東京都システム・情報処理|ソフトウェア
株式会社KSK
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インターン・キャリア受付中
すべて見る- 過去10年赤字決算無し
- 3年連続で業績アップ
- No.1のサービス(製品)あり
- SDGsの取り組みに積極的
- CSR・CSV活動に積極的
「チーム制」×「教育」で現場力を磨く。技術と人間力を兼ね備え、マジメな未来をかたちにするIT企業。

目次
私たちの事業
究極の品質とプレミアムサービスでデジタルイノベーションを支えます。
●システムLSIを中心とする半導体設計、組込みソフト開発、サーバのハードウェア設計
●システム開発におけるコンサル、オリジナルパッケージ・アプリ開発、インフラ構築、運用保守
●ネットワークシステムの設計、運用・構築、サーバーの最適化・運用・構築

私たちの特徴
事業戦略
KSKの強み「現場力」
個の力を何倍・何十倍にも高める組織づくり。お客様のことを第一に考える価値観の共有。技術力と人間力を兼ね備えた人材の育成。私たちKSKは、これらに取り組むことで強い「現場力」を醸成。技術・製品のコモディティ化が進むビジネス環境にあって、高い競争力を維持しています。

社風
「人間力」を高める取り組み
●気づき日報
一般的に日報とは、業務や作業の記録を報告するツールですが、KSKの「気づき日報」は異なります。業務の改善点や気づきを、
毎日上司へ報告します。チームメンバーも宛先に含めて展開を行います。気づき日報を書く事で、気づきを考える習慣を身につけて、
上司やチームの仲間からのアドバイスを通して成長することができます。それぞれの気づきが チームや組織の変革を促進することに繋がります。
●SmileCard
当社では、エンゲージメントを高める明るい職場づくりの施策として、業務に関わることはもちろん、それ以外の些細なことでも、
感謝のメッセージを記入し”ありがとうの気持ち”を相手に伝える「SmileCard」を全社展開しています。
SmileCardはオンラインでいつでも出すことができます。
コミュニケーションツールとして広く使われています。周りの人が困っている、それに対して自分には何が出来るか。
このようなことに気づき、さりげなく行動できることの大切さ。そして、自分も助けてもらったと「気づける」ことの大切さ。
そのような色々な「気づき」から感謝の気持ちが生まれます。
●読書会
読書会では、読書の楽しみを知り、読書の習慣によって、考える力を身に付けることを目的としています。また、皆で同じ本を読んで
感想や意見を述べ合うことで、チームメンバー同士の交流が深まり、心の距離が縮まって相互理解が進むことにより、何でも話せる
人間関係が形成されます。KSK Credo 第1条にもある、「読書を通して、豊かな人格を形成する」ことを実践しています。
●5S活動
5Sとは「整理」「整頓」「清掃」「清潔」「躾」のことで、中期経営計画「基軸・V40」で掲げた企業風土づくりの一環として平成24年1月から本格的に始動しました。5S活動の目的は、社員の規範意識の向上と企業風土の改革にあり、徹底した無駄の排除によって業務を効率化すると同時に問題の顕在化とその対応策の実施を通じて問題解決能力に優れた組織を目指します。
●Team KSK ECO CLUB
グループ社員同士が絆や誇りを持てる企業風土を共有するために社会貢献と環境保護をテーマにした活動を行っております。今般、稲城市の道路・水道・講演・緑地などの公共施設を市と共に協働管理することを目的とする「稲城市公共施設アダプト制度」に申請し、平成24年10月の清掃活動は同アダプト制度に基づいた初めての協働活動となりました。

キャリアに関する社内制度
キャリアパス
本人のスキル・キャリアによるものの、入社後3年間はメンバーとして技術力を身に付け、その上で5年目くらいからチームリーダーを任されるケースが多くなっています。チームリーダーは、上司など周囲からの推挙の他、やりたいと手を挙げた社員に任せる場合もあります。
チームリーダーとなった後は、下記2つの道を本人の志向に合わせて選択できます。
(A)20名ほどのグループのリーダー、100名ほどの事業部のゼネラルマネージャーへと進む道
(B)スペシャリストとして技術を極めていく道

