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「インターンシップ」とは、学生のキャリア形成支援活動のうち、企業が学生に就業体験の機会を提供する活動を指します。「汎用的能力活用型インターンシップ」「専門活用型インターンシップ」「高度専門型インターンシップ」の3つがあります。2025年卒からは、採用活動開始以降に限り、企業が取得した学生情報や評価を採用活動に活用できるようになります。

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「エントリー」は、興味を持った企業への就職活動の初めのステップで、「貴社に興味がある」という意思表示です。エントリーを通じて、企業から選考に関する情報や説明会の案内などを受け取り、その後の選考へ進むかどうかを判断します。

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「オープン・カンパニー」とは、学生のキャリア形成支援活動のうち、企業や業界の情報提供・PRを目的としたイベントや説明会を指します。期間は単日で、就業体験は伴わず、全学年の学生を対象としています。参加した際の学生情報を、企業は採用の評価材料には活用できないことが決められています。また学生の好きなタイミングで参加が可能で、学部1～2年のうちから企業や業界への理解を深めたり、多くの企業の文化や特色を知ることができる点が特徴です。早い時期から参加することで自分のキャリアをじっくり考え、志望業界や自分に合う企業が見つけやすくなります。

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「外資系企業」とは、外国の企業や個人が主要な出資者である会社のことを指します。グローバルな視点を持ち、国際的な業務慣行や先進技術を地域社会にもたらします。また、グローバルなネットワークを活用して、就業者に国際的な舞台で働く機会を提供する可能性が高いといえます。

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「ガクチカ」は、「学生時代に力を入れたこと」の略で、エントリーシートや面接でよく聞かれる項目です。この内容を通して、取り組みへのプロセスやその結果から得られた学びを知ることで、学生の思考力や解決力、性格を判断する材料として活用されます。企業側は、ガクチカを通じて「将来、自社の社員としてどのように活躍しそうなのか」、「自社が求める人材像に合う人物なのか」を判断しています。
自己PRとガクチカの違いとして、自己PRは「あなたが企業にとってどのように貢献できる人物なのか」、ガクチカは「あなたが課題に対してどのように取り組んでいく人物なのか（どのように成長するのか）」を見ています。

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「キャリア教育」とは、学生のキャリア形成支援活動のうち、企業や大学が学生に対し今後のキャリア形成や社会人の基礎について学ぶ機会を与える活動を指します。企業主催では1〜3日という短期で、大学主催の場合は長期にわたる場合もあります。学生は自らのキャリア（職業観・就業観）を具体的にイメージでき、働くことそのものへの理解も深められます。

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キャリアセンターは、大学等で学生のキャリア形成や就職活動をサポートしたり、進路支援を行う部門です。大学によっては「就職課」と呼ばれることもあります。インターンシップ等や就職情報の提供、学内合同企業説明会の開催、自己分析や履歴書・面接対策のアドバイスなど、学生のキャリア形成をサポートするさまざまなサービスを提供しています。

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キャリアデザインとキャリアプランは、自身の将来を考える際の基本的な考え方と具体的な行動計画です。キャリアデザインで自分の理想のキャリアを描き、キャリアプランを通してその実現のためのステップを明確にします。これにより、目的意識を持って就活を進め、自分の未来を形成する道筋を築くことができます。

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「業界」とは、経済活動の大きなカテゴリーを指します。例えば、金融業界、製造業界、IT業界などがこれに該当します。
「業種」とは、業界内でさらに細分化されたカテゴリーで、特定の商売や産業の種類を示します。金融業界であれば、銀行、証券、保険などが業種として挙げられます。
「業態」とは、ある業種内での具体的な事業の形態や営業スタイルを指します。例として、小売業の中の業態であるディスカウントストア、コンビニエンスストアなどがあります。

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「業界研究」とは、特定業界（例えばIT、製造、金融など）の経済活動の動向や特性を調べることを指します。市場の大きさ、競合状況、将来性などを理解し、業界の魅力やリスクを把握します。
「企業研究」とは、特定企業の経営状態、企業文化、ビジョン、事業内容などを詳しく調べることを指します。企業の強みや特色を理解し、自分がその中でどのように活躍できるかを考察します。
「職種研究」とは、特定の職務や役職の内容、必要なスキル、キャリアパスなどを研究することを指します。自分の適性や興味、将来のビジョンと照らし合わせ、自分にとって最適な職種を見つけるために行います。

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「合説（合同説明会）」とは、複数の企業が参加して行われる会社説明会のことを指します。合説には、オンラインと対面の2パターンがあり、学生は自分が興味を持つ企業の情報収集や、企業の人事担当者とのコミュニケーションを図ることができます。また、企業ブース形式の説明会だけでなく、キャリア形成や業界分析などに役立つ就活ノウハウセミナーが実施される場合もあり、企業と学生双方にとって有意義な情報交換の場となっています。

