三重県物流・倉庫｜陸運・バス・タクシー
日本トランスシティ株式会社
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すべて見る- 過去10年赤字決算無し
- 海外事業展開に注力
- 語学力が活かせる
- 海外勤務のチャンスあり
- SDGsの取り組みに積極的
- CSR・CSV活動に積極的
創業明治２８年（１８９５年）。２０２５年に創業１３０年になる中部地区最大の総合物流企業です。四日市から世界をつなごう！
目次
私たちの事業
人の”想いをつなぐ” グローバルなロジスティクス・パートナーです。
拠点をつなぐ「倉庫業」、港をつなぐ「港湾運送業」、街をつなぐ「陸上運送業」、世界をつなぐ「国際複合輸送業」。物流のチカラで、人・拠点・港・街・世界をつなぎビジネスを加速させる。
きっと、皆さんの街にも私たち日本トランスシティがいます。つくる人、送る人、受け取る人、それぞれの想いを預かりお届けする。
人の”想いをつなぐ” グローバルなロジスティクス・パートナーです。
「倉庫業」
全国主要都市にアセット型の物流センターを保有し、商品管理だけでなく様々な流通加工にも対応しています。
医薬品・化粧品・化学品・食品・衣料・原料など多彩な実績があり、商品の特性に合わせた保管ノウハウはもちろん、入出荷や在庫管理に関する情報提供を行うなど、お客さまの物流戦略をサポートします。
「港湾運送業」
認定通関業（AEO通関業者）の認定を受け、全国主要10ヵ所の港湾で通関業を営み、その全ての港でコンテナ貨物を取り扱っています。
四日市港においては港湾運送業に必要な全ての免許を取得し、船舶代理店業務やターミナルオペレーション、輸出入貨物のハンドリングから諸手続き、貿易実務処理まで、トータルなサービスの提供が可能となっています。
「陸上運送業」
北海道から九州まで、全国主要拠点からの大型幹線輸送に加え、それぞれの地域における小口配送まで、最適な輸送手段を選択して効果的な輸送サービスを提供しています。
トラック・トレーラーによる陸上輸送をはじめ、海上輸送・鉄道輸送など多彩な輸送モードを組み合わせ、機動的で効率的な輸送を実現します。
「国際複合輸送業」
お客さまのグローバル化をサポートすべく、経験豊富な日本人駐在員を配した自社の海外ネットワークを活用し、海外拠点と国内拠点を一貫で結ぶ輸送網を構築しています。
船舶・航空機・鉄道・トラックなど、様々な輸送モードを組み合わせた、きめ細かな国際物流サービスを提供しています。
私たちの特徴
企業理念
グローバルな視点から、システマティックな物流と新たな活動分野を創造する
1895年(明治28年)人とモノが行き交う交通の要衝であった三重県四日市市で「四日市倉庫株式会社」として誕生した日本トランスシティ。地域の産業貿易の発展とともに、取り扱い品目を拡げながら、成長してきました。物流という無くてはならない社会インフラを担い、B to Bビジネスを軸に、倉庫業として全国４位・中部地区最大の総合物流企業として、時代の変化に対応しながら、世界に繋がり続けて１３０年。トータル・ロジスティクス・サービスを提供し、お客様の多様なニーズに応え続けています。
社風
物流と人のハーモニー TRANCYの物流サービスは「人」から生まれます。
物流の仕事は、人と人のコミュニケーション抜きにして成立しません。人を大切に考え、寄り添い、助け合う文化のもと、お互いの個性や人間性を尊重しあうからこそ、「風通しのよさ」「人のよさ」がチームワークの基礎となり、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮することでお客様に最高のサービスを提供しています。
研修制度
「社員は会社の重要な財産である」との考え方に基づいた充実した研修制度
社員の「こうしたい！」という夢の実現のため、長期的な視野に立った教育・研修を実施しています。新入社員研修、２年目研修、３年目研修、資格昇格時などの階層別研修のほか、職場の先輩社員によるＯＪＴ、コミュニケーション研修や業務研修、e-ラーニング、１５０以上の講座から自由に受講できる通信教育、グローバルな展開を支える海外語学留学や海外業務研修制度、海外短期出張研修など、充実した教育・研修制度が社員の成長を支え、安心して働ける環境が整っています。
私たちの仕事
トータル・ロジスティクス・サービス
豊富なノウハウを持つ倉庫機能を核に、多彩な輸送手段、港湾業務を組み合わせたトータル・ロジスティクス・サービスを展開。中部・関東・関西を中心に日本列島を網羅する国内ネットワークと、中国・東南アジアを中心に、アメリカ・メキシコ・ヨーロッパに広がる海外ネットワーク。これらのネットワークを組み合わせてトータル・ロジスティクス・サービスを提供しています。
倉庫部門
マテハン機器やICタグシステム、無人搬送機など最新設備によって、荷物の保管・荷役作業から、流通加工まで高品質な倉庫サービスを実現。
港湾部門
全国の主要な港湾において、コンテナの積み下ろしから、通関書類の作成まで、輸出入に関わるあらゆる手続きを行い、輸送中のトラブルなどにも迅速に対応。
輸送部門
全国の物流ネットワークを駆使した輸配送システムを用いて、迅速・安全・確実、かつ効率的な輸送サービスを提供。
国際部門
船舶・航空機・鉄道・トラックなどの輸送手段を組み合わせたDoor to Doorの国際輸送体制を構築。倉庫施設や車両などのハード面の拡充にも積極的に取り組み、国内同様の物流サービスを実現。
通関部門
通関士の国家資格を持った社員が、全国の港、空港で輸出入に関する申告書類の作成、税関対応、検査の立ち会いなど、徹底したコンプライアンスのもとで通関業務を実施。
これら5つの部門が提供する、多彩な専門サービスを有機的に結び付けお客様のビジネスを支えるトータル・ロジスティクス・サービスを築いています。
職種別に仕事を知る
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総合職
物流企画開発、物流管理運営、営業渉外、財務管理運営等
