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激変の時代だからこそ、人材育成が重要な経営戦略に
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多様性をチカラに変える

提供:大和証券グループ

金融業界を取り巻く環境が大きく変化している今、“人”の持つポテンシャルに業界内外から期待が寄せられている。そのため人材育成はますます重要になっており、教育・研修の充実に取り組む金融機関が増加中だ。 形のない商品を扱う証券会社だからこそ、「人材育成」は重要なキーワードの一つといえるだろう。

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未来を創るプロフェッショナルの育成

金融の仕事は「人が第一」、とはよく聞く言葉だが、「クオリティNo.1」という明確な目標を掲げて、人材育成に本気で取り組んでいるのが大和証券グループだ。当グループの企業理念の一つは「人材の重視」であり、その詳細は「大和証券グループの競争力の源泉は人材である。社員一人ひとりの創造性を重視し、チャレンジ精神あふれる自由闊達な社風を育み、社員の能力、貢献を正しく評価する」というものである。

大和証券グループは長く国内証券業界で上位のポジションにおり、全国182の店舗網を持つ大和証券の強力な国内基盤と、世界24拠点のグローバルネットワークにより、リテール事業とホールセール事業の両分野で強みを発揮する。また同グループは、産業界を広くカバーする顧客基盤を持つとともに、独立系証券会社としての強みを生かし、ハイブリッド戦略による多様な業種展開を行うことで新たな価値を提供し続けていることでも知られている。金融・資本市場のパイオニアとして“クライアントファーストとクオリティNo.1の実現”を目指すことを中期経営計画で明言している同グループの、人材へのこだわりを見てみよう。

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高いレベルが問われるソリューションやアドバイスの提供

わが国には2,000兆円を超える個人金融資産がある。長引く低金利やデジタルトランスフォーメーションの進展、そして「人生100年時代」において、株式や債券、投資信託などへの投資によって資産形成を図ろうとするニーズが幅広い世代で高まり、さらにお客様のニーズも多様化している。資産運用であれ資金調達であれ、いくつかの選択肢を提示し、ベストと思われる方法やタイミングを助言することは、証券会社が得意としているビジネスである。「貯蓄から資産形成へ」の進展による証券ビジネスの拡大により、今後はほかの金融機関とベストソリューションの提案をめぐる、より激しい競争が進むと想定される。その中でお客様から選ばれるためには、何よりも「社員のクオリティ」が重要になる。多くの投資家がプロフェッショナルのアドバイスを求めている。だからこそ、今、証券会社に高い期待が寄せられているのである。

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充実した教育研修プログラムと能力を発揮しやすい職場環境

大和証券グループでは、人材の能力を高め磨き上げるための要素として、「知識・ナレッジ」「スキル・テクニック」「マインド」の三つを挙げる。「知識・ナレッジ」とは専門性の高い金融知識を自ら学ぶこと。二つ目の「スキル・テクニック」とは身につけた知識を活用してベストソリューションを創り上げていくこと。三つ目の「マインド」はそうしたすべての土台となるものだ。これらを磨き上げることがクオリティNo.1につながるという考えのもと、大和証券では5年にわたる手厚い研修制度が確立されている。まず、入社後の2年間を基礎教育期間と位置づけ、金融のプロフェッショナルとして必要な知識を徹底的に習得、そして次の3年間はクオリティNo.1に向け、部門ごとに専門性を高めた研修を行っている。学びながらそれを現場で実践し経験を積んでいくことにより、若手社員の成長をさらに加速させている。ほかにもビジネススキルやマネジメントスキルなど、幅広い知識・スキルを習得するための多種多様なスキル研修・eラーニングなどを揃えている。また、MBA留学など、グローバル人材育成に加えて、2019年には「デジタルITマスター認定制度」の導入を行い、新たに全社員に向けたデジタル研修を開始するなど同グループのビジネスを変革できるIT人材育成にも取り組んでいる。さまざまなスキル・テクニックを学び、デジタルITに関する専門性の高いキャリアを目指すことも可能だ。

2021年からは高度なデジタル技術を扱う人材や専門性の高い金融・数理知識を持つ人材を対象にした「エキスパート・コース」を新設した。等級や年齢に関係なく、職務や役割、実績に応じた報酬体系を設定しており、キャリア選択の幅も広がっている。

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多様な人材が活躍し、ポテンシャルを最大限発揮

大和証券グループでは“デジタルとリアルのベストミックスの追求”を目標に掲げ次世代オフィスインフラ構築を推進している。

インフラシステムの刷新により従来の在宅勤務制度を拡充し、育児・介護・治療などとの両立、災害時などの業務継続、移動時間や空き時間の有効活用を可能にする全社員対象のテレワーク制度を導入し、業務効率化や生産性向上を実現している。

そして、限られた時間の中で効率的に働くだけでなく、自己研鑽に取り組む社員が多いことも同グループの特徴だ。今ではファイナンシャルプランナーの上級資格であるCFP®資格の保有者は1,400名を超え、金融業界の中で圧倒的なNo.1になっている。

加えて、ダイバーシティ推進における最重要課題を女性活躍推進と考え、女性役員を14名登用するとともに、管理職に占める女性の割合は16.9%となっている。女性活躍推進への取り組みを始めた2005年度末の女性管理職比率は2.7%だったが、各種人事制度の充実を図ってきたことで女性の管理職、管理職候補者が大幅に増加している。このように大和証券グループでは、変化に柔軟に対応し、すべての社員が生き生きと働き続けられる環境整備を進めており、多様な人材が活躍できる高次元のワーク・ライフ・バランスを通じて“誰一人取り残さない”職場を実現することを目指している。

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記者の目
WEB限定

証券会社の役割とはいったいなんだろうか。もちろんそれは、機関投資家や個人投資家の資金運用ニーズと、企業をはじめとした法人・団体・国などの資金調達ニーズ。この両者は市場を介して結びつけるプロフェッショナルな仕事ということになる。金融市場は他の領域に比べ、ことさら早くDXが進み、投資の世界ではAIの進出などが話題になることも少なくないが、根本にある証券会社の役割は双方のニーズをつなぎ、お金の流れを生み出すものに他ならない。

それゆえ、テクノロジーの進化がとどまるところを知らない現代においても、重要なのは「人」である。投資家の心理に寄り添うのも人であれば、企業のニーズを理解し、最適な資金調達手法を提案するのも人であり、お金の流れを生み出すのも人である。大和証券グループでは、昔も今も、この「人」を大切にして国内証券業界のトップランナーの一人でありつづけている。

研修という形での人材育成が充実していることは言うに及ばず、個々人の自己研鑽に取り組む姿勢も社内には満ちあふれているという。DXは今後、さらに加速度的に進展し、金融市場のあり方も日々新しいものへと生まれ変わっていくことが予想される。そんな中において、根幹となる「人」を見失わず一人ひとりの個性が生み出す多様性を力に変える大和証券が、今後も資金運用・資金調達をめぐる人々の想いをつなぐプロフェッショナルでありつづけることは、非常に頼もしく感じられる。

大和証券グループ

[ 事 業 内 容 ]リテール部門、ホールセール部門、アセット・マネジメント部門、投資部門
[ 資 本 金 ]2,473億円(2023年3月期)
[ 売 上 高 ]8,660億円(2023年3月期)
[ 従 業 員 数 ]14,731名(2023年3月末現在)
[ 事 業 所 ]東京、大阪、名古屋をはじめ全国各地および海外(ニューヨーク・ロンドン・香港・上海・シンガポールなど)

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