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「就活準備」とは、就職活動の前段階のことを指します。具体的には、自己分析や業界研究、企業研究、履歴書・エントリーシートの作成、面接対策、インターンシップ等への参加など、就職活動に臨むための基礎的な知識を身につける過程です。就活準備は学生が自身のキャリアを形成し、希望する企業に入社するための大切なステップとなります。

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「上場企業」とは、株式を一般の投資家に公開し、証券取引所に株式を登録している会社のことを指します。上場により、誰でもその企業の株を購入し、所有することが可能になります。上場することで企業は資金を調達しやすくなる一方、透明性の高い経営を求められ、定期的に財務報告を行う必要があります。また、株価は企業の健全性や将来性を反映する重要な指標となります。

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「スタートアップ企業」とは、革新的なアイデアや技術でビジネスを始め、成長速度の速い会社のことを指します。従業員数は数名〜数十名と少ない企業が多いですが、既存の会社とは違う斬新なサービスや製品を市場に提供し、急成長する可能性を秘めています。会社を運営する資金は投資家からの資金調達することが一般的です。将来的には、会社を売ったり株式公開をしたりして、大きな利益を得ることを目標にしています。

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「中小企業」とは、一般的には従業員が300名を超えない企業を指します。中小企業基本法による中小企業の定義では、小売業は従業員数50名以下の会社、サービス業は100名以下の会社とされています。また、資本金についても、3億円以下の出資額を基準としていますが、これも業界により異なる基準が定められており、従業員数もしくは資本金の基準を下回る企業を「中小企業」と呼びます。

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「ベンチャー企業」とは、新しい技術やアイデア、ビジネスモデルを駆使した設立から数年以内の若い会社のことを指します。革新的な事業を展開し、高い成長潜在力を秘めていますが、それに伴うリスクも存在します。資金調達は投資家からされることが多く、新たな価値創出や経済の活性化に寄与することが期待されています。会社規模などに明確な定義はなく、自由な社風や先端技術の活用が特徴的です。
「メガベンチャー企業」とは、ベンチャー精神を維持しつつ、著しい成長を遂げた企業のことです。明確な定義はありませんが、中小企業（300人以下）を超える規模で、500人以上の企業を指すことが多いです。短期間で圧倒的な成長を遂げ、歴史ある大企業と同等の規模になった会社のことを指します。

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「WEBテスト」は、就職活動の一環として企業が実施するオンライン適性検査です。SPI、GAB、CAB、玉手箱などは主要なテストの名称で、自宅や学校などのパソコンから受検します。これらの検査は企業が求める人材の適性を見極めるためのツールとなっており、各テストは言語能力、数理能力、推理力、状況判断などのスキルを測る項目が含まれます。

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「エントリーシート（ES）」は、学生が企業に応募する際の応募書類で、志望動機や自己PR、ガクチカなどを記載します。企業が学生を最初に評価する材料として利用され、選考の一環や面接の参考資料として活用されます。企業ごとにフォーマットや質問内容が異なり、独自のESが設定されることが一般的です。
一方、「履歴書」は、個人の基本情報や学歴、経歴を示す公的書類で、入社後も企業での従業員データとして保管されることが多いです。フォーマットは大学指定や市販のものが使われます。ESは企業へのアピールを目的とし、履歴書は正確な経歴情報の提供を目的としています。

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グループディスカッションの略称。少人数のグループで特定のテーマについて議論し、制限時間内に結論を導き出す形式の選考です。企業はその過程を通して、参加者の協調性、コミュニケーション能力、思考力や発想力などを評価します。テーマは、新事業の企画や時事問題など多岐にわたりますが、「正解のないテーマ」が多いです。グルディスにおける主な役割としては、司会がテーマの進行とまとめ役、タイムキーパーは時間管理、書記は要点の記録を担当します。流れとしては、テーマ設定後、意見交換を行い討論を深めます。チームで合意形成を目指し、要点をまとめ発表します。効果的なコミュニケーションが成功の鍵です。

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「適性検査」とは、企業が選考過程で行うテストで、応募者の能力、性格、及び適正を客観的に評価するツールです。主目的は、職務遂行の基礎能力、企業風土への適応性、及び将来のビジョンを持つ人材を見極めること。大きく「能力検査」と「性格検査」の２種類に分けられ、前者は基礎学力や論理思考、後者はコミュニケーション能力やチームワークを評価します。オンライン形式とテストセンター形式の２つの形式があり、テストセンター形式では、受検者は指定された試験会場に赴き、監督のもとでテストを受けます。

