大阪府医薬品
小野薬品工業株式会社
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726 フォロワー
- 3年連続で業績アップ
- 海外事業展開に注力
- SDGsの取り組みに積極的
「病気と苦痛に対する人間の闘いのために」という企業理念のもと、世界に通用する独創的な医薬品の創薬・開発を目指しています。
目次
私たちの事業
私たちはこんな事業をしています
「病気と苦痛に対する人間の闘いのために」という企業理念のもと、世界に通用する独創的かつ革新的な新薬を創製・開発を行っています。
小野薬品はこれまでも、そしてこれからも、『病気や苦痛と闘う人々のために』独創的で革新的な創薬を通じて、患者さんたちを支える医薬品メーカーであり続けます。
私たちの特徴
企業理念
病気と苦痛に対する人間の闘いのために
「病気と苦痛に対する人間の闘いのために」という企業理念のもと、独創的かつ革新的な新薬を創製し、世界のフィールドで闘える開発型国際製薬企業（グローバルスペシャリティファーマ）を目指し、経営資源を新薬の創製と開発に集中するとともに、今後の成長を支える人財の育成に取り組んでいます。
また、事業活動を通じて価値を提供し、社会から評価され必要とされる会社であり続けるためにESG（環境、社会、ガバナンス）への取り組みを強化しています。
事業・商品の特徴
アンメットメディカルニーズに対応した独創的・画期的新薬を
当社は、医療ニーズの高いがん、免疫、神経およびスペシャリティ領域を創薬の重点研究領域に定めて、これまでの研究から培った技術やノウハウを生かし、医薬品創製を進めるとともに、医療現場のアンメットメディカルニーズに即した医薬品創製にも積極的に取り組んでいます。また、戦略的提携をグローバルに推進することにより、欧米のバイオベンチャーや大学などの研究機関から、画期的な創薬シーズや世界最先端の技術を取り込み、創薬力のさらなる向上に努めています。さらに、積極的なライセンス活動により開発パイプラインの拡充を図るとともに、欧米においての自社販売を見据え、現地に臨床開発拠点を設置し、臨床開発から承認申請まで自社で行える体制の整備を進めています。
このような研究開発方針に基づき、当社は、「真に患者さんのためになる医薬品」を継続的に開発・上市することで社会的存在価値を一層高め、世界市場に挑戦していきます。
社風
企業は人なり
当社は、企業理念「病気と苦痛に対する人間の闘いのために」の実現とグローバルスペシャリティファーマを目指すというvisionの達成に向けて４つの成長戦略を定め、事業活動に取り組んでいます。これらの戦略を遂行し、企業の永続的な発展を支えるのは「人財」であり、人的資本の拡充を重要な経営課題の一つとして取組みを推進しています。
私たちの仕事
組織の特徴
【MR職】
医薬品は正しく使われてこそ、本来の有効性を発揮します。MR（医薬情報担当者）は、病院や診療所の医師、薬剤師、看護師へ自社の医薬品の有効性に関する情報だけでなく、副作用・安全性に関する情報を提供することで、適正使用の普及に努め、薬を育てる重要なミッションを遂行します。また、MRは医師との対話を通じて治療効果を確認し、現場のニーズを各部門にフィードバックする役割も担います。膨大な予算と年月を要する新薬開発。MRはそのプロセス全体に幅広く関わり、なくてはならない存在として活躍します。
【開発職】
薬の有効性と安全性を確認するための臨床試験を計画し、医療機関の協力を得ながらその実施にあたると共に、臨床試験結果を詳細に分析して製造販売の申請・承認を取得するお仕事です。国内だけでなく、世界共通の計画に基づいて臨床試験を行う国際共同治験も推進しています。
【製造技術職】
医薬品は、患者さんが安心して使えるように、高い品質と信頼性が保障されたものでなければなりません。そのため医薬品は、国際的なルールに基づき、管理の行き届いた工場で製造されています。生産技術は、そのような医薬品のモノづくりを担う仕事。高品質な医薬品を、効率的につくる生産システムを構築し、システムがトラブルなく安心して動き続けるように製造整備の保守点検や改善改良、リニューアルにあたります。生産技術者の活躍で生産性が向上し、品質や信頼性にまったく問題のない医薬品を効率よく生産できるようになれば、製造コストは下がり、医薬品はより利用しやすい価格で市場へ供給されます。生産技術担当者は、医薬品をより多く患者さんのもとへ届ける大きな使命を担っています。
【PV職】
医薬品の安全性情報収集と評価（GVP）に関する管理業務を担います。
（安全管理関連職：副作用の因果関係評価及び厚生労働省への報告業務、適正使用に関わる医療機関への情報提供の企画立案等を行う専門職）
【MA職】
医療従事者との科学的交流により、現状の治療法では解決出来ない医療課題を同定し、自社の持つパイプラインが課題解決に役立てるかどうかを評価します。自社パイプラインによって課題解決可能であると判断された場合には、同定された課題に対して科学情報提供活動、啓発活動、科学データ創出活動などを実施します。これらの活動を通じて医療課題を解決し、医療の発展に貢献する事を使命とします。
福利厚生・研修・社内制度
- 年間休日125日以上
- 異動希望を申請できる
- 新規事業立案制度あり
福利厚生・社内制度
制度／自社株投資会、財形貯蓄、確定給付制度、確定拠出制度、住宅資金融資など
働き方を支える制度／出生時育児休業(産後パパ育休)・育児休暇・産前産後休暇・育児時短勤務・看護休暇・母体保護休暇、託児所・ベビーシッター補助、営業車の託児所送迎使用、積立休暇、育児参加奨励休暇介護休業、嘱託再雇用・退職者再雇用登録制度、がん治療時短時間勤務制度など
施設／独身寮、借り上げ社宅、保養所など
加入クラブ／「東急ハーヴェストクラブ」など
研修制度
