三重県｜東京都自動車・自動車部品｜輸送用機器
住友電装株式会社
- 4.31
-
1,002 フォロワー
インターン・キャリア受付中
すべて見る- 過去10年赤字決算無し
- No.1のサービス（製品）あり
- オンリーワン技術あり
- 海外事業展開に注力
- 海外勤務のチャンスあり
- CSR・CSV活動に積極的
自動車用ワイヤーハーネスで世界トップクラスシェア。
自社製コネクタや電子製品とともに、未来のクルマづくりを牽引！
目次
私たちの事業
「ワイヤーハーネス」「コネクタ」世界トップシェア。エレクトロニクス分野にも進出！
今日の自動車は電子機器の集合体で、当社の主力製品であるワイヤーハーネスは、それらの機器に電力供給や信号伝達等を行う役割を担っています。例えるとすれば、「自動車の血管・神経」といったもので、自動車には欠かせない製品として、世界トップクラスのシェアを誇っています。
また、ワイヤーハーネス以外の分野でも、ハイブリッド車向けの製品や、エレクトロニクス製品の研究開発から製造まで行っており、今般の「自動運転化」や「電気自動車化」「コネクティッド」といった「自動車業界全体の動き」に合わせた次世代製品の開発を行っています。
製造の拠点は全世界32の国と地域に広がり、世界レベルのモノづくり・人づくりを通じて次世代へ挑戦していける環境があります。
住友電装社員の特徴は強い意志を持って物事に向かうこと。意志のないところにイノベーションは生まれません。当社は、一人ひとりの意欲を尊重し、意志を問います。
私たちの特徴
社風
いいモノづくりには強い意志がある
住友電装は、一人ひとりが、仕事で実現したいことを想い描き、強い意志を持ってやりきる風土を持った会社です。
あなたという個人が介在することで大きな価値を生み、多大な影響を与えることができる。
住友電装には、そんな「働きがい」を得られる仕事があります。
研修制度
住友電装の研修制度
住友電装グループでは経験、役職に応じたステップを設け、グローバルに通用する多様な人材の育成を行っていきます。
また、それらに加え各職種で必要な専門知識を付与する研修や海外駐在員への赴任半年前からの語学など年間200件以上の研修が開講されております。社員の自己啓発の補助として、年２回社内開催かつ費用を全額会社負担でのTOEIC試験の実施も行っており、多くの社員が挑戦しています。
福利厚生
働きやすい環境づくり、仕事とプライベートの両立支援に注力
働き方については時間単位有休/フレックスタイム制度/在宅勤務制度/インターバル制度など、社員が健康で活力を持って働けるような制度を整備。福利厚生についてはあらゆるサービスにポイントを使用できるカフェテリアプランや食事手当、家族手当、通勤手当、独身総合職の希望者は30歳まで月々7500円で住むことができる寮制度など、充実した福利厚生を整えています。こういった取り組みにより経済産業省からは「健康経営優良法人」の認定を受けております。また、育児休暇/社内に託児所を設置/短時間勤務制度など家庭と仕事の両立支援にも注力。2016年から継続して厚生労働大臣から「プラチナくるみん」の認定を取得しています。
私たちの仕事
「Connect with the Best」
住友電装は世界30ヵ国以上、約24万人のグローバル企業。主力製品の自動車用ワイヤーハーネスは、世界トップクラスのシェアを誇り、世界で走る自動車の約4台に1台は当社製品を搭載しています。
その他、エレクトロニクス製品やハイブリット用製品など、自動運転化や電気自動車化といった時代の動きに合わせた製品の研究開発から製造販売まで手掛け、多方面から自動車業界に貢献しています。
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 企業独自の育児休業あり
- 企業独自の介護・看護休暇あり
- 家族手当あり
- 余暇施設（運動施設、保養所）あり
- 文化・体育・レクリエーション活動支援あり
- 財形貯蓄制度あり
- 社内預金・持株会あり
- 社員食堂・食事手当あり
- フレックスタイム制度あり
- ノー残業デー等長時間労働是正あり
- 完全週休2日制
- 異動希望を申請できる
- 実力主義の評価制度あり
- 海外研修制度あり
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
寮費月7500円(30歳までの独身総合職)、食事手当、社員食堂、育児休暇、短時間勤務制度、託児所、財形貯蓄制度、財形住宅融資、企業年金、社員持株会、カフェテリアプラン制度（選択型福利厚生制度） 他
研修制度
当社では新入社員～経営幹部に至るまで、社員の成長段階に合わせてその時々に必要となる知識・スキルを身に付けることができる体制を整えております。
各職種で必要な専門知識を得るための研修、海外赴任前の語学研修など、年間200件以上の研修を開講しています。
ビジネススキルに関する研修については、従来の集合型研修に加え、自分のペースで学びたい方向けにオンライン動画学習サービスを2023年から新設いたしました。
今後も時代の変化に合わせて教育体系を整えていくことで、グローバルに活躍できる多様な人材の育成を行っていきます。
