者3名)

    最終更新日:

    社員について

    • 平均年齢
      43.9歳
    • 平均勤続年数
      15.4年
    • 新卒採用者数と離職者数(過去3年間)

      2023年度:採用人数16名、うち離職者数0名
      2022年度:採用人数11名、うち離職者数0名
      2021年度:採用人数13名、うち離職者数0名

    • 新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)

      2023年度:男性4名、女性12名
      2022年度:男性5名、女性6名
      2021年度:男性7名、女性6名

    最終更新日:

    会社概要

    創業/設立 1949年10月1日 ※創立年月日:1951年4月1日
    本社所在地1 東京都中央区銀座3丁目2番17号MAP
    事業所 本社:東京・銀座
    西日本支社:大阪・梅田
    東京撮影所:東京・大泉
    京都撮影所:京都・太秦
    代表者 代表取締役社長 吉村文雄
    資本金 1億709万2,928円
    売上高 連結:1,743億5,800万円 単体:658億7,100万円(2023年3月期)
    従業員数 368名(2023年3月現在)
    子会社・関連会社 東映グループは、映像業界を中心に多角的な展開を行っています。
    ○東映ラボ・テック (株):映画・テレビ・配信等のポストプロダクション並びにアーカイブ事業
    ○東映アニメーション (株):アニメーション製作、映像の販売、版権事業等
    ○(株)東映テレビ・ プロダクション:テレビ作品製作
    ○(株)ティ・ジョイ:都市型から郊外型までバリエーション豊富なシネマコンプレックスを展開
    ――等
    上場区分 国内上場
    上場市場 東証
    沿革 1951年 東京映画配給(株)、東横映画(株)、太泉映画(株)の三社が合併して発足
    1953年 世界最多の年間映画製作本数を記録
    1954年 教育映像制作スタート
    1956年 日動映画(株)を買収、東映動画(株)[現・東映アニメーション(株)]として発足
    1958年 テレビ向け番組制作スタート
    1960年 東京銀座に本社ビル、東映会館を竣工。湯沢東映観光ホテルを開業、ホテル事業に参入
    1972年 映画宣伝部関連事業室が発足、イベントビジネスに着手
    1984年 ビデオ販売事業に着手
    2000年 (株)ティ・ジョイ設立。東映グループとしてシネマコンプレックスに進出
    2011年 東映特撮YouTube Official開設
    2021年 創立70周年

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    プラチナくるみん認定
    くるみん認定
    プラチナえるぼし認定
    えるぼし認定
    ★★★(3段階)
    なでしこ銘柄
    DXグランプリ
    DX銘柄・
    DX注目企業
    DXプラチナ
    健康経営優良法人
    ホワイト500
    健康経営優良法人
    ブライト500

    関連情報

    有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。
    本情報は、決算期が2022年4月~2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。

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    連結会社の状況
    従業員数(人)
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    提出会社の状況
    従業員数(人)
    平均年齢(歳)
    平均勤続年数(年)
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    従業員数(人)
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