写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
ITエンジニア
独立系の会社で、大きな3つの事業(ハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク)を行っています。
■ハードウェア
3つの分野をもっています。
【システムデバイス分野】
LSIやFPGAなどの半導体設計を中心としたシステムデバイス分野
【IoTソリューション分野】
組み込みソフトウェア開発からIoTソリューションまでを提供する
【メカトロニクスデザイン分野】
社会を守り、IoTにつながるモノの機械/電気設計
■ソフトウェア
【システム開発】
製造、金融、官公庁、小売・流通、住宅・建設と幅広く業界・業種をカバーしています。
人事システム、コンサルティング、アプリケーション開発、
【住宅建設業界向けシステム開発】
住宅業界向けには、100社以上の導入でNo.1シェアを誇る自社パッケージソフト
「住宅マネージャー」において、開発・運用・
コンサルティングまでを一気通貫するチーム体制で導入を進めています。
【モバイル向けソフトウェア開発】
携帯電話、スマートフォン、タブレット、PC…マルチデバイス向けWebサイトの開発支援ミドルウェアを独自に研究開発しています。
■ネットワーク
【次世代に向けたネットワークシステム】
KSKでは自治体・製造業・金融・通信そのほか様々な業界・業種の顧客システムのITインフラ基盤を設計・構築・運用しています。
そうしたITインフラ基盤にはクラウド・仮想化といった技術を含め、進化していく様々な先端技術を取り入れています。

福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 家族手当あり
- 余暇施設(運動施設、保養所)あり
- 文化・体育・レクリエーション活動支援あり
- 年間休日125日以上
- 異動希望を申請できる
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
社会保険完備、退職金制度、保養所(長野県蓼科)、自社保有の教育研修機関『KSKカレッジ』、健康保険組合の保養所・スポーツ施設、財形貯蓄、従業員持株会、各種表彰制度、サークル活動(K-Circle)など
研修制度
現場力を形成する上でベースとなる人間力は、KSK全体で共通して行われるリーダーシップ力・マネジメント力・コミュニケーション力の向上、および自己啓発ための研修などにより習得していきます。チームリーダー・マネージャーからは、最適な研修を受講するためのサポートやアドバイス、研修後のアフターフォローなどが適宜行われます。また、事業部では、技術力を向上させるさまざまな自主講座・学習会が積極的に行われています。講師となるのは、主にチームリーダーやベテラン。彼らが自らカリキュラムを考えるなど、現場での知見をもとにした実践的な勉強会を、組織を横断し実施しています
<社内教育機関 KSKカレッジ>
KSKカレッジは、専任トレーナーが8名、機器は500台以上、研修室は518席 備えています。
新人研修期間中は自宅からKSKカレッジまで1時間30分以上かかる方に、研修寮も利用可能。専任講師だけでなく現役のエンジニアも教壇に立つ実践的な技術研修の他、最先端技術を身に付ける研修や、ヒューマンスキル研修などが行われています。
自己啓発支援
自己啓発支援(オンライン/外部研修)
動画学習サービスで一般教養から専門知識まで幅広く学べるほか、外部研修費用も会社が全額負担します。
メンター制度
メンター制度(2名体制のサポート)
新人1名に対し、業務を教える「OJT担当」と、悩みを気軽に相談できる若手「アソシエイト」の2名が並走します。
キャリアコンサルティング制度
キャリアコンサルティング(月1回の1対1での面談)
「Door Knock Communication」として、上司と毎月面談。
キャリアから私生活の悩みまで、何でも相談できる場を設けています。
職場環境
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平均残業時間
(月間)15.2 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)14.8日
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育児休業取得者数/対象者
男性:取得者24名(対象者30名)
女性:取得者9名(対象者9名)
最終更新日:
社員について
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平均年齢34.3歳
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平均勤続年数9.4年
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新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2025年度:男性156名、女性50名
2024年度:男性155名、女性54名
2023年度:男性124名、女性33名
平均勤続年数(補足)
現在、新卒採用数増加およびキャリア採用の第2新卒の採用増に伴い、平均勤続年数が短い年数になっています。
しかし、60歳を超えても現役の社員もおります。
最終更新日:
会社概要
| 創業/設立 | 1974年5月23日 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 〒206-0804 東京都稲城市百村1625番地2MAP |
| 事業所 | 本社/東京技術センター 日本橋技術センター 新宿技術センター 川崎技術センター 川崎中央技術センター 浜松技術センター 刈谷分室 厚木分室 関西分室 |
| 代表者 | 代表取締役社長 松岡 洋一 |
| 資本金 | 14億4846万円 |
| 売上高 | 257億円(連結)(2026年3月期) |
| 従業員数 | 2,709名(連結)(2026年3月現在) |
| 子会社・関連会社 | (株)KSKテクノサポート |
| 上場区分 | 国内上場 |
| 上場市場 | 東証 |
キャリタス就活編集部 特別情報
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★★★(3段階)
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、原則として決算期が2024年4月~2025年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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