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デザイン思考とはデザイナーの考え方をビジネスに活用し、理想の状態から解決策を考えていく思考法です。「デザイン思考テスト」はその思考力を数値で測るためのもので、想像力と評価力を測るテストで構成されています。
近年、プロダクトアウトの考えではなく、顧客が求めているニーズを抽出し、それを解決する商品やサービスを生み出す力が企業には求められており、その能力を測る選考方法として注目されています。

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「動画選考」は、応募者が自己PRや志望動機などの出題テーマに基づいて動画を撮影し、それを企業に提出する選考方法です。動画選考はリアルタイムのやりとりではなく、あらかじめ用意された質問やテーマに対して、応募者が自分のペースで回答する様子を録画して提出します。応募者は設定された質問内容に時間をかけて回答することができるので、企業が求める人物像を理解したうえで回答する時間を確保でき、何度も取り直せるメリットがあります。企業側のメリットとしては、録画データの共有により面接官の日程調整にかかる時間が削減されます。加えて、海外や日本全国の優秀な学生が距離や金銭面の問題で面接を受けられないリスクが減り、より多様な人材の確保が可能になります。

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「リクルーター制度」とは、企業の従業員が直接学生にアプローチし、採用活動を行う制度です。通常の人事部による選考とは異なり、学生との直接の対話を重視し、企業の魅力やポジションの詳細を伝える役割を担います。学生が親近感を持ちやすいように、年齢が近い若手社員や学生の所属大学を卒業した社員がリクルーターとして選出されることが一般的です。この制度は、学生の適性や要望を深く理解することで、自社によりマッチした人材の採用を目指し、優秀な人材への早期アプローチや、他社への流出防止の目的で導入されることが多いです。

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「売り手市場」は企業の求人数が多く、就活生（応募者）の数が少ない状態を指し、学生が多くの求人の中から選べる有利な状況となります。企業は魅力的な条件や待遇を提供し、優秀な人材を獲得するために競争する傾向があります。
「買い手市場」は企業の求人数が少なく、就活生の数が多い状態を指します。この場合、学生間の競争が激しくなり、自分のスキルや経験をしっかりアピールする必要が出てきます。これらの市場の傾向は、その年の求人数と応募者数のバランスによって変動します。

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「OB・OG訪問」とは、興味のある業界や企業で働く先輩を訪ね、業界や企業の実態、仕事の内容や社内の雰囲気などを深く知るための活動です。採用サイトでは得られない先輩社員のリアルな経験談を直接聞く機会を得られ、企業文化や実際の業務内容を深く理解し、キャリアに対する意識を高めるのに役立ちます。

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「学校推薦」は、大学や学校が企業と連携し、在学中に高い成績を獲得したり、研究実績が認めらている優秀な学生を推薦する制度です。学生自身で企業の採用サイトや就職情報サイトから応募したい企業を探し、エントリーする「自由応募」に比べて、面接などの選考プロセスが少なく、就活をより効率的に進められる場合もあります。その反面、推薦するにふさわしい学生を選ぶために学校内で選抜試験が行われるケースもあります。たとえ学内選抜を通過しても不採用となるケースもあり、学校推薦での応募が就職先の確定というわけではありません。

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「既卒」とは、大学や専門学校などを卒業した後、就職していない者を指す言葉です。新卒の就職活動を一度終えてから、卒業後に再度就職活動を行う場合にこのカテゴリーに該当することが多いです。法律による明確な定義はなく、採用の現場で使われるようになったものです。
既卒と似た言葉で「第二新卒」がありますが、学校卒業後に一度就職したが1〜3年で離職した者を示します。最終学歴や企業の定義によって異なるので、既卒同様に明確な基準は設けられていません。

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「求人票」とは、企業が採用を行う際に公開する、求める人材や職種、勤務条件などの詳細情報をまとめた文書のことを指します。求人票には、「労働者が従事する業務内容」「労働契約期間」「就業場所」「始業及び就業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間及び休日」「賃金額」「健康保険、厚生年金、労災保険、雇用保険の適用に関する情報」などの職業安定法によって定められている情報が記載されており、求職者が応募する企業や仕事を選ぶ際の重要な資料となります。

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「新卒一括採用（メンバーシップ型採用）」は、日本の多くの企業が実施する採用方法で、特定の卒業予定年度の学生を対象に、一定の期間内で一斉に行う採用活動のことを指します。この方式は、新入社員を一度に育成し、企業文化やチームワークを形成する目的があります。職務や勤務地を限定せず、人材を長期的に育成することを視野に入れた採用手法となっています。

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「早期選考」は、政府が定める就職活動のスケジュールより先に行われる採用選考です。主に外資系やベンチャー企業が、通常より早く優秀な学生を確保する目的のために導入しています。長期インターンシップや早期選考イベント、スカウトなどを通じて進行することが多いです。

