東京都プラントエンジニアリング|機械・機械設計|半導体
栗田工業株式会社
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181 フォロワー
- 3年連続で業績アップ
- No.1のサービス(製品)あり
- オンリーワン技術あり
水処理装置、水処理薬品、およびメンテナンスサービスに関する製品・技術・サービスを提供しています。
目次
私たちの事業
地球の難問に挑み続ける「水の新たな価値」の開拓者
クリタは、半導体、電子、紙パルプ、自動車、食品など、幅広い産業のお客様に対して、水、環境に関する総合ソリューションを提供する企業です。工場向けの産業用水処理で日本トップシェアを誇るほか、海外事業所34か所、海外売上比率48.9%とグローバルに拡大しています。
世界を取り巻く水資源をはじめとした環境・社会問題をどのように解決し、持続可能な社会を実現するか。多種多様な産業の現場接点から培った、最先端の技術・ノウハウ。そして、グループの幅広い事業を組み合わせることによって、水の新たな価値を開拓し、地球の難問に挑み続けていきます。
私たちの特徴
ビジョン/ミッション
今までも、そしてこれからも、社会に価値を届け続ける
1949年にボイラ洗浄薬品の会社として設立されたクリタは、「“モノ”ではなく“効果”を売る」という考え方のもと、単なる薬品販売にとどまらず、変化するお客様の課題やニーズに合わせて事業を拡大し続けてきました。公害問題に水処理を通して寄与したり、水処理で培った技術を活かした土壌浄化事業を開始したりなど、社会の要請や環境の変化に応じて、幅広いソリューションを生み出し、社会価値を提供してきた歴史があります。
「“水”を究め、自然と人間が調和した豊かな環境を創造する」という企業理念の実現に向け、水資源の問題解決、脱炭素社会の実現、循環型経済社会の構築など、持続可能な社会の実現を目指していきます。
事業・商品の特徴
食品にも、自動車にも、半導体にも、クリタの「水」が流れている
私たちの事業の軸である“水”は、全てのモノづくりの根幹です。
食品・医薬・電子・電力・鉄鋼・石油精製・石油化学・紙パルプ・自動車――。私たちの社会を支えているこれらの産業は、水がなくては成り立ちません。
例えば、食品産業では、口にしても安全かつ、製品の味に影響しない純水が工程の中で使われています。また、電子機器に用いられる半導体や液晶パネルの製造工程は、ドーム球場一杯分の水にわずか1グラム程度しか不純物が含まれてない「超純水」によって支えられています。その技術とノウハウは、今や宇宙にまで広がり、国際宇宙ステーション(ISS)の水再生システム開発を担うまでになっています。
クリタは、産業の根底を流れる“水”を通して、技術革新や産業の発展を支え、持続可能な社会を実現します。
社風
課題解決の主役となる。挑戦できる風土こそがクリタの原点
クリタは決まった商品を売る会社ではありません。お客様の抱える産業における課題に対して、技術の力でソリューションを提供する会社です。目的がお客様の課題解決であるからこそ、あらゆる人を巻き込み、技術、商品、サービスを駆使しながら、自らの頭で自由にソリューションを考え出す面白さがあります。また、手を挙げた人に積極的に仕事を任せる環境で、若手のうちから高い裁量権を持ち、大きな仕事に挑戦することができます。先輩の中には、入社3~4年目で数億円規模のプラント建設プロジェクトの責任者として活躍した人もいます。目の前の課題に対する解決策を徹底的に考え尽くすことができる環境で、若手のうちから幅広い経験を積み、専門性を深め、大きく成長することができます。
私たちの仕事
「水の新たな価値の開拓者」を目指して
総合職採用 ※初任配属職種確約型採用となります。
■技術営業(勤務地:全国)
お客様の水と環境に関わる課題を具体化し、最適な商品・技術・サービスを組み合わせ、お客様の課題解決にあたる。
■設計(機械・制御システム・土建)(勤務地:東京)
膜・イオン交換・生物処理などの技術・ノウハウを駆使し、お客様の要求レベルを満たすプラントの設計を行う。
■施工管理(勤務地:東京)
プラント工事の事前計画・進捗等の管理を行い、計画通りの納期や装置性能を実現させる。
■ソリューション技術(勤務地:東京)
新規技術の市場適用・商品化や、既存技術・商品の改良改善を行う。
■研究開発(勤務地:東京)
水と環境の浄化に必要な分離・分解技術、生物処理技術、薬品処理技術などを開発する。
■デジタル系(勤務地:東京)
AI・IoTを含む組込みシステムの設計・構築・製造を主導する。
■会社による適性判断(勤務地:全国)
職種を限定せず、会社が個人の適性に合った職種を見極める
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 家族手当あり
- 文化・体育・レクリエーション活動支援あり
- 財形貯蓄制度あり
- 社内預金・持株会あり
- フレックスタイム制度あり
- 年間休日125日以上
- 完全週休2日制
- 異動希望を申請できる
- 実力主義の評価制度あり
- 海外研修制度あり
- 資格取得支援制度あり
- 留学制度(MBA含む)あり
福利厚生・社内制度
各種社会保険
育児休職
最長、子どもが満2歳に到達するまで取得することができます。育児休職後の復職率は100%です。
育児短時間勤務
育児の状況に合わせ、一日あたりの就業時間をいくつかのタイプから選択することができます。
借り上げ寮
配属事業所への通勤圏内に両親等との同居可能な住宅がない独身社員が対象です。毎月の使用料は8,000円(水道光熱費込み)となっており、大学卒業・大学院修了の方は5年間、高専卒業の方は7年間入居することができます。
