東映株式会社

  • ESG
  • ゼロエミッション

業種:広告・出版・マスコミ/テレビ・放送 本社:東京都

東映は映画だけでなく、あらゆるエンタメを世界に届ける総合コンテンツ企業。あなただけの“ものがたり”を形にできる会社です!

サステナビリティ活動の事例

activity 01

日本最大のLEDスタジオ新設で、環境や働き方等に配慮した撮影所へ

2022年10月より、東京撮影所に新しくバーチャルプロダクション部を発足し、先端技術による新しい映像制作技術であるバーチャルプロダクション(VP)*1 の実証試験に取り組んでいます。VPの活用により、「ロケーション撮影に伴う移動車両の排気ガスの削減」や「セット解体による廃棄物量の減少」など環境問題への対応も可能になります。

また東京撮影所では、No.11ステージを横30m×縦5mのLEDウォールを設置した、現時点で日本最大のLEDスタジオとしてリニューアルし、2023年5月からR&Dを中心とした運用開始予定です。映画配給会社が自前でLEDスタジオを保有・運用するのは国内初の事例であり、蓄積した新技術自体を活用した企画開発や、今後も日進月歩する映像表現の未来をリードする体制作りを可能としています。さらに、LEDウォールに映す背景用に制作したデジタルアセットは、次回以降の撮影において活用することができるので、スタジオに現物セットを建込み、撤去する時間・プロセスが不要となります。スタジオの稼働率を向上させるとともに、撮影時間をも短縮し、働き方改革にむけたESG経営につながります。

現在テレビ朝日系で日曜午前9時半に放送中の「王様戦隊キングオージャー」はVPを駆使した撮影を行っています。

  1. CGなどデジタルで作成された背景をグリーンバックや大型高精細ディスプレイに投影し、その前で演じる演者の動きと連動させることで、その場所にいるような映像を撮影できるシステム。

仮面ライダー・スーパー戦隊シリーズなどの制作にVPを効果的に運用

activity 02

教育映像製作による、多様性社会と地域社会の未来への取り組み

東映は「コンテンツ製作」の会社として、映像製作を通じた社会貢献こそが最大のミッションと考えています。昭和30年に創部した、東映でも二番目に歴史ある部門である「教育映像部」では、社会問題に向き合い、その課題解決に映像の力で貢献できるように、その時代に必要とされる啓発映像・教材の開発に日々取り組んできました。多くの作品が文部科学省特選への選出や、国内外の各種コンクールでも入賞するなど、実績を積み重ねています。

東映は「社会・経済の持続的な成長のためには、人々がそれぞれの価値観を互いに認め、活かし合う共生社会の実現が不可欠である」という理念のもと、多様性尊重・ハラスメント防止などの「人権啓発」分野や、「環境」、「福祉」など、現代社会の問題に鋭く切り込む映像製作に力を入れています。また教材だけではなく、人権問題をテーマとした劇場映画の製作等も行っています。

また、尊い命を未来につなげるために「防災」「防犯」「交通安全」といった地域社会教育の映像を常に最新の情報にアップデートしながら製作し続けています。

ヤングケアラーを取り上げた人権啓発ドラマと人権学習教材
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サステナビリティ活動におけるビジョン

映像制作、映像配給、興行からホテル・不動産事業まで、多岐に渡る事業を手がけている当社。永続的に良質なコンテンツやサービスを提供していくためには、各部門ごとにさまざまな勤務形態で働いている、全ての従業員の心身の健康が守られ、その能力を最大限に発揮できる環境を整えることが不可欠と考えています。

長時間に渡る勤務の防止も、従業員の心身の健康維持の上で重要な事柄だと考えており、そのために以下のような取り組みを行っています。

  • ・22 時~翌朝8時及び休業日の電話やメール等あらゆる業務連絡の原則禁止
  • ・長時間、深夜につながる可能性のある業務のシフト制、交代制の導入
  • ・撮影現場立会い、仕上げ立会い、取材立会いなど長時間を要する立会い業務の見直し

また、経済産業省による「映像制作適正化機関(仮)」の設立準備委員会ならびに各ワーキンググループに参加。フリーランスを含めたさまざまな現場スタッフが支える映画産業における取引・就業環境の向上など、映画制作現場の適正化に取り組んでいます。また制作現場におけるハラスメントの防止やより良い環境づくりのために「リスペクト・トレーニング *2」を制度化し、撮影開始前に実施しています。

  1. 主に撮影現場でのハラスメント防止のためのトレーニングです。監督やプロデューサー、役者をはじめ、全ての関係者が受講をした上で、撮影を開始します。トレーニングでは各ハラスメントに対する理解を深めるとともに、様々なケースについて「このような場合はどう対応するのか」などを受講者で議論を行います。受講者たちで考えることで、相手にリスペクトを持って接しているのかを自分に問いながら考える力を養うトレーニングです。

※本ページ内の掲載内容は2023年4月3日時点のものです。

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