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藤井産業株式会社
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195 フォロワー
- 過去10年赤字決算無し
- SDGsの取り組みに積極的
- CSR・CSV活動に積極的
時代の変化をつかめ！-Beyond the future-
総合エンジニアリング商社として新たな価値を創造していきます
目次
私たちの事業
チームワーク、フットワークで何事にも一番先に！それが当社のDNAです
当社は、施工機能を有する専門商社の集合体として、多岐に渡るビジネスに取り組んでいます。建物を建てることも、電気設備工事に必要な材料を揃えることも、工場のラインに適切な機器を納めることもすべて当社の得意分野。2012年からは自社で太陽光発電所を運営するメガソーラー事業にも乗り出し、近年ではAIロボット事業にも参入しています。今後も時代を的確に捉え、新しい価値の創造を追求していきます。
当社がどうしてそれだけのことができるのか―。
それは部を超えた＜ネットワーク＞があるからです。豊富な品揃えでお客様の声に応えるだけでなく、「こんなことをしたい」という一歩踏み込んだご要望にもお応えできるのは、社内の各部と連携できるから。モノを提供するだけでなく、お客様の問題解決にも取り組めるのは、さまざまな部を持つ当社の強みの一つです。各メーカーともネットワークを張り巡らし、情報共有にも努めています。
そして問題解決に向け、チームや部署全員の＜チームワーク＞で取り組んでいるからです。もちろん一人ひとりも頑張っていますが、一人の力だけでは限界があります。それを補い、大きくするのがチームの力。お互いを信頼しあい、持てる力を存分に出して、いろいろなことに挑戦しています。
さらに物事をやり遂げる＜フットワーク＞の良さもあります。栃木県内を中心に北関東一円に事業所を構えているのも、よりよいフットワークを考えてのことです。
そして当社は新しいことに＜一番先に＞取り組んでいます。
鍛冶屋から始まった当社の歴史。電設に舵を切ったのも、施工まで行うのも、これからのニーズがあると見込んでのこと。時代を的確に捉え、早くから始めているからノウハウもあり、さらに新しいことにチャレンジする土台を整えることができるのです。
私たちの特徴
職場の雰囲気
努力次第でチャンスは無限に広がっています
社歴に関係なく、能力次第で大きなプロジェクトにも携われるチャンスがあります。
社員同士も仲が良く、相談等しやすい雰囲気です。
事業戦略
「伝統の力」×「先端主義」
●収益の上がらないもの、独自性の出ないものは扱わない。
●取り扱い商品は、その時点で将来伸びるもの、時代の先端を行くものに逐次変えていく。
●成長分野にはいち早く参入する。
これが当社の成長の秘訣。創業当時からの最先端主義、独自性の確保が発展の原動力になっています。1991年には株式を現在の東証スタンダード市場に公開し、社会的にも認められたパブリックカンパニーとして、栃木県を中心とした北関東を代表する企業に成長しています。常にその時代のトレンドを的確に捉え、事業を展開することが当社の成長のキーワードとなっています。
事業優位性
トータルソリューションを叶える連携
■マテリアルイノベーションズカンパニー
電設資材、建設資材、情報関連機器などを取り扱うカンパニー。建設・電気工事に関わるあらゆる製品・資材を販売するだけでなく、商品に施工やサービスを付加して新たな価値を生み出します。
■インフラソリューションズカンパニー
企業が経済活動を営む上で必要不可欠な社会基盤に対して、顧客が抱える様々な顕在的・潜在的な課題の解決を提案するカンパニー。総合力による付加価値提供やトータルソリューションをワンストップで行っています。
写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
あなたの街や暮らしを藤井産業は支えています！
藤井産業は、街や暮らしのさまざまなシーンで活躍。社会・生活インフラの最適化、業務効率の向上、再生可能エネルギーへの転換まで、身近なところで安全、快適をサポートしています。
職種別に仕事を知る
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営業職
社内外のさまざまなリソースをフルに活用して顧客の課題を解決していけるのが、当社の営業職の面白さ。アイデア次第で新しい価値をどんどん生み出していけます！
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技術職（施工管理職・設計職）
施工管理職は、工場や倉庫などの産業建築の建設に一貫して携われる。設計や電気設備・空調衛生設備に関する部門もあるので、連携して仕事を進めやすい環境があります！
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 家族手当あり
- 文化・体育・レクリエーション活動支援あり
- 財形貯蓄制度あり
- 社内預金・持株会あり
- 完全週休2日制
- 実力主義の評価制度あり
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
各種社会保険、退職年金制度、財形貯金、社員持株制度、借上社宅制度、リゾート施設法人会員など
研修制度
新人研修（OJT含む3週間程度）、ビジネスコミュニケーション研修、計数研修、折衝力向上研修、交通安全研修、職位別研修
自己啓発支援
資格取得をバックアップ（資格手当の支給）
メンター制度
新人1名につき1名JOBコーチを配置
キャリアコンサルティング制度
人事考課制度
職場環境
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平均残業時間