◆部門横断的に経営基盤を支える「横断人財」の育成
次世代経営人財、グローバル人財、デジタル人財、イノベーション人財
◆人財育成のための教育研修
階層別研修（新入社員導入研修、新入社員フォローアップ研修、入社3年次研修、入社5年次研修）、次世代経営人財育成研修（選抜研修）、グローバル人財育成研修、英語研修、デジタル人財育成研修、自主的参加型研修、選抜型研修、英語研修、グローバルスキル研修、イノベーション人財育成研修、自己啓発学習（通信教育・オンライン外国語会話・資格試験補助）、選択式 自主的参加型研修、ミッションステートメント理解・共感活動（ワークショップ、患者講演会、ペイシェントエクスペリエンス理解への取組み)、ダイバーシティマネジメント研修、キャリアプランニング研修 など
上記以外にも部門ごとの成長機会として様々な研修を行っています。
営業職：MR導入教育研修、実地研修、各種製品別研修など
開発職：臨床開発研修、部門内英語研修など
研究職：実地実習、法務研修など
製造技術職：実務ケーススタディ研修、部門内英語研修など
自己啓発支援
自己啓発支援制度として、自律的に成長しようとする社員へのサポートを行っています。
・業務やビジネスに関連する通信教育講座の受講補助（140コース以上）
・業務上の資格・免許取得に対しての費用負担
・オンライン英会話受講補助
自己啓発学習支援として社員1人当たり最大7万円の補助を利用することができ、自律的に成長しようとする社員を応援している制度です。
職場環境
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平均残業時間
（月間）15.9 時間 -
平均有給休暇取得日数
（年間）12.5日
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育児休業取得者数/対象者
男性：取得者73名（対象者112名）
女性：取得者37名（対象者38名）
育児休業
ライフイベントを迎えても働きつづけられる環境を整えるために、育児休業の取得期間を1歳から3歳の誕生日の月末までに拡大し、育児短時間勤務も小学校3年生の3月まで取得が可能です。そのほか、託児所・ベビーシッターの利用時の補助金の支給、営業車を使用し託児所へ子どもの送迎を行うことを認めるなど、制度の拡充を行ってきました。その結果、育児休業を取得する社員の人数も年々増加しています。2019年11月には、仕事と育児の両立支援や職場環境作り等が評価され、特例認定マーク（プラチナくるみん）を取得しました。
また、人事部内に、産休・育休について相談できる担当者を設置しています。育児休業者が復職する時には、本人・上司・人事部を含めた関係者で集まり、オリエンテーションを実施、復職後の仕事内容や、休業している間に変更になった制度の紹介、復帰後に利用できる育児と仕事を両立するための制度について、本人だけでなく周囲全体で共有することで育児休業者がスムーズに復職できるように支援を行っています。
最終更新日：
社員について
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平均年齢43.5歳
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平均勤続年数16.8年
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新卒採用者数と離職者数（過去3年間）
2023年度：採用人数71名、うち離職者数0名
2022年度：採用人数68名、うち離職者数1名
2021年度：採用人数82名、うち離職者数9名 -
新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2023年度：男性42名、女性29名
2022年度：男性42名、女性26名
2021年度：男性49名、女性33名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 創業1717年（享保2年）設立1947年（昭和22年） |
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| 本社所在地1 | 大阪市中央区久太郎町1丁目8番2号MAP |
| 事業所 | 本社：大阪 支社：東京 国内事業所：北海道、宮城、東京、横浜、名古屋、京都、大阪、高松、広島、福岡ほか全国主要都市 研究所：水無瀬研究所（大阪府）、筑波研究所（茨城県）、城東製品開発センター（大阪府） 工場：フジヤマ工場（静岡県）、山口工場（山口県） 海外現地法人：ロンドン(英国)、マサチューセッツ州(米国)、ソウル(韓国)、台北（台湾） |
| 代表者 | 代表取締役社長 滝野 十一 |
| 資本金 | 173億円 |
| 売上高 | 4，472億円（2023年3月期） |
| 従業員数 | 3，381名（連結）3，761名（単独）（2023年3月現在） |
| 上場区分 | 国内上場 |
| 上場市場 | 東証 |
| 営業利益 | 1，420億円，対前期比37.6％ （2023年3月期） |
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★★★（3段階）
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有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月～2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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