「WEBテスト」は、就職活動の一環として企業が実施するオンライン適性検査です。SPI、GAB、CAB、玉手箱などは主要なテストの名称で、自宅や学校などのパソコンから受検します。これらの検査は企業が求める人材の適性を見極めるためのツールとなっており、各テストは言語能力、数理能力、推理力、状況判断などのスキルを測る項目が含まれます。

「エントリーシート（ES）」は、学生が企業に応募する際の応募書類で、志望動機や自己PR、ガクチカなどを記載します。企業が学生を最初に評価する材料として利用され、選考の一環や面接の参考資料として活用されます。企業ごとにフォーマットや質問内容が異なり、独自のESが設定されることが一般的です。
一方、「履歴書」は、個人の基本情報や学歴、経歴を示す公的書類で、入社後も企業での従業員データとして保管されることが多いです。フォーマットは大学指定や市販のものが使われます。ESは企業へのアピールを目的とし、履歴書は正確な経歴情報の提供を目的としています。

グループディスカッションの略称。少人数のグループで特定のテーマについて議論し、制限時間内に結論を導き出す形式の選考です。企業はその過程を通して、参加者の協調性、コミュニケーション能力、思考力や発想力などを評価します。テーマは、新事業の企画や時事問題など多岐にわたりますが、「正解のないテーマ」が多いです。グルディスにおける主な役割としては、司会がテーマの進行とまとめ役、タイムキーパーは時間管理、書記は要点の記録を担当します。流れとしては、テーマ設定後、意見交換を行い討論を深めます。チームで合意形成を目指し、要点をまとめ発表します。効果的なコミュニケーションが成功の鍵です。

「適性検査」とは、企業が選考過程で行うテストで、応募者の能力、性格、及び適正を客観的に評価するツールです。主目的は、職務遂行の基礎能力、企業風土への適応性、及び将来のビジョンを持つ人材を見極めること。大きく「能力検査」と「性格検査」の２種類に分けられ、前者は基礎学力や論理思考、後者はコミュニケーション能力やチームワークを評価します。オンライン形式とテストセンター形式の２つの形式があり、テストセンター形式では、受検者は指定された試験会場に赴き、監督のもとでテストを受けます。

デザイン思考とはデザイナーの考え方をビジネスに活用し、理想の状態から解決策を考えていく思考法です。「デザイン思考テスト」はその思考力を数値で測るためのもので、想像力と評価力を測るテストで構成されています。
近年、プロダクトアウトの考えではなく、顧客が求めているニーズを抽出し、それを解決する商品やサービスを生み出す力が企業には求められており、その能力を測る選考方法として注目されています。

「動画選考」は、応募者が自己PRや志望動機などの出題テーマに基づいて動画を撮影し、それを企業に提出する選考方法です。動画選考はリアルタイムのやりとりではなく、あらかじめ用意された質問やテーマに対して、応募者が自分のペースで回答する様子を録画して提出します。応募者は設定された質問内容に時間をかけて回答することができるので、企業が求める人物像を理解したうえで回答する時間を確保でき、何度も取り直せるメリットがあります。企業側のメリットとしては、録画データの共有により面接官の日程調整にかかる時間が削減されます。加えて、海外や日本全国の優秀な学生が距離や金銭面の問題で面接を受けられないリスクが減り、より多様な人材の確保が可能になります。

「リクルーター制度」とは、企業の従業員が直接学生にアプローチし、採用活動を行う制度です。通常の人事部による選考とは異なり、学生との直接の対話を重視し、企業の魅力やポジションの詳細を伝える役割を担います。学生が親近感を持ちやすいように、年齢が近い若手社員や学生の所属大学を卒業した社員がリクルーターとして選出されることが一般的です。この制度は、学生の適性や要望を深く理解することで、自社によりマッチした人材の採用を目指し、優秀な人材への早期アプローチや、他社への流出防止の目的で導入されることが多いです。

「育児介護休業法」は、労働者の仕事と子育てや介護の両立を支援する福祉に関する法律で、条件に応じて労働者の性別を問わず育児休業や介護休業の取得を保障する制度について規定しています。