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「通年採用」とは、通年で採用を受け付け、適格な人材から応募があった際に行う採用活動のことを指します。学生にとってはスケジュール的に余裕ができるため応募できる企業が増えたり、時期が分散するため一社一社の選考に集中できるという利点があります。企業にとっては留学生や既卒者など、一括採用では出会いにくい学生との接触機会を持てるといったメリットがあります。

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「内定」は、正式な採用の決定通知であり、内定開始日である卒業年次の10月1日に通知されることが慣例となっています。
「内々定」はそれより前の段階の意向伝達です。学生は内定承諾書を提出し、入社の意向を伝えます。内々定の段階では多くの場合、企業・学生双方ともに雇用契約の確定的な拘束関係に入ったという意識には至っておらず、雇用契約が成立したとはいえない場合が多いと考えられます。
「内定辞退」は学生が複数の企業から内定を受けたり、就職先を考え直したりするなど、正式に内定を受け入れる意向がない場合に行います。

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「二次募集」とは、企業が新卒採用の一次募集後、採用人数を十分確保できていない場合や、新たな人材ニーズに応えるために行う追加採用活動を指します。一次募集が終了後に、さらなる募集を行うこの採用活動は「夏採用」「秋採用」「冬採用」などと呼ばれることもあります。すべての企業が行うわけではなく、採用予定数に達しなかったり、初めから複数回に分けた募集計画を立てているなど、理由は企業によってさまざまです。

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「〇〇卒」とは、該当する年に卒業する人のことを指します。例えば、「25卒」は2025年に卒業する人。2023年4月時点での4年制大学3年生や修士1年生は「25卒」。学部1、2年生は26卒、27卒ですが、留学や休学で卒業年度が変更になることもあります。

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「Uターン」就職とは、出身地以外での学生生活後、出身地に戻って就職することを指します。
逆に、「Iターン」就職は現住所を離れて、出身地以外の地域で就職することを意味します。

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「育児介護休業法」は、労働者の仕事と子育てや介護の両立を支援する福祉に関する法律で、条件に応じて労働者の性別を問わず育児休業や介護休業の取得を保障する制度について規定しています。

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「エリア限定採用」とは、企業が特定地域内での勤務を前提に採用する制度で別名「地域限定職」や「特定職」などとも呼ばれ、全国転勤や海外赴任は求められない採用のことを指します。この制度はワークライフバランスを重視し、地元に根差した働き方を望む人材や転居を避けたい人に適しています。企業にとっては地域密着型のビジネスや地元人材の確保に役立ちますが、総合職に比べて給与面で差がある傾向があります。

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「株式」とは、会社が新規事業を行う際など、資金調達が必要な場合に発行する株券のことを指します。またそれら株券を発行し、資金を集める企業の総称を「株式会社」と呼びます。企業の株式状況や業績を理解することで、その企業の安定性や成長性を見極める手がかりにすることができます。

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「完全週休2日制」とは、毎週2日間の休日が保障される制度のことを指します。例えば、完全週休2日制（土・日曜）、祝日」のように記載されていれば、毎週土日が休みのほか、祝日も休みがあるということになります。ただし、毎週2日間の休みがあることを指すだけですので、曜日について決まりがあるわけではありません。
「週休2日制」とは、1カ月の中で週2日の休みが1回以上保証される制度のことを指します。例えば、毎週日曜日が固定休みで、第2土曜日のみ休日となる場合など、毎週必ず2日休みがあるわけではなく、少なくとも週1日は休みとなることが労働基準法により保証されています。

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「休日」とは、労働義務がない日で、土日や祝日など会社が定めた休日のことを指します。
「休暇」は本来の労働日に有給休暇申請等により労働が免除される日で、個人が特定の期間休む権利として、法律で定められた年次有給休暇や会社が独自に定めた夏季休暇などが「休暇」に該当します。

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「求人倍率」とは、求職者1人当たりの求人数を示す経済指標で、経済や労働市場の状況を把握する参考となります。例えば、求人倍率が1.5の場合、1人の求職者に1.5件の求人が存在する状況となります。この倍率が1倍を上回れば求職者より求人が多い状況となり、下回れば求職者より求人が少ない状態となります。

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「固定残業代」とは、実際の残業有無に関わらず、一定時間分の残業代が固定で支給される制度のことを指します。例えば求人票に「固定残業代〇〇円（20時間分） 20時間を超える時間外労働分についての割増賃金は追加で支給」と記載があった場合は、その月に一切残業をしなくても設定された20時間分の残業代が支給されます。なお、30時間残業をした場合は、超過した10時間分の残業代の支払いを追加で受けられます。業務の効率化を行うことで自身のワークライフバランス向上も見込める特徴があります。

