大阪府レンタル|その他サービス
西尾レントオール株式会社 (ニシオグループ)
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- オンリーワン技術あり
- SDGsの取り組みに積極的
NISHIOの可能性は無限大!建築現場で働く建設機械~ビッグイベント向け機材など多岐に渡る商品で業界をサポート!
目次
私たちの事業
進化を続けるシェアリングビジネスをNISHIOで!
『レンタルは貸すだけじゃない、「つくる」「組み合わせる」のゼロイチ/イチジュウの両方ができる。』
今や「モノを貸す」だけがレンタルの仕事ではありません。
お客様のニーズ、現場の条件・状況、周辺環境、法令等のさまざまな情報をキャッチし、
現場毎に最適な商品を提案・提供していきます。
NISHIOでは、多種多様な「商品・技術力・ノウハウ」を駆使したレンタルシステムを通して、
多岐に渡るお客様の仕事の「実現~効率化」までをサポートしています。
楽でも簡単でもないこともありますが、そんなレンタルのやりがいや面白さを知って頂けたら幸いです。
私たちの特徴
企業理念
社是:わがグループは総合レンタル業のパイオニアとして経済社会に貢献する
当社の経営理念は、徳川八代将軍吉宗時代に思想家であった石田梅岩によって起草された石門心学の中の「心学五則」を基本にしています。
持敬の心:「絶えず畏敬の念をもって」
『吾等は、絶えず畏敬の念を持って、日常業務に対処す』
今の仕事のやり方、これでよいのか、もっとよい方法がないか、たえず自問自答して仕事の取組について真剣にかんがえるべし。おそれおののきの気持ちで日常業務を。
積仁の心:「徳を積むべし」
『吾等は、常に限界と段階を踏まえ、その進め方に誤りなきを期す』
よいことを一段一段積み上げていくべし。チリも積もれば山となる。仁とは無理のないこと。問題で解決出来ないものは何一つない。難易とは解決に要する時間の長短による。
知命の心:「社会的有用性の創設」
『吾等の仕事は、単なる営利のみに走らず、仕事を通じて社会に貢献す』
天命を知り他の役に立つべし。社会的有用性の創設なくして企業の発展はない。
致知の心:「知恵を生かすべし」
『吾等は、日常の実戦活動を通じて、品性や才能を高揚す』
人材として育ってもらう、そのためには知恵がなければならない。ビジネスに於いて空理空論は役に立たない。理論は商品となり仕事となるものでなければならない。
長養の心:「長期的視野に立って」
『吾等の考え方は、絶えず長期的視野にたって判断す』
優先順位をつけて、小さいことはすぐやり、長期的な問題も日々の積み重ねで解決していくべし。常に長期的視野に立って、今何をすべきかの判断が必要。
事業・商品の特徴
最先端の技術力で業界をリード!
NISHIOは建設工事をはじめ、復興・復旧工事やビックイベント関連工事等で活躍する<建設機械・関連機器>、
各種大型テント機材や野外ライブ・学園祭等で活躍する<イベント関連機材>など、あらゆるものを扱う総合レンタル業のパイオニア!
建機・イベントともに豊富な取扱商品と業界屈指の技術力。
ノウハウを活かした“モノにとどまらない”様々なレンタルサービスで、
ユーザーとともに、幅広く私たちの生活を支えています。
そして、数あるレンタル会社の中から「選ばれるレンタルサービス」を提案・提供する為に、更なる技術力の向上に努めています。
自らのアイディアをカタチにでき、ユーザーと長いお付き合いができるのがレンタルの面白さです。
また、システム提案や新工法の開発力でユーザーをサポート!
建設機械の自動制御を可能とした「ICT施工」では業界No.1の実績を誇ります。
レンタルの面白さ・重要性をNISHIOで見つけてくだだい!
研修制度
充実の研修制度で社員をサポート
内定式以降、社会人となる為の準備として「内定者教育」を実施し、社会人の基礎について勉強してもらいます。4月の第1週には、「新入社員研修」にて内定者教育の確認・振り返りに加え、NISHIOの本業である「レンタル業」の基礎や目標管理を中心に学びます。その後は各配属先にて1年間の「OJT研修」で先輩社員からマンツーマンで実務指導を受け、入社半年後を目処に「フォロー研修」実施の流れとなります。
フォロー研修では、OJT研修の振り返りを中心に、ワークショップや同期との情報交換で刺激を受けつつ、今後の自らの進め方を確認し、後の仕事に活かしていきます。
入社後1年間にわたる研修を終えた後は、いよいよ本格的なビジネスパーソンとして活躍していきます!