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一般職
物流業務事務、物流企画開発支援、営業渉外支援、管理事務等
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 企業独自の育児休業あり
- 企業独自の介護・看護休暇あり
- 家族手当あり
- 余暇施設（運動施設、保養所）あり
- 文化・体育・レクリエーション活動支援あり
- 財形貯蓄制度あり
- 社内預金・持株会あり
- 社員食堂・食事手当あり
- 海外研修制度あり
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
各種社会保険、選択型福利厚生制度、健康診断、特殊検診、保養所、財形貯蓄制度、社員持株制度、各種サークル活動等
研修制度
◆研修制度
新入社員教育制度、新入社員指導員制度、
階層別研修(部店長、所課長、管理職、総合職および一般職の各階層）、
目的別研修(物流関連、経理関連、営業関連ほか）
国内語学支援制度（e-ラーニング）
◆グローバル人財育成制度
管理職、総合職を対象に、
語学留学(米・中)、MBA留学(米）、
海外業務研修(研修地：海外現地法人)、
2023年度より、総合職入社3年目までの社員全員を対象に
当社海外現地法人へ出張し、駐在員の働き方を学ぶ「海外短期出張研修」を開始
自己啓発支援
自己啓発講座（150コースを超える通信教育講座より選択）
資格取得支援（推奨資格の受験料を全額補助）
メンター制度
先輩社員によるメンター制度あり
職場環境
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平均残業時間
（月間）22.2 時間 -
平均有給休暇取得日数
（年間）15.7日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員： 4.0%
管理職： 2.6% -
育児休業取得者数/対象者
男性：取得者7名（対象者9名）
女性：取得者22名（対象者22名）
最終更新日：
社員について
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平均年齢39.8歳
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平均勤続年数17.4年
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新卒採用者数と離職者数（過去3年間）
2024年度：採用人数23名、うち離職者数0名
2023年度：採用人数26名、うち離職者数2名
2022年度：採用人数31名、うち離職者数2名 -
新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2024年度：男性9名、女性14名
2023年度：男性11名、女性15名
2022年度：男性13名、女性18名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 1942/12 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 三重県四日市市霞２丁目１番地の１MAP |
| 事業所 | 支社・支店：東京、鹿島、名古屋、大阪 営業所 ：石狩、幸手、東松山、横浜、大和、飛島、小牧、西春、四日市、亀山、枚方、泉大津、尼崎、水島、北九州、福岡 海外拠点 ：米国、タイ、香港、フィリピン、インドネシア、マレーシア、ドイツ、メキシコ、中国、ベトナム、カンボジア ほか |
| 代表者 | 取締役社長 安藤 仁 |
| 資本金 | 84億2800万円 |
| 売上高 | 1225億5500万円（2024年3月期） |
| 従業員数 | 731（2024年3月現在）
単体：731名 連結：2492名 |
| 上場区分 | 国内上場 |
| 上場市場 | 東証、名証 |
| 沿革 | 創業期（１８９５年～１９５８年） １８９５年、当社の前身となる「四日市倉庫株式会社」が設立。四日市港の貿易振興を通じて、東海地区の産業発展に貢献する。 成長期（１９５９年～１９７１年） １９５９年頃には四日市港が世界一の羊毛輸入港となるとともに日本有数の石油化学工業地帯となり、繊維と石油化学を２本柱に成長産業における輸送・倉庫保管などを担う。全国に拠点を展開し、総合物流企業へと成長を遂げる。 海外進出（１９７２年～１９９０年） １９７２年頃には四日市港からの自動車の輸出が本格化。自動車産業の発展とともに海外ネットワークの整備を進める。国際複合輸送の拡充に注力。 システム化・グローバル化（１９９１年～） １９９２年、「日本トランスシティ株式会社」へと社名変更。１９９１年には物流情報システム（ＬＩＮＥＴＳ）、２０１２年には新システム（ＷＡＬＴＺ）を導入。国内では自動車部品や消費財の物流センターを、欧州、北中米、アジア諸国に現地法人を次々と整備し、グローバルな総合物流企業としてサービスの向上に邁進する。 |
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月～2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
日本トランスシティ株式会社 (2023年３月31日現在)
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従業員数（人）
2,436
[ 579 ] |
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従業員数（人）
|
平均年齢（歳）
|
平均勤続年数（年）
|
平均年収（円）
|
|---|---|---|---|
|
従業員数（人）
692
[ - ] |
平均年齢（歳）
40
|
平均勤続年数（年）
17.1
|
平均年収（千円）
6,930,897
|
