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日鉄物流株式会社
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鉄鋼物流をはじめ、インフラを中心とした重量物輸送を行っています。
目次
私たちの事業
鉄とインフラ重量物を運び社会を支える
◎海上運送事業
内航海運事業、外航海運事業、貨物利用運送事業
◎港湾物流
港湾運送事業、倉庫業、海運代理店業、通関業
◎自動車運送事業
貨物自動車運送事業、貨物利用運送事業
◎その他の事業
ソフトウェア業、物流関連付帯作業他
私たちの特徴
組織の特徴
物流の「今」を変える
物流業界は現在、大きな環境変化の時を迎えています。当社も、「働き方改革」によるこれまで以上に従業員が働きやすい環境づくりと、AIやビッグデータを活用した次世代物流システムの構築等による物流効率化を進め、さらなる発展を目指しているところです。こうした中、当社を成長に導く原動力となるものが「人」だと私たちは考えています。社員一人ひとりの能力を最大限に引き出し、社会に貢献出来る人材を育てるため、段階的に知識を積み上げられる研修や、先輩社員による親身できめ細やかなOJTなど、体系的な人材育成制度を用意しています。
研修制度
制度紹介
(総合職共通)
3カ月間の新入社員研修(集合研修、現場研修)
1年目フォローアップ研修
3年目研修、6年目研修
若手社員海外研修
主査係長研修、課長研修、部長研修 など
(事務系総合職社員向け)
陸運法規研修、営業力強化研修、異業種交流会 など
(技術系総合職社員向け)
輸送設備概要研修、機械工学基礎研修、電気工学基礎研修、輸送技術講座、2D-CAD研修など
(一般職社員向け)
新入社員研修(集合研修、現場見学)、一般職研修 など
社風
チームワークが仕事の基礎
日鉄物流が運ぶものは何トン、何十mもある重量物の輸送です。段ボール一つを運ぶ仕事であれば、一人で行えますが重量物輸送は容易ではありません。現場の物流を指揮する操業部門、お客さんの物流ニーズを聞き出す営業部門、物流の契約や
写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
日鉄物流の総合職
当社は鉄鋼製品を始めとする重量物を中心に取り扱い、海上輸送・陸上輸送・港湾物流・構内輸送の4分野で多彩な業務を展開しています。その為、物流の最前線で、実務経験を通じて様々なスキルを磨くことが出来ます。現場を知り、人脈を作り、チームワークを活かして業務に取り組む。その仕事の面白さを実感し、自身の力を発揮するやりがいを味わえる場に、必ず出会えることと思います。ぜひ、広いフィールドで無限の可能性にチャレンジしてみて下さい。
福利厚生・研修・社内制度
- フレックスタイム制度あり
- 海外研修制度あり
福利厚生・社内制度
【保険】
雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険
【積立制度】
財形貯蓄制度(一般・住宅・年金)
積立貯蓄制度
日本製鉄グループ従業員持株会
確定拠出年金制度
ほか
研修制度
(総合職共通)
3カ月間の新入社員研修(集合研修、現場研修)
1年目フォローアップ研修
3年目研修、6年目研修
若手社員海外研修
主査係長研修、課長研修、部長研修 など
(事務系総合職社員向け)
陸運法規研修、営業力強化研修、異業種交流会 など
(技術系総合職社員向け)
輸送設備概要研修、機械工学基礎研修、電気工学基礎研修、輸送技術講座、2D-CAD研修など
(一般職社員向け)
新入社員研修(集合研修、現場見学)、一般職研修 など
自己啓発支援
(通信教育講座)
およそ160コースの通信教育講座を選択可能
修了者には受講料の60%を会社が援助
(資格免許取得報奨金)
規定に定めの有る資格、免許(通関士、社会保険労務士、電気主任技術者など22項目)
取得者に対し、取得報奨金(1項目につき10万円まで)を支給
キャリアコンサルティング制度
1年に1回行われる人事調査票(パーソナルシート)の記入を基に、これからの自分のキャリアを含め、社内での適性部署など様々な事について上司と面談を実施
職場環境
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平均残業時間
(月間)17.0 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)16.0日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 0%
管理職: 0.1% -
育児休業取得者数/対象者
男性:取得者2名(対象者13名)
女性:取得者3名(対象者3名)
最終更新日:
社員について
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平均年齢44.5歳
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平均勤続年数18.5年
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新卒採用者数と離職者数(過去3年間)
2023年度:採用人数27名、うち離職者数0名
2022年度:採用人数17名、うち離職者数1名
2021年度:採用人数17名、うち離職者数2名 -
新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2023年度:男性19名、女性8名
2022年度:男性13名、女性4名
2021年度:男性15名、女性2名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 創業 2006年4月3日 |
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本社所在地1 | 東京都中央区日本橋一丁目13番1号 日鉄日本橋ビルMAP |
事業所 | 本社:東京 支店:東北、中部、関西、和歌山、西日本 物流センター:仙台、千葉、東京、豊橋、名古屋、大阪、堺、神戸、倉敷 営業所:札幌、室蘭、新潟、横浜、神戸、倉敷、広島、光、八幡 事業所:野木、太田、名古屋港、岡崎、関、南港、堺、姫路、唐津、豊前、大分 現地法人:中国、タイ、インドネシア、アメリカ |
代表者 | 代表取締役社長 安藤豊 |
資本金 | 40億円 |
売上高 | 2423億円(2023年3月期) |
従業員数 | 約7900名(2023年4月現在) |
上場区分 | 非上場 |