吉田産業は、「地域を動かす仕事を」行なうために挑戦し続けている地場密着型の「建設資材の専門商社」です。

私たちの事業

建設に関するあらゆるニーズに対応したソリューションを提供！

《事業概要》
住宅資材、建設資材、土木資材の販売
建設工事における各種専門工事の施工

《特徴》
吉田産業は、ビルや住宅といった建築物や、道路や橋梁等の土木構造物の建設に必要となる資材を取り扱っている「建設資材の専門商社」です。
ゼネコンや工務店をお客様とし、建設資材の供給はもちろんのこと施工業者と連携を取りながら工事管理も担い、お客様のよきパートナー企業として建設に関わるあらゆる事業を展開しています。
また、防災施設への提案や省施工ニーズへの取り組み、VR等の最新ツールを活用した提案等、東北の安全で快適な街づくりのため常に挑戦を続けています。

当社は建設資材の専門商社としてインフラ整備の分野において、2015年に国連が定めた「ＳＤＧｓ(持続可能な開発目標)」に掲げられている、働きがいや経済成長、住み続けられる街づくり、環境への配慮等に、事業を通じてこれからも対応してまいります。

私たちの特徴

事業戦略

豊富な知識と高い専門生を持って、東北のより良いあしたにつなげていく！

「社業の発展を通じて地域の繁栄に貢献する」それが吉田産業の経営理念です。商社ならではの総合力と企画力をもって、より良い地域づくりに役立つ様々な提案を行なっています。
東北を中心に35事業所を展開し、東北の建設を網羅的にカバーするネットワークを駆使し、インフラ整備の分野において東北のより良いあしたにつながる事業を行なっております。

「住宅部門」「建築部門」「土木部門」を3つの柱とし、各部門が高い専門性を持つプロフェッショナルとして幅広く事業を展開。建設業者への資材の販売や施工のほか、設計事務所や建設コンサルタントに対する資材や工法、施策等の最新情報の提供や建設業者のニーズを反映させた商品開発など、建設業界を広い視野で捉え、東北の建設事業にトータル的に関わることができます。

ビジョン/ミッション

グループ企業の連携により他社にはない付加価値を提供！

ＹＳグループとは、吉田産業を中心としたグループ企業19社の総称です。
グループ企業の連携を深めることで建設資材だけに留まらず、お客様のニーズに応えることができます。

《ＹＳグループ(一部の企業を紹介します)》

■株式会社住吉工業
《事業概要》
鋼板、シャーリング、溶接Ｈ形鋼の製造販売

■株式会社吉田管材
《事業概要》
管工事資材の販売および管工事

■株式会社ワイエス管材
《事業概要》
管工事資材の販売および管工事

■株式会社ニッコーケン
《事業概要》
建造物・産業設備等の非破壊検査業務

■株式会社吉田システム
《事業概要》
業務アプリケーションシステム、ＩＴインフラおよびWebサイトの構築、オリジナルパッケージソフトの開発・販売等

■株式会社ワイエスエナジー
《事業概要》
各種石油製品、ＬＰガスの販売および配管工事
各種住宅設備機器の販売・取付工事・メンテナンス

■株式会社ワイエスオート
《事業概要》
マツダ車のディーラー。新車・中古車の販売および整備

■株式会社ホテルエース
《事業概要》
ビジネスホテルおよびレストラン業

その他11社

組織の特徴

「資格」という確かな自信と得られる信頼

会社をあげて資格取得を推進し、「住宅」「建築」「土木」それぞれで高い専門知識を有するプロフェッショナルの育成を目指しています。
資格取得のための研修の開催や費用の支援等、様々なサポート体制を整えています。

一級建築士/9名
二級建築士/29名
一級建築施工管理技士/70名
二級建築施工管理技士/215名
一級土木施工管理技士/52名
二級土木施工管理技士/108名
一級電気施工管理技士/2名
二級電気施工管理技士/64名
一級管工事施工管理技士/2名
二級管工事施工管理技士/66名
一級造園施工管理技士/3名
二級造園施工管理技士/3名
延べ人数　623名(2023年1月現在)

私たちの仕事

東北のリーディングカンパニーとして挑戦し続ける

一般住宅やアパートなど木造建築物に関わる資材・工事を扱う「住宅部門」、学校や病院、商業施設など鉄骨・鉄筋コンクリート造建築物に関わる資材・工事を扱う「建築部門」、道路や橋梁など土木構造物に関わる資材・工事を扱う「土木部門」と幅広く事業を展開し、建設業界に総合的に関与しています。
多様化する顧客のニーズに対応すべく「ワンストップサービス」や「鋼材加工」、「木材加工」、「工事力の強化」など様々な事業を取り入れ、東北のリーディングカンパニーとして挑戦を続けています。