借り上げ社宅
転勤先に住居がない同居家族を有する社員が対象です。1地域最大10年間入居することができます。
自己啓発支援
自身の業務に役立てるため通信・通学講座を受講する際に、受講料の最大半額を、会社が負担します。
資格取得援助
国家資格等、会社が認める資格を取得するためにかかった費用を負担し、取得した場合には一時金を支給します。
従業員持株会
従業員が少額を継続的に出し合い自社株を購入します。会社から奨励金も支給されますので、無理なく資産形成が行えます。
財形貯蓄
住宅の購入または自宅の増改築費用としての貯蓄、60歳以降に年金形式として受け取るための貯蓄ができます。毎月の給与や年2回の賞与から控除することで貯蓄し、将来に備えることができます。
その他
社員の健康維持・増進支援施策など
研修制度
入社後の新入社員研修に加え、当社では各種研修を実施しております。
以下、代表的なものを何点かご紹介いたします。
・若手社員研修
仕事人としての基礎の定着を目的とした研修です。
(問題解決の基礎・周囲の評価による行動点検)
・中堅社員研修
仕事を中核を担う人材として、よりレベルの高いスキルを獲得していただきます。
(リーダーシップ能力・問題解決力向上)
・ DXマスターカレッジ
当社のDXを今以上に加速させるため、全社的にデジタル人材の育成に注力しています。
また、社員全体のデジタル素養を底上げを目的とした基礎的な研修も実施しています。
・グローバル研修
海外駐在員に求められる知識、語学力、スキルを身につけていただきます。
・専門技術講座
各技術分野のプロフェッショナルが、社内講師として技術伝承を行っています。
自己啓発支援
制度あり
1)自己啓発援助制度
会社の業務に関連する外部講座の受講に対し、一講座につき半額の援助金を支給しています。
(支給上限:4万円/一講座、8万円/年)
2)国家資格等取得援助制度
会社の指定する資格等を入社後に取得した場合、規定の一時金を支給しています。
また、資格取得にかかる受験料、講習受講料(資格認定に必須の場合)、当日の受験にかかる交通費等も支給されます。
メンター制度
入社1~2年目社員に対して、仕事の進め方等のサポートを行う「指導員制度」を導入しています(入社1~2年目社員1名に対して指導員1名)。
キャリアコンサルティング制度
キャリアコンサルティング有資格者によるキャリア相談を試験運用中です。
社内検定制度
専門技術講座と題して、各技術分野のプロフェッショナルが社内講師として技術伝承を行っています。
職場環境
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平均残業時間
(月間)23.3 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)12.1日
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育児休業取得者数/対象者
男性:取得者32名(対象者49名)
女性:取得者6名(対象者6名)
最終更新日:
社員について
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平均年齢43.2歳
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平均勤続年数17.8年
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新卒採用者数と離職者数(過去3年間)
2024年度:採用人数27名、うち離職者数0名
2023年度:採用人数36名、うち離職者数0名
2022年度:採用人数42名、うち離職者数0名 -
新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2024年度:男性18名、女性9名
2023年度:男性23名、女性13名
2022年度:男性29名、女性13名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 1949年7月13日 |
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本社所在地1 | 東京都中野区中野4丁目10番1号 中野セントラルパークイーストMAP |
事業所 | 本社(東京都) 大阪支社 東北支店 名古屋支店 広島支店 クリタ開発センター(栃木県) エンジニアリングセンター(東京都) ほか全国の営業所・駐在所・事業所 |
代表者 | 代表執行役社長 江尻 裕彦 |
資本金 | 134億5000万円 |
売上高 | 3446億円(2023年3月期) |
従業員数 | 連結:7784名 単体:1624名(2023年3月現在) |
上場区分 | 国内上場 |
上場市場 | 東証 |
キャリタス就活編集部 特別情報
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★★★(3段階)
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月~2023年3月末までの有価証券報告書を対象としています。
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従業員数(人)
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平均勤続年数(年)
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