※OJT→「On the Job Training」の略。必要なスキルや知識を、上司や先輩などのトレーナー(OJT担当者)が実務を通じて指導していく教育方法です。
入社前教育(内定式以降)
NISHIOの入社前教育は、<会社に関する知識を身につける><仕事をするイメージを持つ>ことを目的とし課題に取り組んでもらいます。その中で自身がどう考え、どう行動するかを意識することで、入社後の仕事へのスムーズな導入をフォローします。提出された課題は、きめ細やかな添削・フォロー、メッセージを添えて本人へ返送し、入社までの準備をバックアップします。
新入社員集合研修
入社式と併せて、研修を1週間泊まり込みで行います。会社のこと、ビジネスパーソンとしての基礎など、NISHIO社員として知っておくべきことを講義形式・ワークショップ形式など、様々な形で学びます。
意識と自覚を持つだけでなく、今後の良き仲間でありライバルとなる全国の同期と絆を深めてもらうことも目的です。「あの人には絶対負けない」というライバルを見つけ、切磋琢磨し成長してくれることがNISHIOの願いです。
OJT研修(入社後1年間)
配属先に赴任後はOJT担当の頼れる先輩社員が実務を通してマンツーマン指導します。お互いに日頃から密なコミュニケーションを取りながら仕事をすることで、時としてプライベートな相談もできるような関係が築かれ、業務の幅も広がり、成長の勢いが増します。自信はあってもやはり不安はつきものですが、近くに相談できる先輩がいる安心感は大きいものです。
フォロー研修
ビジネスマンとしての基礎知識習得と、10月に設定する初めての年間目標(チャレンジシート)の内容を再検討し、今後の進むべき方向性を打ち出す為の研修です。加えて、各地で経験を積んできた同期同士で情報交換することで、刺激になったりリフレッシュしたりしながら横の繋がりを深めることも大きな目的になります。
以降の研修体系
2年目以降になると、それぞれに任される分野がどんどん大きくなってくることから、職種別・階層別の研修体系に移行していきます。そして、大きな目標となってくる研修が、「昇格研修」への参加です。昇格研修とは、社内での等級を昇格させるための試験と同時に実施されるものです。参加資格を得るためには、社内で定められた要件を満たすことが必要となります。頑張る社員には、会社側も最大限応える。これがNISHIOの教育スタイルであり、人材育成の基本姿勢です。
・メーカー研修 ・職種別研修 ・ICT専任者研修 ・社内留学制度 ・新任指導者研修 等
福利厚生・研修・社内制度
- 社宅・独身寮あり
- 財形貯蓄制度あり
- 社内預金・持株会あり
- ノー残業デー等長時間労働是正あり
- 完全週休2日制
- 異動希望を申請できる
- 実力主義の評価制度あり
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
各種社会保険、育児休業制度、介護休業制度、LTD制度、DC制度(確定拠出年金)、企業年金制度
社員持株会、資格取得制度、財形貯蓄制度、WELBOX(カフェテリアプラン)、寮・社宅制度
通信教育講座、社員旅行 他
研修制度
・新入社員研修
・OJT研修
・メーカー研修
・職種別研修
・ICT専任者研修
・社内留学制度
・新任指導者研修
自己啓発支援
・資格取得支援
メンター制度
新入社員に対し、定期的に人事課がフォロー面談を実施
職場環境
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平均残業時間
(月間)29.5 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)8.0日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 0%
管理職: 4.7% -
育児休業取得者数/対象者
男性:取得者14名(対象者89名)
女性:取得者40名(対象者40名)
最終更新日:
社員について
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平均年齢36.0歳
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平均勤続年数11.0年
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新卒採用者数と離職者数(過去3年間)
2024年度:採用人数101名、うち離職者数4名
2023年度:採用人数108名、うち離職者数8名
2022年度:採用人数115名、うち離職者数18名 -
新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2024年度:男性83名、女性18名
2023年度:男性95名、女性13名
2022年度:男性93名、女性22名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 1959年10月設立、2022年10月持株会社制移行に伴い新設、2023年4月事業承継 |
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本社所在地1 | 大阪府大阪市中央区東心斎橋1-11-17MAP |