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「固定時間制」とは、1日に8時間以内、週に40時間以内の労働を基準とした、毎日決められた時間で働く制度のことを指します。これを超えると時間外労働として1.25倍の割増賃金が支払われます。この制度は、業務の忙しさに応じて残業が発生する場合がありますが、毎日同じ時間に出勤・退勤するため、生活リズムが保ちやすく、プライベートの予定も立てやすい傾向があります。

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「雇用形態」とは、労働者と企業が結ぶ雇用契約の種類や条件を指す言葉です。主に、正社員、契約社員、アルバイト、業務委託などの形態があります。正社員は無期限での安定した雇用と福利厚生を最大限享受することができます。雇用形態に応じて契約内容や給与が異なるため、自身が希望する勤務形態に合わせて情報収集することが必要です。

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「財形貯蓄制度」は、会社が勤労者の資産形成を支援する法定外福利厚生の一種で、給与から毎月一定額を天引きし、「勤労者財産形成貯蓄制度（正式名称）」に基づき金融機関に積み立てます。この制度には財形住宅（自宅の購入や増改築の資金づくりを目的）、財形年金（60歳以降に「年金」として受け取ることを目的）、一般財形（使用目的を限定しないので、開始から1年過ぎればいつでも自由に払い出し可能）の3種類があり、退職後も条件に応じて継続可能です。加入は任意で税制優遇を受けられるため、効率的に資産形成されたい方におすすめです。

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「資本金」は、会社が自分で持っている自己資金で、株主などの出資者から得たりする場合もあります。これは企業の財務基盤の強さや思わぬリスクに対する備えとして、資本金が多いほど会社として安定しているとされ、投資や融資の際の信頼性のバロメーターにもなります。

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「社会保険」は、従業員がケガや失業などの予期せぬ事態に直面した際、その影響を軽減し、従業員が安心して働き、生活を守るために国が制定した保険制度です。この制度には、健康保険、厚生年金保険、労働者災害補償保険（労災保険）、雇用保険、介護保険の５つの保険があります。これらの社会保険は、会社に属する正社員や一定の条件を満たす非正規社員に加入が義務付けられており、法人や一定以上の従業員を持つ個人事業主にも加入が必須とされています。

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「社内預金」とは、企業が任意で従業員の給与を一部天引きし、貯蓄を管理する制度です。この制度は法定外福利厚生の一環として設けられており、従業員にとっては将来の資産形成をサポートするとともに、企業側はこれらの預金を設備投資や運転資金に活用することが可能です。労働基準法により「強制貯金」は禁止されており、従業員の任意に基づいて運用されます。金利は会社によって異なります。
「持株会（従業員持株会）」とは、役員を除く従業員が任意で加入可能で、給与や賞与から拠出金を出して自社株を共同購入し、拠出金額に応じて持分が配分される制度を指します。経済的なインセンティブの他、会社と従業員の目標共有や経営への参加意識を高める役割も担っています。

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「試用期間」とは、企業が新入社員や中途採用者の適性、勤務態度などを試験的に評価するための期間を指します。期間は法的に定められておらず、企業によって異なりますが、一般的には3～6カ月程度の試用期間を設ける傾向があります。試用期間中は労働契約が成立し、雇用保険や社会保険への加入義務があり、給与も支払われます。この期間は企業が候補者の能力や特性を把握する機会となる一方で、働く側にも職場環境や仕事内容を体験し、適合性を見極める機会として設けられています。

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「賞与」とは、通常の給与とは別に支給される一時金のことを指します。企業の業績や従業員の貢献度に基づき、年に数回臨時で支給されます。入社1年目の支給の有無や、支給回数、金額は企業ごとに異なるので、入社を希望する企業の賞与制度をしっかりと確認することが大切です。※一般的に賞与は「ボーナス」「特別手当」などと呼ばれることもあります。

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「初任給」とは、初めて受け取る給与のことを指します。新入社員向けに企業が給与を設定し、これを公表しています。募集要項に示される金額だけが初任給ではなく、通勤手当や住宅手当、資格手当などの諸手当も含めた全体の金額が初任給となります。そのため、募集要項の基本給が低くても、手当が充実している場合、実際の初任給は高くなる可能性があります。就活時には、基本給だけでなく各種手当や福利厚生もしっかりと確認することが大切です。

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「ジョブ型雇用」とは、企業が特定の職務に対し知見や実務経験を持つ人材を、職務を限定して採用する雇用形態を指します。あらかじめ、職務記述書（ジョブディスクリプション）によって、仕事の範囲や求めるスキル、評価基準、給与体系などが設定されます。入社後は自らが得意としている分野において能力を十分に発揮することができ、入社後のギャップが少ないことや成果が出やすいことから、社員のモチベーションが上がりやすいといった傾向があります。