「エリア限定採用」とは、企業が特定地域内での勤務を前提に採用する制度で別名「地域限定職」や「特定職」などとも呼ばれ、全国転勤や海外赴任は求められない採用のことを指します。この制度はワークライフバランスを重視し、地元に根差した働き方を望む人材や転居を避けたい人に適しています。企業にとっては地域密着型のビジネスや地元人材の確保に役立ちますが、総合職に比べて給与面で差がある傾向があります。

「株式」とは、会社が新規事業を行う際など、資金調達が必要な場合に発行する株券のことを指します。またそれら株券を発行し、資金を集める企業の総称を「株式会社」と呼びます。企業の株式状況や業績を理解することで、その企業の安定性や成長性を見極める手がかりにすることができます。

「完全週休2日制」とは、毎週2日間の休日が保障される制度のことを指します。例えば、完全週休2日制（土・日曜）、祝日」のように記載されていれば、毎週土日が休みのほか、祝日も休みがあるということになります。ただし、毎週2日間の休みがあることを指すだけですので、曜日について決まりがあるわけではありません。
「週休2日制」とは、1カ月の中で週2日の休みが1回以上保証される制度のことを指します。例えば、毎週日曜日が固定休みで、第2土曜日のみ休日となる場合など、毎週必ず2日休みがあるわけではなく、少なくとも週1日は休みとなることが労働基準法により保証されています。

「休日」とは、労働義務がない日で、土日や祝日など会社が定めた休日のことを指します。
「休暇」は本来の労働日に有給休暇申請等により労働が免除される日で、個人が特定の期間休む権利として、法律で定められた年次有給休暇や会社が独自に定めた夏季休暇などが「休暇」に該当します。

「求人倍率」とは、求職者1人当たりの求人数を示す経済指標で、経済や労働市場の状況を把握する参考となります。例えば、求人倍率が1.5の場合、1人の求職者に1.5件の求人が存在する状況となります。この倍率が1倍を上回れば求職者より求人が多い状況となり、下回れば求職者より求人が少ない状態となります。

「固定残業代」とは、実際の残業有無に関わらず、一定時間分の残業代が固定で支給される制度のことを指します。例えば求人票に「固定残業代〇〇円（20時間分） 20時間を超える時間外労働分についての割増賃金は追加で支給」と記載があった場合は、その月に一切残業をしなくても設定された20時間分の残業代が支給されます。なお、30時間残業をした場合は、超過した10時間分の残業代の支払いを追加で受けられます。業務の効率化を行うことで自身のワークライフバランス向上も見込める特徴があります。

「固定時間制」とは、1日に8時間以内、週に40時間以内の労働を基準とした、毎日決められた時間で働く制度のことを指します。これを超えると時間外労働として1.25倍の割増賃金が支払われます。この制度は、業務の忙しさに応じて残業が発生する場合がありますが、毎日同じ時間に出勤・退勤するため、生活リズムが保ちやすく、プライベートの予定も立てやすい傾向があります。

「雇用形態」とは、労働者と企業が結ぶ雇用契約の種類や条件を指す言葉です。主に、正社員、契約社員、アルバイト、業務委託などの形態があります。正社員は無期限での安定した雇用と福利厚生を最大限享受することができます。雇用形態に応じて契約内容や給与が異なるため、自身が希望する勤務形態に合わせて情報収集することが必要です。

「財形貯蓄制度」は、会社が勤労者の資産形成を支援する法定外福利厚生の一種で、給与から毎月一定額を天引きし、「勤労者財産形成貯蓄制度（正式名称）」に基づき金融機関に積み立てます。この制度には財形住宅（自宅の購入や増改築の資金づくりを目的）、財形年金（60歳以降に「年金」として受け取ることを目的）、一般財形（使用目的を限定しないので、開始から1年過ぎればいつでも自由に払い出し可能）の3種類があり、退職後も条件に応じて継続可能です。加入は任意で税制優遇を受けられるため、効率的に資産形成されたい方におすすめです。

「資本金」は、会社が自分で持っている自己資金で、株主などの出資者から得たりする場合もあります。これは企業の財務基盤の強さや思わぬリスクに対する備えとして、資本金が多いほど会社として安定しているとされ、投資や融資の際の信頼性のバロメーターにもなります。

