大阪府建設
南海辰村建設株式会社【南海電鉄グループ】
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☆2023年で創業100周年☆
南海電鉄グループの一員として、関西圏・首都圏を中心に建設事業を展開するゼネコンです。
目次
私たちの事業
総合建設業(ゼネコン)
○建築工事(マンション、ビル、商業施設、学校、医療福祉施設、文化施設、工場、鉄道施設など)
○リフォーム工事(マンション、テナントビル、鉄道施設など)
○土木工事(鉄道施設、宅地造成、道路、上下水道、治山治水、トンネルなど)
○軌道工事(線路切替、レール及びマクラギ更換、軌道補修他保線関係工事)
○電気および電気通信工事(高圧線・信号通信等鉄道電気施設)
○その他建設工事全般
○建築設計業
○不動産所有売買、賃貸、斡旋
当社は、なんばパークスのような大規模工事から、一般建築・土木工事、鉄道工事まで、あらゆる建設工事を請け負っております。
私たちの特徴
企業理念
人とともに、街とともに、お客さまとともに
「人とともに、街とともに、お客さまとともに」をスローガンに掲げ、また、自然環境との調和を図り、建設事業を通じて豊かな人間社会づくりに貢献することを信条としております。
そのフレーズは社是にも掲げており、仕事に取り組み上での心構えとしております。
社風
質の高い技術と提案は、「アットホーム」が関係している?
当社の平均年齢は45.0歳。少し高いように思えますが、50代の次に多い年代は20代で、若手の意見を積極的に取り入れる社風があります。施工管理職は、技術資格取得も重要なポイントとなりますが、若手主体で勉強会を開催するなど、若手が率先して社の技術力や人間力を高める役割を担っています。また部門や役職にかかわらず、誰にでも相談しやすい環境であるのも当社の特徴のひとつ。必要な情報が部門を問わずスピーディーに集まる。わからないところはすぐに教えてくれる。そのアットホームな雰囲気が、離職率が低く、長く働くことのできる環境を作っていると共に、結果的にはお客様へのスピーディーで質の高い提案にもつながっているのです。
研修制度
年次別・階層別に研修を行っています。
入社1年目:新入社員研修、OJT教育、安全衛生研修
入社2年目~5年目:フォローアップ研修、リーダーシップ研修
入社6年目~:キャリア・デザイン研修、コーチング研修
ほか、階層別教育として、新任課長代理・新任課長・新任部長研修、全社員対象の研修やセミナーを用意しています。
また、資格取得支援制度や講座参加授業料助成制度等さまざまな制度も用意しています。
写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
☆『なんたつ』とは☆
『なんばスカイオ』『なんばパークス』といったランドマーク的な大型商業施設やテナントビル、大型マンション、官公庁施設、医療福祉施設、教育文化施設、鉄道施設などの建築工事が、売上の約6割から7割近くを占めております。近年では新築だけでなく、既存ビル、マンション等の耐震補強工事、大規模リフォーム工事にも注力すべく、日々営業活動を重ねております。
また、鉄道部門においては、南海電鉄、阪堺電気軌道、地下鉄等の軌道関係工事、電気信号通信工事、各種設備工事などを、土木部門においては、南海電鉄、地下鉄等の鉄道工事、高速道路、一般道路、上下水道、宅地整備などを総合的に手掛けています。鉄道営業線の連続立体化工事(高架化工事)は当社の得意とする工事の1つでいくつもの実績をあげております。その実績を活かし、北陸新幹線の土木工事にも関わっていました。今後は土木・鉄道部門についても、南海グループ外からのさらなる受注を目指しております。
職種別に仕事を知る
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【技術系総合職】
【施工管理職】
■建築施工管理
学校・医療施設・商業施設・集合住宅・運動施設・工場などの建築工事現場で、工程管理、品質管理、安全管理などの施工管理全般を行なっていただきます。
■建築設備施工管理
学校・医療施設・商業施設・集合住宅・運動施設・工場などの建築工事現場で、空調、給排水衛生設備施工などの工程管理、品質管理、安全管理全般を担当します。
■土木施工管理
土地造成、道路や上下水道、河川改修、鉄道関連工事といった様々な案件の土木工事現場で、工程管理、品質管理、安全管理などの施工管理全般を担当します。
■軌道施工管理
鉄道営業線の軌道敷設・改良・補修など線路設備関連工事の施工管理全般を担当します。
■鉄道電気・信号通信施工管理
鉄道営業線の高圧線設備・信号設備・踏切保安設備・情報通信設備など各工事の施工管理全般を担当します。
【設計(構造・設備・意匠)】
建設物の基となる設計図を作成します。意匠・構造・設備などに分けられ、図面はCADなどのソフトを使用し、パソコンで描きます。他にも、設計図どおりに現場が進んでいるか、監理をします。 -
【事務系総合職】
■営業■統括(現場事務)■総務■人事■経理■業務改革推進 他
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 家族手当あり
- 財形貯蓄制度あり
- 年間休日125日以上
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
各種社会保険完備、退職金制度、慶弔制度、表彰制度、団体生命保険、社員持株制度、財形貯蓄制度、財形住宅金融制度、貸付金制度、福利厚生倶楽部(リロクラブ加入)、会員制リゾート・スポーツクラブ、クラブ活動、社宅、独身寮、メンタルヘルス(EAPサービス加入)等
研修制度
入社1年目:新入社員研修、OJT教育、安全衛生研修
入社2年目~5年目:フォローアップ研修、リーダーシップ研修
入社6年目~:キャリア・デザイン研修、コーチング研修
ほか、階層別教育として、新任課長代理・新任課長・新任部長研修、全社員対象の研修やセミナーを用意しています。
また、資格取得支援制度や講座参加授業料助成制度等さまざまな制度も用意しています。
若年層への取り組み☆NTアカデミー☆
当社では、会社全体で若手の育成に力を入れております!