自己啓発支援
自発的学習を応援する学びの環境整備にも取り組んでいます。
TOEICの社内試験を年2回無料受験できる他、通学・オンライン型の講座の費用負担補助などがございます。
今後もご自身のキャリアプランを考え、自ら行動する人材の支援を行っていきます。
メンター制度
【OJT制度（入社１年目）】
新入社員研修が終了後した後も、安心して仕事の進め方を身に着けながら成長できるよう「OJT制度」を導入しております。
新入社員1名につきOJTリーダーという専属の指導員が付きます。
このOJTリーダーに相談したり教えてもらったりしながら、1年間業務を行っていただきます。
キャリアコンサルティング制度
・国家資格キャリアコンサルタントが常駐する「キャリア相談窓口」の設置
・自身のキャリア希望を上司と対話する「自己申告制度」
・入社3年目社員には「キャリア面談」を実施
・各階層別に「キャリアデザインプラン研修」を実施し、キャリア自律を支援
職場環境
-
平均残業時間
（月間）16.0 時間 -
平均有給休暇取得日数
（年間）17.0日
-
役員および管理職に占める女性の割合
役員： 0%
管理職： 2.3% -
育児休業取得者数/対象者
男性：取得者194名（対象者194名）
女性：取得者37名（対象者37名）
最終更新日：
社員について
-
平均年齢41.9歳
-
平均勤続年数15.1年
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 1917年12月 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 三重県四日市市浜田町5番28号MAP |
| 本社所在地2 | 東京都港区元赤坂1丁目3番13号 赤崎センタービルディング11階MAP |
| 事業所 | 本社/三重（四日市）、東京（赤坂） 製作所/三重（四日市、鈴鹿、津、御薗）、茨城 営業所/東京、名古屋、大阪 技術センター/海老名、宇都宮、浜松、豊田、岡崎、大阪、広島、他 |
| 代表者 | 代表取締役 執行役員社長 漆畑 憲一 |
| 資本金 | 200億4，200万円（2024年3月31日現在） |
| 売上高 | ９、３４１億円(単独) １兆９、８９２億円(ハーネス事業全体)（2024年3月期） |
| 従業員数 | ７，１４１名（単独） ２４７、１８７名（グローバル従業員数）（2024年3月現在） |
| 子会社・関連会社 | 国内関連会社：12社/住電装プラテック(株)、SWS東日本(株)、SWS西日本(株)、(株)オートネットワーク技術研究所 他 海外拠点：世界32の国と地域、106社/中国、韓国、ベトナム、フィリピン、カンボジア、オーストラリア、インド、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、ポーランド、ブルガリア、ルーマニア、ウクライナ、モルドバ、トルコ、ハンガリー、スロバキア、ドイツ、イギリス、オランダ、イタリア、モロッコ、チュニジア、エジプト、南アフリカ、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル等 |
| 上場区分 | 非上場 |
| 沿革 | 1917年2月 「東海電線製造所」を創立 裸線および被覆電線の製造販売を始める 1917年12月 「東海電線(株)」に改組設立 1931年7月 住友電線製造所[現住友電気工業(株)]と技術並びに資本提携 1959年2月 二輪車用ワイヤーハーネスを生産開始 1961年1月 四輪車用・機器用ワイヤーハーネスの生産開始 1978年 ブラジルに法人設立 海外進出第1号となる 1985年4月 住友電装(株)に商号変更 1991年 電子ユニット生産開始 1995年 住友電気工業(株)と共に(株)ハーネス総合研究所[現(株)オートネットワーク技術研究所]を設立 2005年2月 四日市本社と東京本社の二本社制採用 2005年 ハイブリッド車用床下パイプハーネスを開発 2010年10月 西日本製造子会社4社を統合し、SWS西日本を設立 2010年11月 アルミ電線を使用した自動車用低圧系ワイヤーハーネスを開発 2011年10月 東日本製造子会社4社を統合し、SWS東日本を設立 2013年5月 本社機能を近鉄四日市駅前に移転 2017 年12月 設立100周年 |
キャリタス就活編集部 特別情報
この企業が掲載されているランキング
はキャリタス就活会員限定コンテンツです。閲覧には、キャリタス就活へのログインが必要です。
この企業が受けている認定・選定
★★★（3段階）
DX注目企業
ホワイト500
ブライト500
関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月～2023年3月末までの有価証券報告書を対象としています。
()
|
従業員数（人）
-
[ - ] |
|
従業員数（人）
|
平均年齢（歳）
|
平均勤続年数（年）
|
平均年収（円）
|
|---|---|---|---|
|
従業員数（人）
-
|
平均年齢（歳）
-
|
平均勤続年数（年）
-
|
平均年収（千円）
-
|