「社会保険」は、従業員がケガや失業などの予期せぬ事態に直面した際、その影響を軽減し、従業員が安心して働き、生活を守るために国が制定した保険制度です。この制度には、健康保険、厚生年金保険、労働者災害補償保険（労災保険）、雇用保険、介護保険の５つの保険があります。これらの社会保険は、会社に属する正社員や一定の条件を満たす非正規社員に加入が義務付けられており、法人や一定以上の従業員を持つ個人事業主にも加入が必須とされています。

「社内預金」とは、企業が任意で従業員の給与を一部天引きし、貯蓄を管理する制度です。この制度は法定外福利厚生の一環として設けられており、従業員にとっては将来の資産形成をサポートするとともに、企業側はこれらの預金を設備投資や運転資金に活用することが可能です。労働基準法により「強制貯金」は禁止されており、従業員の任意に基づいて運用されます。金利は会社によって異なります。
「持株会（従業員持株会）」とは、役員を除く従業員が任意で加入可能で、給与や賞与から拠出金を出して自社株を共同購入し、拠出金額に応じて持分が配分される制度を指します。経済的なインセンティブの他、会社と従業員の目標共有や経営への参加意識を高める役割も担っています。

「試用期間」とは、企業が新入社員や中途採用者の適性、勤務態度などを試験的に評価するための期間を指します。期間は法的に定められておらず、企業によって異なりますが、一般的には3～6カ月程度の試用期間を設ける傾向があります。試用期間中は労働契約が成立し、雇用保険や社会保険への加入義務があり、給与も支払われます。この期間は企業が候補者の能力や特性を把握する機会となる一方で、働く側にも職場環境や仕事内容を体験し、適合性を見極める機会として設けられています。

「賞与」とは、通常の給与とは別に支給される一時金のことを指します。企業の業績や従業員の貢献度に基づき、年に数回臨時で支給されます。入社1年目の支給の有無や、支給回数、金額は企業ごとに異なるので、入社を希望する企業の賞与制度をしっかりと確認することが大切です。※一般的に賞与は「ボーナス」「特別手当」などと呼ばれることもあります。

「初任給」とは、初めて受け取る給与のことを指します。新入社員向けに企業が給与を設定し、これを公表しています。募集要項に示される金額だけが初任給ではなく、通勤手当や住宅手当、資格手当などの諸手当も含めた全体の金額が初任給となります。そのため、募集要項の基本給が低くても、手当が充実している場合、実際の初任給は高くなる可能性があります。就活時には、基本給だけでなく各種手当や福利厚生もしっかりと確認することが大切です。

「ジョブ型雇用」とは、企業が特定の職務に対し知見や実務経験を持つ人材を、職務を限定して採用する雇用形態を指します。あらかじめ、職務記述書（ジョブディスクリプション）によって、仕事の範囲や求めるスキル、評価基準、給与体系などが設定されます。入社後は自らが得意としている分野において能力を十分に発揮することができ、入社後のギャップが少ないことや成果が出やすいことから、社員のモチベーションが上がりやすいといった傾向があります。

「正社員」は、無期雇用のため安定性が高く、長期的なキャリア形成の実現や福利厚生が充実している点が特徴です。
「契約社員」は、雇用期間が決められた有期雇用契約の社員であり、雇用期限ごとに契約更新が必要になります。また契約時に職務内容と職務範囲を決めるため、正社員に比べると責務が軽減される点が特徴です。
「派遣社員」は、派遣会社と雇用契約を結び、他の企業で働く雇用形態です。契約内容と異なる職務を指示されるなど問題が発生した際に、派遣会社が派遣先企業と交渉してくれる点が特徴です。

「テレワーク」とは、コンピューターやインターネットを利用し、オフィス以外の場所での働き方を指します。「tele=離れた場所」と「work=働く」を組み合わせた造語で、リモートワークや在宅勤務といった形態を含みます。インターネットの普及や技術の進化により、多くの企業がテレワークの導入を進めています。企業側のオフィス管理コスト削減や従業員の通勤負担の軽減など様々なメリットがあげられます。

「年間休日125日以上」は、企業が年間に提供する休日の日数が少なくとも125日であるということです。これには週末や祝日、年末年始の休暇、夏季休暇などが含まれます。この指標は、労働環境の一面を反映しており、特にワークライフバランスやメンタルヘルスを重視する求職者にとって重要な判断材料となります。
年間休日が多い企業は、従業員の休息やプライベートな時間を尊重していると捉えられ、働きやすさの一因とされています。企業によって年間休日は異なるため、会社選びの際の大事なポイントとなります。