（月間）17.0 時間 -
平均有給休暇取得日数
（年間）12.0日
勤務時間
8:30～17:30
実働8時間／1日
■営業系（電設営業部・工事部 以外）
■業務・事務系（電設業務管理部 以外）
【電設営業部・工事部・業務管理部 8：30～18：00 休憩90分 実働8時間】
【技術系工事部 8：00～17：00 実働8時間】
最終更新日：
社員について
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平均年齢41.5歳
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平均勤続年数15.5年
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新卒採用者数と離職者数（過去3年間）
2023年度：採用人数41名、うち離職者数0名
2022年度：採用人数16名、うち離職者数2名
2021年度：採用人数20名、うち離職者数1名 -
新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2023年度：男性37名、女性4名
2022年度：男性10名、女性6名
2021年度：男性13名、女性7名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 創業 明治16年 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 宇都宮市平出工業団地４１番地３MAP |
| 事業所 | 支店／東京、小山、水戸、つくば、前橋、さいたま、太田、日立、東北、名古屋、大阪 営業所／足利、鹿沼、黒磯、西那須野、大田原、栃木、佐野、宇都宮中、野木、下館、古河、水海道、下妻、竜ヶ崎、前橋、高崎、沼田、伊勢崎、久喜、越谷、熊谷、浦和、深谷、本庄、ふじみ野、入間、柏、千葉、千葉稲毛、いわき |
| 代表者 | 代表取締役 藤井 昌一 |
| 資本金 | 18億8365万円 |
| 売上高 | 738億0000万円（2023年3月期） |
| 従業員数 | 895名（契約・パート含む）（2023年3月現在） |
| 主要取引先 | 東京電力エナジーパートナー(株)、(株)関電工、東プレ(株)、ギガフォトン(株)、(株)SUBARU、大成建設(株)、戸田建設(株)、パナソニック(株)、富士電機(株)、日東工業(株)、高島(株)、栃木県、学校関係ほか |
| 上場区分 | 国内上場 |
| 上場市場 | 東証 |
| 沿革 | 藤井産業は、創業以来「新しいものは まずやってみよう」の精神で様々な事業に取り組んできました。 これからもその歴史は続いていきます。 ------------------------------------------------------------ 1883年08月 故藤井石松が鍛冶業を目的として藤井屋を創業 1947年08月 三代目藤井清が、先代からの鍛冶業のほか金物関係の商売を目的として藤井産業(有)を設立 1949年05月 商号を(有)藤井金物本店と変更 1955年12月 (有)藤井金物本店が一切の事業を譲り受け、藤井産業(株)設立 1967年07月 藤井コンクリート圧送(株)を設立 1969年06月 本社を現所在地（宇都宮市平出工業団地）に移転 1969年08月 栃木小松フォークリフト(株)を設立 1974年01月 栃木小松(株)（現「コマツ栃木(株)」）を設立 1979年05月 藤和コンクリート圧送(株)を設立 1984年12月 アイ通信(株)（現「藤井通信(株)」）を設立 1991年10月 日本証券業協会に株式店頭登録 [現 大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード）] 1997年11月 大島光電(株)を買収し100％子会社とする 1998年07月 コマツ栃木(株)との共同出資により、栃木リース(株)を設立 1999年04月 経営効率化のため、藤和コンクリート圧送(株)と藤井コンクリート圧送(株)を合併し、藤和コンクリート圧送(株)を存続会社とする 2000年04月 (株)イーエムシーを設立 2002年07月 弘電商事(株)を買収し100％子会社とする 2009年12月 大島光電(株)と(株)イーエムシーが合併し、関東総合資材(株)へ名称変更 2010年06月 杉本電機産業(株)と資本・業務提携契約を締結 2013年8月 創業130年を迎える 2018年8月 伴七電材(株)を買収し100％子会社とする 2018年12月 (株)サンユウを買収し100％子会社とする 2019年4月 100％子会社である藤井通信(株)を吸収合併する 2019年11月 (株)日本切削工業を買収し100％子会社とする 2020年4月 100％子会社である弘電商事(株)を吸収合併する 10月 100％子会社である関東総合資材(株)を吸収合併する 2022年4月 社内カンパニーを導入 ------------------------------------------------------------ |
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★★★（3段階）
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有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月～2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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