事業所 | 【支店(6)】 東京支店、中部支店、関西支店、技術本部、通信測機事業部、レントオール事業部 建機:【営業部(33)】 ●支店管理(2) 東京支店管理部、関西支店管理部 ●土木・道路機械・建築・高所作業用機械・小型・軽建設機械(21) 東北営業部、福島営業部、栃木営業部、茨城営業部、首都圏第1営業部、首都圏第2営業部 首都圏第3営業部、関越営業部、千葉営業部、中部第1営業部、中部第2営業部 関西土木営業部、関西建築設備営業部、京滋営業部、兵庫営業部、四国営業部、東中国営業部、西中国営業部 重機械部、広域営業部、インフラメンテ営業推進部 ●通信測機関連/測定測量機器・通信測機映像機器(5) 通信測機東日本営業部、通信測機西日本営業部、通信測機技術部、建設ICT営業推進部、海洋測機営業部 ●配管機器・工具(1) 配管機器営業部 ●プラント関連(1) プラント機工部 ●商品センター(2) 機材サポート部、関西機材サポート部 ●商品開発(1) 技術開発部 レントオール:【営業部(4)】 スペース営業部、RA東日本営業部、RA西日本営業部、FC本部 【営業所(286)】 上記各本社営業部門・支店・営業部内に設置 |
代表者 | 代表取締役社長 西尾公志 |
資本金 | 810百万円 |
売上高 | 525億7921万円(2023年9月期) |
従業員数 | 2602人(2023年9月現在) |
子会社・関連会社 | 【国内(16)】 (株)三央、(株)アールアンドアール、ニシオティーアンドエム(株)、ニシオレントオール北海道(株) (株)ショージ、ニシオレントオールTC(株)、日本スピードショア(株)、西尾開発(株)、(株)大塚工場 山崎マシーナリー(株)、新トモエ電機工業(株)、トーヨーサービス(株)、エスピー運輸(株) (株)ワールドボンド、(株)ATA、北晃測機(株) 【海外(6)】 ニシオレントオールマレーシア社、ニシオレントオールタイランド社、ニシオレントオールベトナム社 スカイリーチグループHD社、ノースフォーク社、ユナイテッドパワーアンドリソースィーズ社 |
上場区分 | 非上場 |
沿革 | 1959年10月 【会社設立】 大手電機メーカーの下請工場として 1965年9月~70年代 【道路機械のレンタル開始】 万博、新幹線、高速道路等の工事にともない営業所を全国に拡張 1978年4月~85年頃 【レンタルの総合化をめざし、対象領域・取扱商品を拡大】 ・イベント関連・民生品のレンタルを開始(1978) ・移動式小型投光器「ミニテラスター」を開発。レンタル開始(1980) ・トンネル機械専門の「三興レンタル」を設立(1983) 1990年8月 株式店頭公開(現ジャスダック) 1992年1月 「ニシオレントオール マレーシア」を設立 その後、タイ(1995)・シンガポール(2002)・韓国(2005)にも設立 1993年4月 雲仙普賢岳の災害復旧現場の無人化施工の試験施工に通信機器を出荷。その後、火山噴火や山岳エリアでの無人化施工通信システムを商品化 1993年6月 大阪証券取引所市場第二部に上場 1998年10月 環境対策機器のレンタル会社「三央」をグループ化 1999年4月 都市土木に強い、建機レンタルの「サコス」をグループ化 2001年11月 国土交通省 新技術情報システム(NETIS)に測器部が開発した「GPS・自動追尾転圧締固め管理システム」が「情報化施工」として登録される。(2017年掲載終了) 2002年3月 大阪証券取引所市場第一部に指定 2008年10月 機械施工の専門会社「ニシオワークサポート」を設立。 2009年 1月 北海道営業部を分離独立し、「ニシオレントオール北海道」として営業を開始。 6月 工事用電気設備工事業を行う「新光電舎」を設立。 9月 建設機械の整備・製造・販売を行う「山崎マシーナリー」をグループ化。 2010年4月 4月 「ニシオティーアンドエム」がトンネル機械レンタルのグループ会社を一本化。 2010年6月 ・2000年10月から業務提携をしていた九州の建機レンタル会社、「ショージ」の株を取得し、グループ化。 ・建設現場、鉄道、工場構内で使用されるバッテリー車両やハイブリット車両などの特殊搬送車両のメーカーである「新トモエ電機工業」が営業を開始。 2012年4月 「ニシオレントオール ベトナム」を設立。 2013年7月 東京証券取引所市場第一部に指定 2016年4月 オーストラリアの高所作業機レンタルを中心とした「スカイリーチグループHD」をグループ化 2017年4月 ・「ニシオワークサポート」に「ニシオレントオール神奈川」を統合 ・フォークリフトの修理及びレンタル・リースを展開する「トーヨーサービス」をグループ化 2017年9月 工事用電気設備工事の設計監理及び請負を行う「双葉電気株式会社」の株式を追加取得し、同社を連結子会社化。 2017年10月 オーストラリアでフォークリフトの販売及びレンタル事業を展開する「ノースフォーク」をグループ化 2019年5月 中国、マレーシア、インドネシア、フィリピン、シンガポールにて発電機及びその関連機器のレンタル事業を展開する「ユナイテッドパワーアンドリソースィーズ」をグループ化。 2022年4月 東京証券取引所プライム市場に指定 2023年4月 会社分割により持株会社体制へ移行し、ニシオホールディングス株式会社に商号変更。 西尾レントオール株式会社(現:ニシオホールディングス株式会社)の会社分割により、承継会社として事業を承継し、現在に至る。 |
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有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月~2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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