営業活動においては、顧客のニーズの本質を捉え、ニーズに適した資材や工法を提案する「提案型営業」を推進しています。お客様の困りごとや要望に対し受身ではなく攻めの営業を行なっています。

時代と共に変化する住宅に関するニーズを捉え、当社ではリフォーム部門への取り組みを強化。青森県八戸市と岩手県盛岡市、宮城県利府町に「リフォームパレス ドルフィン」を展開し、新たな顧客の創造に挑んでおります。
また、省施工ニーズに対応すべく、宮城県仙台市にサイディング加工センターを2018年4月に新設。地域そしてお客様のために常に挑戦を続けています。

職種別に仕事を知る

• 

  ルート営業職

  当社の主なお客様である建設会社や住宅会社、工務店、ハウスメーカー等、すでに当社と取引のあるお客様を一人20社程度担当得意先として持ち、自ら訪問計画を立案し、営業活動や工事管理活動を行ないます。自らの営業活動の成果が直接会社の原動力につながる非常にやりがいのある職種です。自分の工夫次第でいくらでも高みに挑戦でき、ライバル(他社や同僚)に「勝つ」という喜びも味わえます。

• 

  工事管理職

  当社で受注した工事の積算、見積り、工事管理(品質管理、原価管理、工程管理、安全管理)を行ないます。建設物の工事に直接携わることができるので、インフラ整備による住み良い街づくりや住宅に住む人の幸せに直に携わったという実感が得られる職種です。施工管理技士等の必要な資格は入社後に取得してもらいます。当社では資格取得をバックアップする体制が整っており、資格取得勉強会の実施や受験費用の援助を行なっています。

福利厚生・研修・社内制度

福利厚生・社内制度

各種社会保険、退職金、自己啓発奨励金、慶弔金、持家奨励金、リフレッシュ休暇制度(最大9日間)、借上社宅、社員食堂ほか

※自宅から通勤できない場合は会社が契約するアパートに借上社宅として入居することができます。敷金・礼金の他、月々の家賃の70％が会社負担となります。家賃の30％と光熱費、食費などが個人負担となります。社宅に入居せずに個人でアパートを借りてもかまいませんが、会社からの補助はありません。なお、自宅から通勤できる場合は、自宅から通勤していただきます。

研修制度

吉田産業では社業の発展は「人材」の育成と捉え、様々な能力開発システムやプログラム、研修カリキュラムを導入しています。社員が自己実現に励むことができ、働きやすい社内環境を構築することが人材の育成に結び付くと考えています。

新入社員には、安心して社会に踏み出していけるように、社会人として必要な心構えとビジネスマナー等をグループディスカッションやグループワークを中心に学ぶ研修を用意しています。
また、建設に関する専門知識や営業に必要なスキルは入社後の研修やOJTを通じて一から指導しますのでご安心ください。現在、建設について学んでいない方でも、既に学んでいてさらに知識を高めたい方にも対応したカリキュラムを用意しています。

吉田産業では配属支店において「エルダー制度」を導入しており、新入社員と年齢の近い先輩社員が相談役となりサポートする体制を整備しています。

【教育システム】
新入社員研修、新人営業研修、工事管理育成研修、エルダー研修、営業ステップアップ研修、マネジメント研修、営業マネジャー研修、資格取得研修　ほか

■新入社員研修
入社後、一番初めに受講する約4日間の集合研修です！
同期入社の仲間たちと共に様々なグループ活動を行なうことで、「社会人基礎力」を鍛えることができる実践式の研修です。

■OJT　(日常業務を通じた育成指導)
OJTとは、On the Job Trainingの頭文字をとった言葉です。
業務はOJTを通じて体験しながら覚えてもらいます。はじめのステップは上司や先輩方に教えてもらい、見てマネることから。
上司や先輩のフォローを受けながら、自分でできる業務を着実に増やしていきましょう！

自己啓発支援

・自己啓発奨励金制度
・通信教育、動画学習サービスの推進

メンター制度

・先輩社員が相談役として新入社員をサポート

職場環境

• 平均残業時間
  （月間）

  13.3 時間
• 平均有給休暇取得日数
  （年間）

  14.0日

• 役員および管理職に占める女性の割合

  役員： 0%
  管理職： 5.9%

• 育児休業取得者数/対象者

  男性：取得者3名（対象者15名）
  女性：取得者6名（対象者6名）

最終更新日：2024年1月5日

社員について

• 平均年齢

  44.7歳
• 平均勤続年数

  18.4年

• 新卒採用者数と離職者数（過去3年間）

  2023年度：採用人数16名、うち離職者数0名
  2022年度：採用人数9名、うち離職者数0名
  2021年度：採用人数10名、うち離職者数1名

• 新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）

  2023年度：男性10名、女性6名
  2022年度：男性8名、女性1名
  2021年度：男性5名、女性5名

最終更新日：2024年1月5日

会社概要