「年俸制」とは、1年単位で給与総額が決定される給与形態のことを指します。重要な点は、年間の支払い総額が予め確定していることで、労働時間に関係なく労働者の業績やスキルに応じて給与額を決定するため、実力主義の風土を促進する傾向があります。

「福利厚生」とは、企業が給与とは別に従業員に提供するさまざまな待遇のことを指します。福利厚生には2種類あり、厚生年金や健康保険など法律で定められた「法定福利」と、健康診断や交通費支給など企業が独自に提供する「法定外福利」があります。企業選びの際に大きな判断基準となるため、その内容や充実度を確認することが重要です。

「フレックスタイム制」とは、一か月に定められた期間の総労働時間を超えていれば１日の労働時間の長さや出退社の時間を固定せずに働くことのできる制度のことを指します。この制度には一般的に、必ず勤務すべき時間帯（コアタイム）と、その以外の時間帯であればいつ出社または退社してもよい時間帯（フレキシブルタイム）があります。会社によってはコアタイムがなくすべてフレキシブルタイムだけの場合もあります。
「裁量労働制」は、仕事の成果を達成していれば労働者が就業開始・終了時間や労働時間を自由にコントロールすることができる制度です。個人に裁量が委ねられるため、成果によっては長時間の就労が余儀なくされるケースもあります。

「変形労働時間制」とは、仕事の忙しさに応じて労働時間を調整できる制度のことを指します。例えば繁忙期は長時間、閑散期は短時間勤務といった労働時間の柔軟な調整が可能になり、業務の効率化と従業員の柔軟な働き方が促進されます。またこの制度は慢性的な長時間労働につながるリスクを防ぐため、1週間の平均労働時間が40時間を超えないように制限されています。

「みなし労働時間制」とは、実際に働いた時間とは関係なく、業務を遂行するために必要な時間を働いたとみなす労働制度のことを指します。例えば企業が事前に定めた1日あたりのみなし労働時間を「8時間」とした場合、1日に6時間の労働でも、10時間の労働でも、その日の労働時間は「8時間」とみなされます。実際の労働時間にかかわらず、事前に決められた時間を基に賃金が支払われます。この制度は労働時間の管理の簡素化や生産性向上などのメリットがありますが、過重労働のリスクも懸念されています。

「メンター制度」は、経験豊富な社員（メンター）が後輩や就活生（メンティ）に対し、個別支援を行う制度です。メンターは履歴書添削、面接対策、職場での悩みや問題解決のサポートまで幅広くアドバイスします。定期的な面談（メンタリング）を通じて信頼関係を育み、メンティが自身のキャリアビジョンに合った選択や行動をするためのサポートを提供します。キャリア形成や就職活動において具体的な戦略立案の手助けとなります。

「有給休暇（年次有給休暇）」とは、雇用された日から6カ月以上の継続勤務と全労働日のうち8割以上出勤していれば、正社員、パートタイム労働者などの区分なく、すべての労働者が取得できる制度のことを指します。休暇中も賃金は減額されず、心身の疲労回復やゆとりある生活を保障するための重要な制度で、2019年4月の労働基準法の改正により、すべての企業に有給休暇の取得が義務化され、企業は年に10日以上の有給休暇が付与されている労働者に対して、毎年必ず5日以上の有給休暇を取得させる義務があります。

「離職率」とは、一定期間内に退職した従業員の割合を示す指標で、この期間内の退職者数を総従業員数で割って算出します。一般的には、入社1年～3年以内など短期間の退職者割合が注目されます。また、離職率は従業員の満足度やモチベーション、会社の文化とも密接に関連しており、優秀な人材の確保や保持、組織の健全性を測る上で重要な指標となっています。しかし企業選びにおいて、離職率だけを見るのではなく、自身が志望する企業と競合企業との離職率の比較や、総合的な視点で離職理由について知ることで入社後のギャップを少なくすることができます。

「インターンシップ・キャリア」とは、社会に出る前に仕事体験を行ったり企業内部の人に直接話を聞いたり、「働く」ことを肌で感じられる体験プログラムのことを指します。キャリタス就活の「インターンシップ・キャリア」は、３つによって分類されており、実施期間２日以上の就業体験プログラムを「インターンシップ」、企業や大学が主催するプログラムを「キャリア教育」、会社や業界の情報提供やPRを目的としたイベントや説明会を「オープン・カンパニー」と定義しています。キャリタス就活ではご自身が希望する時期や職種、種類など細かい条件での検索が可能です。