そこで導入されたのがNTアカデミー!
現場に配属された後のアフターフォローとして、入社して1年目~5年目まで、所長レベルの技術社員が作成した「なんたつ独自のカリキュラム」を使用し、それぞれの年次に応じた基礎知識をしっかりと固めるためのサポートを行います。
また、講師となる若手社員も、生徒となる新入社員と共に成長することを目的の一つとしています。
知識の面で不安を感じている方にも全力でサポートをいたしますので、入社前の1つの安心材料として考えていただければと思います!
職場環境
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平均残業時間
(月間)35.0 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)8.0日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 0%
管理職: 0% -
育児休業取得者数/対象者
男性:取得者0名(対象者9名)
女性:取得者1名(対象者1名)
最終更新日:
社員について
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平均年齢46.0歳
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平均勤続年数19.3年
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新卒採用者数と離職者数(過去3年間)
2022年度:採用人数9名、うち離職者数1名
2021年度:採用人数12名、うち離職者数1名
2020年度:採用人数15名、うち離職者数3名 -
新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2022年度:男性6名、女性3名
2021年度:男性10名、女性2名
2020年度:男性13名、女性2名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 創業192303/設立194406 |
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本社所在地1 | 大阪府大阪市浪速区難波中三丁目5番19号 南海浪速ビルMAP |
事業所 | 本社:大阪 支店:東京 |
代表者 | 取締役社長 浦地 紅陽 |
資本金 | 20億円 |
売上高 | 409億9600万円(2023年3月期) |
従業員数 | 449名(男性391名 女性58名)(2023年7月現在) |
主要取引先 | 南海電鉄グループ各社 各官公庁、地方自治体 各高速道路会社 マンション事業者、ほか |
上場区分 | 国内上場 |
上場市場 | 東証 |
沿革 | 1923年3月 西田勝三郎が、土木建築請負業を創業 1944年6月 大阪府岸和田市において土木建築岸和田工業株式会社を設立 1946年10月 株式会社西田工務店を吸収合併 1947年5月 商号を株式会社西田工務店に変更 1949年11月 建設業法により、大阪府知事登録(い)第0415号の登録を受けた。 1952年6月 建設業法により、建設大臣登録(口)第2751号の登録を受けた。 1963年5月 大阪証券取引所市場第二部に上場 1969年7月 宅地建物取引業法により、大阪府知事免許第6901号の免許を受けた。 1972年8月 建設業法の改正により、特定建設業者として建設大臣許可(特-47)第71号の許可を受けた。 宅地建物取引業法により、宅地建物取引業者として建設大臣免許(1)第1290号の免許を受けた。 1975年5月 南海建設株式会社と合併、同時に商号を南海建設株式会社に変更 本社を岸和田市から大阪市浪速区馬渕町23番地へ移転 1988年9月 本社を大阪市浪速区難波中三丁目5番19号へ移転 1995年10月 株式会社辰村組と合併、同時に商号を南海辰村建設株式会社に変更 2001年12月 資本金を4,589百万円に増資 2003年3月 資本金を6,589百万円に増資 2003年8月 資本金を7,864百万円に増資 2009年8月 資本金を2,000百万円に減資 2013年7月 大阪証券取引所と東京証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場 2022年4月 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、スタンダード市場に上場 |
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★★★(3段階)
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月~2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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従業員数(人)
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平均年齢(歳)
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平均勤続年数(年)
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