大阪府|東京都商社(ガス)
岩谷産業株式会社
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未来の必要を追い求める。
目次
私たちの事業
「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」私たちの哲学です。
1953年、私たちは家庭用LPガスの供給を開始して以来、産油国との輸入契約から専用タンカーによる輸送、輸入基地での備蓄、工業用や民生用(家庭・業務用)の供給まで、一貫した安定供給体制を築いてきました。創業以来、大切にしている企業理念は「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」。「世の中に必要とされるもの」が互いに扶け合うことに価値の基準を置き、社会や人々の満足を追い続けようという私たちの事業哲学です。これからも「未来の必要」を追い求め、社会に提供していきます。
私たちの特徴
社風
社員ひとり一人のキャリア形成・能力開発を中長期のスパンで計画的に進めています。
当社では、キャリアプラン制度を導入。社員ひとり一人のキャリア形成・能力開発を中長期にわたって計画的に進め、必要があれば事業部門を跨いだ異動も行っています。また、年に一度、全社員を対象に異動先の希望を申告する制度や新事業提案推進や、関係会社出向、社内他部門異動などの社内公募、希望業務に転任できる制度もあり、社員ひとり一人の主体的なキャリア形成もバックアップしています。
事業・商品の特徴
水素の未来を変える。水素が未来を変える。
地球上に無尽蔵に存在し、燃焼してもCO2を全く排出しない「究極のクリーンエネルギー」、水素。それは、地球環境問題と資源エネルギー問題を同時に解決できる可能性を秘めた、夢のエネルギーです。イワタニは、水素の可能性にどこよりも早く着目し、研究開発・製造・物流・保安・利用に到るすべてを、自社グループで担っていました。
これから始まる水素エネルギー社会に、あらゆる領域で貢献します。パイオニアとしての、使命と誇りを胸に。
企業理念
「世の中に必要な人間となれ、 世の中に必要なものこそ栄える」
企業理念「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」は創業者 岩谷直治の事業哲学を表現したもので、ダーウィンの「進化論」をヒントに「世の中に必要とされるもの」が互いに扶け合うことに価値の基準を置き、社会や人々の満足を追い続けようというものです。
その象徴的な例がLPガス事業です。主婦の台所労働を軽減しつつ家庭の燃料革命を進めてきたイワタニのLPガスは今や暮らし、事業、アウトドア、緊急時など、信頼できるエネルギーとして広く利用されています。また創業者 岩谷直治が早くから事業化を提唱してきた「水素」が暮らしや産業で活用される社会を目指し、追い続けてきたクリーンエネルギーへの夢を一つひとつかたちに変えていきます。
私たちの仕事
事業紹介
■総合エネルギー事業
LPガス、LNGなどをはじめ、エネファーム、太陽光発電パネルやカセットこんろなど生活関連商品、LPガス設備の取扱いをはじめ、宅配天然水事業「富士の湧水」やミネラル保湿化粧品事業「fujina」も展開しています。
■産業ガス・機械事業
酸素・窒素・アルゴンなどの空気分離ガスをはじめ、水素、ヘリウム、炭酸ガスなどさまざまなガスを取り扱い。機械事業分野では産業用のロボット、電子機機器や環境機器などを販売し、産業の根幹を支えています。
■マテリアル事業
ミネラルサンドをはじめとする、海外での資源開発へも投資。樹脂関連では、PET樹脂の開発及び機能性フィルムの拡販に注力し、環境や医療、精密部材などの取組みを中心に素材から多種多様な産業ニーズに応えています。
福利厚生・研修・社内制度
福利厚生・社内制度
諸制度|各種社会保険、財形貯蓄、住宅融資、年金、従業員持株、確定拠出型年金(DC)、出産に関する給付制度など
諸施設|独身寮、借上社宅
研修制度
研修あり
自己啓発支援
・受講料一部負担
メンター制度
・新入社員に対し配属先の先輩が個別指導
職場環境
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平均残業時間
(月間)13.7 時間
最終更新日:
社員について
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平均勤続年数15.5年
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | ・創業 1930年5月5日 ・設立 1945年2月2日 |
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本社所在地1 | 大阪本社 大阪市中央区本町3-6-4MAP |
本社所在地2 | 東京本社 東京都港区西新橋3-21-8MAP |
事業所 | ■国内ネットワーク 本社:2ヵ所/支社・支店:42ヵ所/研究所など:中央研究所、岩谷水素技術研究所、琵琶湖カンファレンスセンター ■海外ネットワーク 駐在員事務所:4ヵ所/持株会社:3ヵ所/商社現地法人:26ヵ所/事業会社:42ヵ所 |
代表者 | 代表取締役社長執行役員 間島寛 |
資本金 | 350億9,600万円 |
売上高 | 【単体】:5,870億6,700万円 連結:9,062億6,100万円(2023年3月期) |
従業員数 | 1,351名(2023年3月現在) |
子会社・関連会社 | ■連結子会社 企業数:105社(2023年3月31日現在) |
上場区分 | 国内上場 |
上場市場 | 東証 |
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★★★(3段階)
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有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月~2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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従業員数(人)
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