「エントリー・申し込む」は、キャリタス就活のインターンシップ・キャリアのページにあるボタンです。これを押すことで各企業の募集にエントリー（応募）ができます。エントリー後に企業から具体的な内容や日程、企業独自のマイページ情報などが届き、具体的な日程の申込みができるようになります。企業によって選考の有無など参加までの過程が異なるため、詳細をよく確認しましょう。

「企業からのお知らせ」は、フォローしていない企業のうち、あなたに興味を持った企業からインターンシップ・キャリア、エントリーや説明会受付開始などの最新情報が届くようになります。自らが見つけることのできなかった新たに企業と出会うきっかけとなります。メールでも新着情報の通知が届くので、連絡がきたタイミングでマイページに行ってチェックしましょう。

「キャリタス就活エージェント」は、専任のキャリアアドバイザーがプロの視点から就活生の強みを引き出したり、適職や求人の紹介をしたりするサービスです。応募書類や面接などの対策を一緒に考え、あなたの就職活動をサポートします。また、就職情報サイトに掲載されていない優良企業との出会いや、個別カウンセリングで適性や価値観を発見、プロならではの就活ノウハウの提供など、一人ひとりにカスタマイズした就活を行うことができるため、就職の可能性を広げられます。

「キャリタス就活フォーラム」とは、キャリタス就活が主催する全学年を対象とした就活準備・就活本番に向けた様々なイベントのことを指します。全国で開かれる合同企業説明会、さらにオンラインイベントなど、年間200回以上開催されており、毎年延べ15万人の就活生が参加しています。年に数回、国内最大級のイベントを開催しており、就活生や就活準備生などの多くの方にご参加いただいています。他にも大小さまざまなキャリタス就活フォーラムをご用意しておりますので、ぜひご活用ください。

「クチコミ」とは、先輩たちの体験をもとにインターンシップ・キャリア、本選考などシーン別のアドバイスをまとめた「ES・選考対策」と、先輩たちが説明会から本選考までを行う中で、開催形式や内容など各イベントの詳細情報をまとめた「体験談」の総称です。企業検索のページで「クチコミで絞り込む」の「ES・選考対策あり」「体験談あり」にチェックすれば、それらが掲載されている企業情報に飛ぶことができます。クチコミを見るには学生認証が必要です。学生証もしくは学校から発行されているメールアドレスをご用意ください。

「スカウト」とは、キャリタス就活の機能の一つで、「逆求人」「ダイレクトリクルーティング」のことを指します。学生が登録したプロフィール情報（基本情報、志望業界や職種、自己PRなど）をもとに、企業から就活生にスカウトが届くサービスです。スカウトを多くもらうポイントは、プロフィール情報の充実とこまめな更新です。スカウトがきた企業と直接コミュニケーションを取ることができたり、評価されたことによるモチベーション向上などが期待されます。

「フォロー」とは、キャリタス就活の機能の一つで、検索で表示された企業の「フォローする」ボタンを押すとフォローが完了します。企業には学生の匿名情報が送付されます。フォローすると企業との連絡、各種情報の通知を受けとることができます。また就活アドバイザーをフォローすると、キャリアコンサルタントや弁護士などの専門家に就活や就活準備に関する悩み、不安やトラブルについて相談することができます。

「フォローリクエスト」は、キャリタス就活に備わっている機能の一つがフォロー機能で、気になる企業やアドバイザーをフォローしておくと、最新情報の受信やメッセージのやり取りができます。学生の皆さんからフォローする以外にも、会員登録情報をもとに企業から「フォローリクエスト」が来ることもあります。気になる企業の情報を簡単に確認し、フォローできますので活用をおすすめします。

「マイページ」とは、WEBサイトやキャリタス就活アプリからログインすると、あなただけの情報を確認できるページを指します。「企業研究とメッセージ」「スカウト管理」「申し込み管理」「クチコミ管理」などが並び、このページからキャリタス就活の主な機能へアクセスできます。企業からのお知らせをチェックしたり、フォロー中の企業からの情報やフォローリクエスト管理、スカウトの有無についても確認できます。