三菱電機株式会社
- SDGs
- カーボンニュートラル
- 再生可能エネルギー
- スマートシティ
- DX
業種:メーカー/総合電機 本社:東京都
「Changes for the Better」をコミットメントに掲げ、常により良いものを目指し、皆様に身近なホームエレクトロニクスから社会のインフラを支える人工衛星の開発をはじめとする宇宙開発に至るまでの幅広い事業展開を行なう総合電機メーカーです。
activity 01
地球環境の把握に貢献する人工衛星
地球温暖化、大気汚染、自然災害など、私たちが安心して豊かな生活を送る上で克服しなければならないこれらの問題に対しては、地球レベルで現状を把握し、今後の推移を予知することが重要です。三菱電機は1960年代より衛星事業に参画し、これまで国内外を問わず様々な分野の人工衛星や、その搭載機器を製造してきました。はるか宇宙から地球を見守り、"地球の今"を伝える重要なミッションを担う「地球観測衛星」の開発・製造を通じ、三菱電機は、安心・安全で持続可能な社会の実現に貢献しています。
例えば、静止気象衛星の「ひまわり8号・9号」も三菱電機が開発・製造したものです。その観測データは30以上の国々に提供され、毎日の天気予報だけでなく、海面水温、植物性プランクトン濃度、海氷、火山灰や黄砂、噴煙等の把握に活用され、広く防災に貢献しています。
また三菱電機が開発した温室効果ガス観測技術衛星の「いぶき2号」は、世界トップクラス(*1)の分光分解能を有する分光計によって、地表における温室効果ガス(二酸化炭素・メタン)の吸収・排出量を把握。発電所や大都市など、人為起源の大規模排出源の高精度な観測や、大気汚染物質の監視にも貢献します。
- 2022年6月 当社調べ
静止気象衛星「ひまわり8号・9号」
activity 02
未来のクルマ社会を、より安全に。すべての人にとって安全で快適なモビリティ社会に貢献
三菱電機は、交通事故や交通渋滞による経済的・社会的ロスの削減に向けて、高精度な自動走行システムの実現を目指しています。そのために、自動車に搭載した各種センサーによる自律的な運転を可能にする技術と人工衛星からの精緻な位置情報等を活用する技術を総合的に組み合わせて、自動走行の安全性を高めています。すでに、高速道路の実証試験では、自らの位置をセンチメータ級で把握することを実現しています。
- 自動運転技術①…「車外から情報を集める」
- 三菱電機が設計・製造を担当した準天頂衛星システムによる情報と、高精度3次元地図データを組み込んだ高精度ロケータによって、GPSの10倍以上もの高精度な位置情報を把握できます。
- 自動運転技術②…「車の周囲を、車自身がよく見る」
- 三菱電機のモービルマッピングシステムが、高精度の3次元地図データを実現。車に搭載したGPSアンテナやカメラで、道路、建物や標識に関する高精度な3次元情報を、走行しながら効率的に取得します。
- 自動運転技術③…「車の自動コントロール」
- さまざまなシステムやセンサーで取得した情報をもとに、電子制御ユニット(ECU)が、最適な状況判断で車をコントロール。より安全な走りを実現します。
三菱電機グループは、全ての企業活動を通じて、SDGsの17の目標の達成に貢献します。身近な家電製品から国家規模のプロジェクトや人工衛星まで、技術・製品・サービスを多岐にわたって展開している総合電機メーカーとして、製品・サービスを通じて貢献できる面は大きいと考えています。先に紹介した「静止気象衛星」や「自動運転技術」もその一例です。
そのほか、設計段階で6000㎡以上の中規模オフィスビルとしては日本で初めて(*1)BELSで『ZEB』(*2)を取得したZEB関連技術実証棟「SUSTIE ® (サスティエ)」。ここで実証された省エネ技術、運用ノウハウを順次事業に適用していくことで、省エネ性に優れた快適な居住空間の実現を目指します。
また、北海道釧路町トリトウシ原野太陽光発電所(OCE釧路町メガソーラー(株)運営)に導入した、発電所向け大容量蓄電池システム。自然条件による出力変動という、再生エネルギー拡大における喫緊の課題克服に貢献します。
これらは三菱電機の事業を通じた、SDGs取組事例のほんの一例。私たちは「持続可能な地球環境の実現」「安心・安全・快適な社会の実現」を、「サステナビリティ実現に向けたマテリアリティ」として、これからも事業を通じた社会課題解決に取り組みます。
- 2019年8月 当社調べ
- BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)は、第三者評価機関が建築物の省エネルギー性能を評価・表示する制度。SUSTIEは、年間の一次エネルギー消費量がゼロまたはマイナスの建築物と評価され、BELSで最高ランクの評価となる『ZEB』を取得した。
※本ページ内の掲載内容は2022年6月1日時点のものです。