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「正社員」は、無期雇用のため安定性が高く、長期的なキャリア形成の実現や福利厚生が充実している点が特徴です。
「契約社員」は、雇用期間が決められた有期雇用契約の社員であり、雇用期限ごとに契約更新が必要になります。また契約時に職務内容と職務範囲を決めるため、正社員に比べると責務が軽減される点が特徴です。
「派遣社員」は、派遣会社と雇用契約を結び、他の企業で働く雇用形態です。契約内容と異なる職務を指示されるなど問題が発生した際に、派遣会社が派遣先企業と交渉してくれる点が特徴です。

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「テレワーク」とは、コンピューターやインターネットを利用し、オフィス以外の場所での働き方を指します。「tele=離れた場所」と「work=働く」を組み合わせた造語で、リモートワークや在宅勤務といった形態を含みます。インターネットの普及や技術の進化により、多くの企業がテレワークの導入を進めています。企業側のオフィス管理コスト削減や従業員の通勤負担の軽減など様々なメリットがあげられます。

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「年間休日125日以上」は、企業が年間に提供する休日の日数が少なくとも125日であるということです。これには週末や祝日、年末年始の休暇、夏季休暇などが含まれます。この指標は、労働環境の一面を反映しており、特にワークライフバランスやメンタルヘルスを重視する求職者にとって重要な判断材料となります。
年間休日が多い企業は、従業員の休息やプライベートな時間を尊重していると捉えられ、働きやすさの一因とされています。企業によって年間休日は異なるため、会社選びの際の大事なポイントとなります。

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「年俸制」とは、1年単位で給与総額が決定される給与形態のことを指します。重要な点は、年間の支払い総額が予め確定していることで、労働時間に関係なく労働者の業績やスキルに応じて給与額を決定するため、実力主義の風土を促進する傾向があります。

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「福利厚生」とは、企業が給与とは別に従業員に提供するさまざまな待遇のことを指します。福利厚生には2種類あり、厚生年金や健康保険など法律で定められた「法定福利」と、健康診断や交通費支給など企業が独自に提供する「法定外福利」があります。企業選びの際に大きな判断基準となるため、その内容や充実度を確認することが重要です。

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「フレックスタイム制」とは、一か月に定められた期間の総労働時間を超えていれば１日の労働時間の長さや出退社の時間を固定せずに働くことのできる制度のことを指します。この制度には一般的に、必ず勤務すべき時間帯（コアタイム）と、その以外の時間帯であればいつ出社または退社してもよい時間帯（フレキシブルタイム）があります。会社によってはコアタイムがなくすべてフレキシブルタイムだけの場合もあります。
「裁量労働制」は、仕事の成果を達成していれば労働者が就業開始・終了時間や労働時間を自由にコントロールすることができる制度です。個人に裁量が委ねられるため、成果によっては長時間の就労が余儀なくされるケースもあります。

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「変形労働時間制」とは、仕事の忙しさに応じて労働時間を調整できる制度のことを指します。例えば繁忙期は長時間、閑散期は短時間勤務といった労働時間の柔軟な調整が可能になり、業務の効率化と従業員の柔軟な働き方が促進されます。またこの制度は慢性的な長時間労働につながるリスクを防ぐため、1週間の平均労働時間が40時間を超えないように制限されています。

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「みなし労働時間制」とは、実際に働いた時間とは関係なく、業務を遂行するために必要な時間を働いたとみなす労働制度のことを指します。例えば企業が事前に定めた1日あたりのみなし労働時間を「8時間」とした場合、1日に6時間の労働でも、10時間の労働でも、その日の労働時間は「8時間」とみなされます。実際の労働時間にかかわらず、事前に決められた時間を基に賃金が支払われます。この制度は労働時間の管理の簡素化や生産性向上などのメリットがありますが、過重労働のリスクも懸念されています。

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「メンター制度」は、経験豊富な社員（メンター）が後輩や就活生（メンティ）に対し、個別支援を行う制度です。メンターは履歴書添削、面接対策、職場での悩みや問題解決のサポートまで幅広くアドバイスします。定期的な面談（メンタリング）を通じて信頼関係を育み、メンティが自身のキャリアビジョンに合った選択や行動をするためのサポートを提供します。キャリア形成や就職活動において具体的な戦略立案の手助けとなります。

