ITで社会を支える縁の下の力持ち！税理士や公務員等の専門家向けシステム開発に特化しており、高いシェア率、万全な教育体制。

私たちの事業

私たちの特徴

企業理念

お客さまのために

●私たちの会社の経営理念は「顧客への貢献」です。
　お客様のビジネスを成功に導くためにあらゆる可能性を探り、その実現に向かって情熱を燃やし、執念をもって行動することです。

職種別に仕事を知る

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  システム開発職

  税理士・公認会計士および地方公務員などのお客様にとって最適なシステムを開発・提供する仕事です。
  ●顧客とのシステム企画会議
  ●システムの開発
  ●パッケージシステムの開発

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  システムコンサルティング職

  ＴＫＣのシステムやサービスを採用いただく、また採用後に有効に活用していただけるよう継続したサポートをする仕事です。
  ●会計事務所や地方公共団体等、決まったお客様へ提案するルートセールス
  ●ヒアリングを中心とした問題解決型コンサルティング
  ●情報提供の実施

福利厚生・研修・社内制度

福利厚生・社内制度

社員が業務に専念し、また安心して生活できるよう、会社ならびに従業員共済組合はワーク＆ライフの両面から様々な福利厚生制度を用意しています。以下に一部をご紹介します。
●個人図書購入支援制度
　社員が自己啓発のため購入する書籍の購入代金を、会社が負担（役職に応じて年間限度額10万～30万円）する制度です。
●資格取得時表彰金制度
　社員が業務に必要な資格を取得した場合に表彰金（例：簿記2級取得で10万円）を支給する制度です。
●育児(介護)休業・短時間勤務制度
　仕事と育児（介護）の両立を支援するため、法定を上回る休業や短時間勤務制度を用意しています
●住宅補助制度
　社員の独身寮（借り上げ寮、独身30歳未満対象）、住宅手当（家賃の50～60％を会社補助）などを支給する制度です。
●リフレッシュ休暇制度
　日常の業務から離れ、心身のリフレッシュを図るための休暇制度です。
●医療費補助
　病気等により医療機関にかかった際の費用（健康保険適用の診療の範囲内）を全額補助する制度です。
●弔慰金、見舞金支給制度
　社員の弔事等の際、会社と従業員共済組合から弔慰金や見舞金を支給しています。
●従業員持株会制度
　従業員が自社株式を少額の拠出金で定期的に取得・保有（積立）し、中長期的な資産形成を会社が支援する制度です。

研修制度

●新入社員共通研修
　４月：業務内容の理解、基本的なビジネスマナー習得のための研修。１０日前後
　７月：仕事の学び方、ロジカルシンキングなどを学ぶ研修
　９月：プレゼンスキルなどを学ぶ研修
　２月：チームビルディング、集中力などに関する研修

●ＩＴ基礎研修
　開発職に配属となったプログラミング未経験者に対する研修で、研修期間が約半年間あります。
　ここでしっかりと「基礎」を身につけていただきます。
　そのため、文系出身の方でもプログラミングの基礎をしっかりと学ぶことが可能です。

●職種別研修
　職種ごとの研修があります。

自己啓発支援

●個人図書購入支援制度
　自己啓発のために役立つと認められる書籍の購入費用を会社が負担する制度です。
　一人当たりの年間予算額は、役職に応じて１０万円～３０万円となっています。

●資格取得時表彰金制度
　会社が奨励する資格を取得した社員に対し、表彰金を支給します。
（資格の例）
　・日商簿記２級、１級
　・税理士
　・公認会計士
　・基本情報技術者
　・応用情報技術者
　・ネットワークスペシャリスト
　・データベーススペシャリストなど

メンター制度

●ＯＪＴ制度
　新入社員に対し、先輩社員がトレーナーとなり業務をサポートします。

社内検定制度

●社内資格（会計事務所事業部）
(1) 概要
　・コンサルティング職の社員を対象とした資格です。
　・ＴＫＣシステムおよびそれに付随する業務に関する研修を受講していただき、
　　認定試験や業績の結果に応じて１級～３級を認定します。
　・研修は１回あたり概ね２～３日間です。
(2) 科目
　●会計
　●給与計算
　●年末調整
　●法人税
　●所得税
　●経営計画
　など

職場環境

• 平均残業時間
  （月間）

  21.8 時間
• 平均有給休暇取得日数
  （年間）

  12.4日

最終更新日：2024年12月17日

社員について

• 平均年齢

  39.6歳
• 平均勤続年数

  16.9年

• 新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）

  2024年度：男性63名、女性33名
  2023年度：男性53名、女性22名
  2022年度：男性50名、女性20名

最終更新日：2024年12月17日

会社概要