＜アフターフォローの明治安田生命。お客さまにそう感じていただくために＞

生命保険の真の価値は、保障内容はもちろんのこと、ご契約後の長期間にわたる継続的なサービスの積み重ね、「アフターフォロー」によって生まれるものだと考えています。ご契約ははじまりに過ぎず、生命保険というカタチのない商品を、30年、40年とつづく長期間の安心へと変えていくことが使命だと考えます。
より多くのお客さまに「明治安田生命といえばアフターフォロー」、「明治安田生命に加入していて本当によかった」と実感していただける会社をめざしていきます。

組織の特徴

新たな企業理念「明治安田フィロソフィー」に託す想い

当社は2017年4月に、経営理念（私たちがなにもので）、企業ビジョン（なにをめざし）、明治安田バリュー（なにを大切にしているのか）を、「明治安田フィロソフィー」として定めました。これは、創業的見直しともいうべきもので、来たるべき環境激変の新時代を勝ち抜く覚悟を示すものです。
まず、当社の存在意義や使命を示す「経営理念」は「確かな安心を、いつまでも」としました。私たちは創業以来、相互扶助の精神のもと、生命保険事業のパイオニアとして、お客さま、そして地域社会を支えてきました。いつの時代も変わることのない「人の想い」が込められている生命保険。託された一人ひとりの想いに応え、お客さまを生涯に渡って支え続けることが私たちの使命です。
「確かな安心を、いつまでも」。私たちは、この言葉を胸に、これからもお客さまを大切にする会社に徹し、いつまでも変わらない安心をお届けしていきます。
次に、「経営理念」に基づき、当社が長期的にめざす姿を示す「企業ビジョン」は「信頼を得て選ばれ続ける、人に一番やさしい生命保険会社」としました。その実現に向けて、お客さまに寄り添うアフターフォローを通じて「お客さまとの絆」を、社会から必要とされる価値の創造を通じて「地域社会との絆」を、挑戦意欲や多様性の尊重を通じて「働く仲間との絆」を深めていきたいと考えています。
最後に、「経営理念」「企業ビジョン」の実現に向けて、役職員が大切にすべき価値観を示す「明治安田バリュー」として、「お客さま志向・倫理観」「挑戦・創造」「協働・成長」を定めました。
この「経営理念」「企業ビジョン」「明治安田バリュー」を「明治安田フィロソフィー」と位置付け、今後の当社の経営に関する基本理念としていきます。

研修制度

人財力強化プログラム

■バリューアップ・プログラム
日常業務を通じた能力・キャリア開発を行なう「OJD」、研修等による実践学習を行なう「Off-JD」、e-ラーニング等自学自習の機会を提供することで主体的な自己開発を促進する「企業内大学MYユニバーシティ」の3つの支援を用意しています。

●OJD（職場での能力・キャリア開発）
・職務ローテーションを基本とした能力開発
・指導担当者（上司・先輩等）による初期指導・サポート（5年目まで）

●Off-JD（研修等による実践学習）
＜研修等＞
入社初期研修、階層別研修（2・4・9年目）、指導者向け研修等を実施
＜公募留学・派遣制度＞
各分野における専門人財等の早期育成、および主体的な能力開発を希望する職員への機会提供を目的に、幅広い視野や知見を習得できる制度
＜自己選択制度＞
挑戦意欲あふれる職員への積極的な活躍機会の提供、および職員一人ひとりの自己実現・キャリア形成の支援を目的に、さまざまな制度を用意
・社内短期留学、キャリア・チャレンジ制度　
・地方在住者でも転居を伴わず本社職務に従事する「リモート型」
・型変更、コース変更　等

●企業内大学MYユニバーシティ
全職員がスマートフォンで「いつでも」「どこでも」受講することができるe-ラーニング制度。以下4つの学部を用意
・経営学部
・11の専門学部
・ビジネス総合学部
・DX・ITリテラシー教養学部

※総合職（全国型）、総合職（地域型）の研修制度
※法人総合営業職（地域型）の研修制度については当社新卒採用サイトでご確認ください

事業・商品の特徴

みんなの健活プロジェクト

明治安田生命では「みんなの健活プロジェクト」を通して、お客さまや地域のみなさまに、健康を「知る」、「つくる」、「続ける」の３つのステップでサポートしております。例えば、Jリーグ、Jクラブ、Jリーグパートナー企業等と協働したJリーグウォーキングを全国各地で開催して、地域のみなさまの健康づくりなどをサポートしています。

＜経営基盤強化に向け海外マーケットで多様な挑戦を続ける＞

当社は、国内生命保険事業における商品・サービスの拡充に努めるとともに、将来における収益機会の拡大や、事業ポートフォリオの多様化に向け、海外保険事業を積極的に推進しています。
安定した経済成長や人口増加を背景に収益貢献が見込まれる先進国や、高い経済成長や中間所得者層の増加を背景に将来の収益拡大が見込まれる新興国での事業展開を進めることで、グループ全体でバランスのとれた海外事業ポートフォリオを構築し、長期的かつ安定的なお客さま利益への貢献をめざしています。