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「有給休暇（年次有給休暇）」とは、雇用された日から6カ月以上の継続勤務と全労働日のうち8割以上出勤していれば、正社員、パートタイム労働者などの区分なく、すべての労働者が取得できる制度のことを指します。休暇中も賃金は減額されず、心身の疲労回復やゆとりある生活を保障するための重要な制度で、2019年4月の労働基準法の改正により、すべての企業に有給休暇の取得が義務化され、企業は年に10日以上の有給休暇が付与されている労働者に対して、毎年必ず5日以上の有給休暇を取得させる義務があります。

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「離職率」とは、一定期間内に退職した従業員の割合を示す指標で、この期間内の退職者数を総従業員数で割って算出します。一般的には、入社1年～3年以内など短期間の退職者割合が注目されます。また、離職率は従業員の満足度やモチベーション、会社の文化とも密接に関連しており、優秀な人材の確保や保持、組織の健全性を測る上で重要な指標となっています。しかし企業選びにおいて、離職率だけを見るのではなく、自身が志望する企業と競合企業との離職率の比較や、総合的な視点で離職理由について知ることで入社後のギャップを少なくすることができます。

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「Investor Relationship」の略で、企業が投資家や株主に向け経営状況、財務状況、業績や見通しなどの情報を提供する活動のことを指します。企業が株主と良好な関係を築いていくための手段として、日本では1990年代から積極的に取り入れるようになりました。企業のり組みを公開することにより投資家への企業イメージ向上を図ることができます。発表する媒体としては、現在では企業のWEBサイト上が一般的で、IRの一環として施設や工場見学会、さまざまな説明会開催などの活動があげられます。

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「一般職」とは、主として総合職の業務をサポートする職務で、事務職も含まれます。電話・来客対応はじめ書類作成、備品管理、保守管理などの業務に当たります。マニュアルに沿って行う定型作業も多く、効率的に業務をこなし生産性向上を楽しむことができる人におすすめです。また、転勤や異動が少なく、採用地域に密着した仕事が可能です。総合職と比較すると給与は低めですが、安定した条件で長期間勤務できるメリットがあります。一般職から総合職へ、職種を変えることのできる企業も多いです。

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「SDGs」とは、国連総会で採択された2030年までに達成すべき「持続可能な開発目標」のことで、「Sustainable Development Goals」の頭文字を取って「SDGs」と呼ばれています。全部で17のゴールが設定されており、特に採用と関連のあるゴールとして「すべての人に健康と福祉を」「ジェンダー平等を実現しよう」「働きがいも経済成長も」「人や国の不平等をなくそう」という4つを達成するための活動を、就活生にアピールする企業も増えています。SDGsへの取組みは企業選びの新たな軸となりました。

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「事務職」とは、企業がさまざまな業務をスムーズに進めるためのサポートを行う職務のことを指します。電話・来客応対、書類作成、データ入力、ファイル作成などが主な業務となる「一般事務」、営業職をサポートして見積書や請求書などの作成も行う「営業事務」、会社の資金管理を行う「経理事務」、社内の労働環境を良好に保つ「総務事務」、その他にも「法務事務」や「医療事務」などの種類があります。PCや簿記、語学などのスキルが必要となる場合も多く見られます。一般的に残業の少ない職種なので、プライベートの充実を図りやすい傾向があります。

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「総合職」とは、企業での中核業務を担う職務のことを指します。将来の幹部候補としてさまざまな体験をさせ、責任ある業務を任されることの多いポジションです。数多くの部門や部署を経験することになるため、転勤やジョブローテーションが発生するケースがあります。総合職には大きく分けて事務系総合職と技術系総合職があり、前者は人事・総務・経理・法務や企画・営業部門、後者は研究・開発・設計・生産などの業務に就く可能性があります。多くの企業では一般職よりも基本給はが高く設定されています。

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「ダイバーシティ」とは、「多様性」を意味し、多様な人材の採用や、さまざまな個性を受け入れながら共に成長することが企業に求められています。この言葉が重要視されるようになったのは、企業のグローバル化・労働人口の変化・働き方の多様化などの背景があります。柔軟な働き方を採用することで人が集まり、優秀な人材獲得にも繋がるため、近年企業のダイバーシティへの取り組みが注目されています。

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「BtoB」は、「Business to Business」の略で、企業同士のビジネスを指します。
「BtoC」は「Business to Consumer」の略で、企業が商品やサービスを一般消費者に販売するビジネスです。
BtoBは企業間取引のため1回の取引額が多く、取引完了までに時間を要し、顧客である企業と長期的に良好な信頼関係を持つことが重要です。一方BtoCは多くの消費者に商品やサービスを届けるためにターゲットに対するマーケットリサーチや商品企画が重要となります。

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企業の課題に対し、データや広い業界知見を駆使し解決へ導く職務を総称してビジネス職と呼びます。営業やコンサルティングなどの職種を指し、課題解決に必要な業界の専門知識も身に付けるためアンテナを高くしておくことが必要です。

