クルマの未来を変えていこう。
トヨタは「もっといいモビリティ社会」の実現を目指して日々チャレンジを続けています。

私たちの事業

「もっといいモビリティ社会」の実現を目指して

トヨタはクルマをつくる会社からモビリティカンパニーへのモデルチェンジに取り組み、人々が笑顔で幸せに暮らせる、「もっといいモビリティ社会」の実現に挑戦しています。その中で、カーボンニュートラル実現、自動運転、Woven City（街づくり）など様々な分野で領域を広げています。

私たちの特徴

ビジョン/ミッション

トヨタフィロソフィー

MISSION：
幸せを量産する。
技術でたぐりよせた未来の便利と幸福を、手の届くかたちであらゆる人に還元する。


VISION：
可動性（モビリティ）を社会の可能性に変える。
人、企業、自治体、コミュニティができることをふやし、人類と地球の持続可能な共生を実現する。

社風

トヨタはあなたで加速する。

「より良いモノを、より多くのお客様に」。

設立以来、愚直に走り続けてきた私たちが描いた未来、それは「モビリティカンパニー」へのモデルチェンジです。その実現に向け、私たちは変わり続け、より速く、より前へ進まなければいけません。

今、さまざまなフィールドから続々と集まった仲間たちと手を取り合い、これまで「不可能だ」と言われてきたことに挑んでいます。IT、サービス、まちづくり。挑戦のフィールドは、これからも広がり続けるでしょう。

目指すのは、地球の課題を解決し、未来の主役である子どもたちにつなぐモビリティ社会の創造です。あなたの可能性を、際限なく発揮できる環境が、トヨタにはあります。

事業優位性

トヨタ生産方式

トヨタ自動車のクルマを造る生産方式は、「リーン生産方式」、「JIT（ジャスト・イン・タイム）方式」ともいわれ、今や、世界中で知られ、研究されている「つくり方」です。「お客様にご注文いただいたクルマを、より早くお届けするために、最も短い時間で効率的に造る」ことを目的とし、長い年月の改善を積み重ねて確立された生産管理システムです。

トヨタ生産方式は、「異常が発生したら機械がただちに停止して、不良品を造らない」という考え方（トヨタではニンベンの付いた「自働化」といいます）と、各工程が必要なものだけを、流れるように停滞なく生産する考え方（「ジャスト・イン・タイム」）の2つの考え方を柱として確立されました。

「自働化」と「ジャスト・イン・タイム」の基本思想によりトヨタ生産方式は、1台ずつお客様の要望に合ったクルマを、「確かな品質」で手際よく「タイムリー」に造ることができるのです。
「TPS」と「原価低減」を徹底的に磨くことは、未来を生き抜くためにこそ必要だと考えています。また、TPSを開発部門にも導入し、開発期間の短縮や原価低減だけでなく人材育成にも役立てお客様から「愛車」と言っていただける「もっといいクルマづくり」につなげていきます。

写真からわかる私たちの会社

職種別に仕事を知る

• 事務職・技術職（総合職）

  幅広い業務領域で、高度な専門知識を活かしながら、「企画・開発・調整業務」を自立的に遂行いただきます。
  
  ▼事務職
  商品企画、マーケティング・営業企画、販売事業支援、アフターサービス企画、資材・部品調達戦略、新車プロジェクトマネジメント、物流企画、生産企画、経理・財務、原価企画、企業法務、海外事業体支援、渉外広報、人事など
  
  ▼技術職
  先端研究、先行開発、量産開発、生産技術開発、生産ライン設計・導入、製造・品質管理、デザイン、品質保証、カスタマーサービス、情報システム、知的財産、建築設備技術など

• 業務職（一般職）

  特定の業務領域で、高い実務力を活かし、自ら考え、関係者を巻き込みながら業務プロセスを遂行
  
  【主な配属予定部門・部署】
  海外・国内営業、技術（研究・開発）、生産技術、生産企画、カスタマーサービス、製造（工場）、総務・人事、渉外・広報、商品企画、経理・財務、情報システム、調達、品質保証など

福利厚生・研修・社内制度

福利厚生・社内制度

施設／寮・社宅、スポーツ施設、保養所など
制度／選択型福利厚生制度・持家補助制度・従業員持株会制度・財形貯蓄制度など

研修制度

・1年基礎固め研修（新入社員研修）
・基礎固め研修
・中堅社員特別研修
・キャリアデザイン研修
・役割別研修（考課者訓練、評価者訓練、グループ長 座談会、新任部長研修）
・資格別研修（幹部職/基幹職能力向上プログラム）
・修行派遣

自己啓発支援

・選択型オンライン学習プラットフォームの斡旋

メンター制度

・職場先輩制度

職場環境

• 平均残業時間
  （月間）

  20.0 時間

最終更新日：2024年2月22日

社員について

• 平均勤続年数

  16.2年

最終更新日：2024年2月22日

会社概要