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東京センチュリー株式会社
- 3.93
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- 海外事業展開に注力
- 語学力が活かせる
- 海外勤務のチャンスあり
- SDGsの取り組みに積極的
- CSR・CSV活動に積極的
当社は、事業の成長に挑戦するお客さまとともに、当社グループの無限なる可能性と機会に果敢に挑戦していきます。
目次
私たちの事業
その挑戦に、力を。
東京センチュリーは、伊藤忠商事などを主要株主とする総資産5兆円超の業界トップクラスの金融・サービス企業です。私たちは、国内約25,000社の顧客基盤を有し、強みとする情報関連機器を筆頭に業界トップクラスの国内リース事業分野、法人・個人向けオートリースにレンタカーを加えた業界屈指のオートモビリティ事業分野、船舶、航空機、環境・エネルギー、不動産、医療・福祉などのスペシャルティ事業分野、また、欧米をはじめ、東アジアからアセアンと業界有数の海外ネットワークをもつ国際事業分野、環境関連ビジネスにかかる専門性と独自性を持つ新たな事業分野である環境インフラ事業分野と、広範な事業を展開しています。
私たちの特徴
企業理念
経営理念
東京センチュリーグループは、高い専門性と独自性を持つ金融・サービス企業として、事業の成長に挑戦するお客さまとともに、環境に配慮した循環型社会の実現に貢献します。
事業・商品の特徴
自由度の高さを活かした事業展開
「金融」の枠を超えた幅広い事業領域と、当社とお客さまとの強力なネットワークが融合することにより、当社グループの独自性ある価値を創出しています。当社は銀行や銀行系のリース会社に比べ、法律の規制が少なく、一般事業や投資事業へ事業展開することができます。その自由度の高い事業環境を活かし、新たな事業領域を切り拓くことが当社の更なる成長への道筋であり、強みだと考えています。
研修制度
社員育成に力を注いでいます
「人材こそが財産であり、経営発展の原動力である」という社員育成に力を注ぐ姿勢を、常に持ち続けております。
写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
各事業に関連するサービス等の事業を展開しています。
官公庁や法人向けに、情報関連機器、通信機器、各種機械設備、輸送用機器の賃貸・割賦販売事業、ファイナンス事業、各事業に関連するサービス等の事業を展開しています。
職種別に仕事を知る
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総合職(全国勤務型・首都圏勤務型)
営業、財務、経理、審査、人事、他
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業務職(首都圏勤務型)
営業事務、財務、経理、審査、人事、他
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 企業独自の育児休業あり
- 財形貯蓄制度あり
- 社内預金・持株会あり
- 社員食堂・食事手当あり
- テレワーク推奨
- 完全週休2日制
- 異動希望を申請できる
- 新規事業立案制度あり
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
【制度】退職金制度、財形貯蓄制度、従業員持株会、育児・介護のための短時間勤務制度、時差勤務制度等
【厚生施設等】借上げ社宅<総合職(全国勤務型)のみ>・各種施設補助、等
【クラブ活動】野球、テニス、サッカー、バスケットボール、水泳、釣り、他
研修制度
【入社前】通信教育(財務基礎知識他)、e-learning(ビジネスマナー・PCスキル)、TOEIC
【初年度】新入社員導入研修、新入社員中間研修、新入社員フォローアップ研修、OJT制度、新入社員総合職向け集中講座
【2年度以降】年次別研修、審査研修、コーポレートデザイン研修、スタンス・ポータブルスキル研修、キャリアデザイン研修(社会人3年目・社会人10年目・40歳・50歳)、ライフデザイン研修、新任管理職研修、マネジメント研修、海外トレーニー制度、ダイバーシティセミナー等
【その他】資格取得奨励制度、通信教育制度等、TOEIC等
自己啓発支援
資格取得の費用補助、社外講習費用の会社負担等があります。
また、通信教育制度も充実しており、語学・ITスキル・業務知識・教養等の150近い講座のなかから受講したいものを自由に選択して学習することができます。
メンター制度
配属先では、OJTトレーナーによる指導が1年間行われます。
キャリアコンサルティング制度
従業員一人ひとりの職業人生を通じたキャリアについて、自らが主体となって構想・設計し、実現していくことをサポートしていくため、人事部内にキャリアデザイン室を設置しています。
年次にあわせた研修の実施や国家資格を持つ相談員を有する相談窓口を社内外に設けています。
その他、1年に一回、従業員全員が希望するキャリアを記載するキャリアビジョンシートの提出があります。
職場環境
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平均残業時間
(月間)11.8 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)14.8日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 5.3%
管理職: 11.8% -
育児休業取得者数/対象者
男性:取得者19名(対象者19名)
女性:取得者7名(対象者7名)
最終更新日:
社員について
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平均年齢43.7歳
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平均勤続年数16.8年
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新卒採用者数と離職者数(過去3年間)
2024年度:採用人数52名、うち離職者数0名
2023年度:採用人数47名、うち離職者数0名
2022年度:採用人数38名、うち離職者数2名 -
新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2024年度:男性31名、女性21名
2023年度:男性22名、女性25名
2022年度:男性22名、女性16名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 1969年7月1日 |
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本社所在地1 | 101-0022 東京都千代田区神田練塀町3 富士ソフトビルMAP |
事業所 | 本社および全国の各事業所 【国内】本社(秋葉原)、札幌、仙台、さいたま、大手町、御徒町、横浜、名古屋、金沢、大阪、広島、福岡 【海外】アジア、北米、中南米、欧州など世界30以上の国と地域で展開 |
代表者 | 代表取締役会長 雪矢 正隆 代表取締役社長 馬場 高一 |
資本金 | 811億円 |
売上高 | 1兆3461億円(連結)、3669億円(単体)(2024年3月期) |
従業員数 | 7876名(単体1037名)(2024年3月現在) |
子会社・関連会社 | Aviation Capital GroupLLC:航空機リース業 日本カーソリューションズ株式会社:自動車リース業 ニッポンレンタカーサービス株式会社:レンタカー業 株式会社オリコオートリース:自動車リース業 CSI Leasin, Inc:情報通信機器等リース業 FLCS株式会社:情報通信機器等リース業 京セラTCLソーラー合同会社:太陽光発電事業 TC神鋼不動産株式会社:総合不動産業 ほか |
上場区分 | 国内上場 |
上場市場 | 東証 |
株式上場 | プライム市場 |
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★★★(3段階)
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月~2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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従業員数(人)
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平均年齢(歳)
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