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「インターンシップ・キャリア」とは、社会に出る前に仕事体験を行ったり企業内部の人に直接話を聞いたり、「働く」ことを肌で感じられる体験プログラムのことを指します。キャリタス就活の「インターンシップ・キャリア」は、３つによって分類されており、実施期間２日以上の就業体験プログラムを「インターンシップ」、企業や大学が主催するプログラムを「キャリア教育」、会社や業界の情報提供やPRを目的としたイベントや説明会を「オープン・カンパニー」と定義しています。キャリタス就活ではご自身が希望する時期や職種、種類など細かい条件での検索が可能です。

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「エントリー・申し込む」は、キャリタス就活のインターンシップ・キャリアのページにあるボタンです。これを押すことで各企業の募集にエントリー（応募）ができます。エントリー後に企業から具体的な内容や日程、企業独自のマイページ情報などが届き、具体的な日程の申込みができるようになります。企業によって選考の有無など参加までの過程が異なるため、詳細をよく確認しましょう。

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「企業からのお知らせ」は、フォローしていない企業のうち、あなたに興味を持った企業からインターンシップ・キャリア、エントリーや説明会受付開始などの最新情報が届くようになります。自らが見つけることのできなかった新たに企業と出会うきっかけとなります。メールでも新着情報の通知が届くので、連絡がきたタイミングでマイページに行ってチェックしましょう。

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「キャリタス就活エージェント」は、専任のキャリアアドバイザーがプロの視点から就活生の強みを引き出したり、適職や求人の紹介をしたりするサービスです。応募書類や面接などの対策を一緒に考え、あなたの就職活動をサポートします。また、就職情報サイトに掲載されていない優良企業との出会いや、個別カウンセリングで適性や価値観を発見、プロならではの就活ノウハウの提供など、一人ひとりにカスタマイズした就活を行うことができるため、就職の可能性を広げられます。

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「キャリタス就活フォーラム」とは、キャリタス就活が主催する全学年を対象とした就活準備・就活本番に向けた様々なイベントのことを指します。全国で開かれる合同企業説明会、さらにオンラインイベントなど、年間200回以上開催されており、毎年延べ15万人の就活生が参加しています。年に数回、国内最大級のイベントを開催しており、就活生や就活準備生などの多くの方にご参加いただいています。他にも大小さまざまなキャリタス就活フォーラムをご用意しておりますので、ぜひご活用ください。

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「クチコミ」とは、先輩たちの体験をもとにインターンシップ・キャリア、本選考などシーン別のアドバイスをまとめた「ES・選考対策」と、先輩たちが説明会から本選考までを行う中で、開催形式や内容など各イベントの詳細情報をまとめた「体験談」の総称です。企業検索のページで「クチコミで絞り込む」の「ES・選考対策あり」「体験談あり」にチェックすれば、それらが掲載されている企業情報に飛ぶことができます。クチコミを見るには学生認証が必要です。学生証もしくは学校から発行されているメールアドレスをご用意ください。

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「スカウト」とは、キャリタス就活の機能の一つで、「逆求人」「ダイレクトリクルーティング」のことを指します。学生が登録したプロフィール情報（基本情報、志望業界や職種、自己PRなど）をもとに、企業から就活生にスカウトが届くサービスです。スカウトを多くもらうポイントは、プロフィール情報の充実とこまめな更新です。スカウトがきた企業と直接コミュニケーションを取ることができたり、評価されたことによるモチベーション向上などが期待されます。

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「フォロー」とは、キャリタス就活の機能の一つで、検索で表示された企業の「フォローする」ボタンを押すとフォローが完了します。企業には学生の匿名情報が送付されます。フォローすると企業との連絡、各種情報の通知を受けとることができます。また就活アドバイザーをフォローすると、キャリアコンサルタントや弁護士などの専門家に就活や就活準備に関する悩み、不安やトラブルについて相談することができます。

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「フォローリクエスト」は、キャリタス就活に備わっている機能の一つがフォロー機能で、気になる企業やアドバイザーをフォローしておくと、最新情報の受信やメッセージのやり取りができます。学生の皆さんからフォローする以外にも、会員登録情報をもとに企業から「フォローリクエスト」が来ることもあります。気になる企業の情報を簡単に確認し、フォローできますので活用をおすすめします。

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「マイページ」とは、WEBサイトやキャリタス就活アプリからログインすると、あなただけの情報を確認できるページを指します。「企業研究とメッセージ」「スカウト管理」「申し込み管理」「クチコミ管理」などが並び、このページからキャリタス就活の主な機能へアクセスできます。企業からのお知らせをチェックしたり、フォロー中の企業からの情報やフォローリクエスト管理、スカウトの有無についても確認できます。