「安心の地域医療を支えるJCHO」をキャッチフレーズに、医療・介護・予防の観点から地域を支える病院を運営しています。

私たちの事業

病院の運営状況を把握・分析。円滑な運営を行えるよう支援しています

救急医療を含む急性期医療から回復期・リハビリテーション医療を経て地域に戻るまでの切れ目のない医療を提供しています。さらに、地域において必要とされる在宅医療・介護の提供と、予防、医療、介護の分野に満遍なく取り組み、地域包括ケアの要として地域住民の多様なニーズに応えています。
わたしたちJCHOの事務職員は、病院において、地域医療の抱える課題やニーズを敏感に捉え、病院の運営方針や将来構想を企画・立案したり、財務状況を的確に分析し、安定した経営基盤を構築したりしています。質の高い医療や介護の提供を実現し、地域住民が安心して暮らせる地域づくりに貢献しています。

＜診療事業＞
・５疾病（がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病、精神疾患）、６事業（救急医療、災害医療、へき地医療、周産期医療、小児医療、新興感染症対応）
・救急医療の取組み
・予防・健康管理事業
・地域包括ケアの取組み
・災害への対応
・地域医療における医療連携

＜調査研究事業＞
・地域医療機能の向上に係る調査研究の推進
・各関連機関と連携した取組（臨床研究及び治験の推進）

＜教育研修事業＞
・地域の医療、介護従事者や地域住民に対する教育活動
・地域医療、地域包括ケアの要となる人材の育成
・看護師の養成（看護専門学校）

私たちの特徴

企業理念

医療現場を支え、地域医療・介護の持続可能な発展に貢献

「地域の住民、行政、医療機関と連携し、地域医療の改革を進め、安心して暮らせる地域づくりに貢献する」を理念としています。この理念を実現するために、地域医療連携や地域包括ケアの推進、および医療人材の育成を重要なミッションと定め、高度急性期医療から介護、健診業務はもちろんのこと、介護老人保健施設や訪問看護ステーションを多くの病院に備え、全国で27000人以上の職員が日夜、日本の医療現場を支えています。

＜4つのミッション＞
■地域医療、地域包括ケアの要として 、超高齢社会における地域住民の多様なニーズに応え、地域住民の生活を支えます。
■地域医療の課題の解決・情報 発信を通じた全国的な地域医療・介護の向上を図ります。
■地域医療・地域包括ケアの要となる人材を育成し、地域住民への情報発信を強化します。
■独立行政法人として、社会的な説明責任を果たしつつ、透明性が高く、財政的に自立した運営を行います。

社風

キャリアに合わせた各種研修を実施。能力と専門性を高めて、さらに上のステージへ

入職してすぐに新規採用者研修があります。JCHO職員としての心得や業務に必要な基礎的な知識を習得していただきます。また、幅広い多くの業務を経験しながら、職場内研修をはじめとする様々な研修の機会で専門性を高めて行っていただきます。

組織の特徴

働く人の声から魅力ある職場をつくる

JCHOの職員一人一人がその力を最大限に発揮し、JCHOのミッション実現に向けて取り組んでいくためには、職員の皆さんが働き甲斐を感じられるような魅力ある職場であるとともに、職員が一体感を持って取り組むことが極めて重要です。

■表彰制度（職場内チームによる業務改善等の実践をした職員や極めて顕著な功績をあげた職員などに対して）
■貢献した職員に対する評価
■弾力的な人材の確保（総合診療医の育成方針の策定と後期研修、後期研修後、開業準備等のステージに応じた効果的な研修機会の提供など）
■医師不足病院に対する医療支援（医師等が不足するJCHO病院に対するJCHO内の他病院等からの医師等の派遣、JCHO職員を含め医療過疎地域での支援業務等に参加する意向のある人材情報の収集・集積とJCHO内外の施設への派遣調整など）
■JCHO役職員が一丸となって取り組む上で共有すべき価値観の策定
■スキルアップに対するサポート（若手医師を対象とした短期の海外留学制度、JCHO内の他施設における実務研修制度、地域医療の現場で活動するスキルを備えた看護職の育成、認定看護師の専門スキルを業務に生かす、地域包括ケアやチーム医療等に係る多職種協働研修の実施、JCHO-NETを活用したweb研修や症例カンファレンスの実施など）
■研究できる環境の整備（共同研究の推進、「JCHO医学会」の開催、インターネットを通じた医学文献検索システムの共同利用、連携大学院の実施及び研究休職や勤務調整の枠組みを活用した社会人大学院進学への配慮など）
■コミュニケーションの円滑化
■事務処理・手続の簡素化

写真からわかる私たちの会社

私たちの仕事

安心して暮らせる地域づくり

私達は理念の実現のために、５疾病（がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病、精神疾患）５事業（救急医療、災害医療、へき地医療、周産期医療、小児医療）の他、地域医療連携や地域包括ケアの推進、および医療人材の育成を重要なミッションと定め、高度急性期医療から介護、健診業務など幅広い活動を行ってきました。　また急速な高齢化が進んでいるなか、住み慣れた地域で療養生活を送り生涯をまっとうできるよう支援する「地域完結型」の医療体制の実現に向けて、介護老人保健施設や訪問看護も多くの病院で支えております。
JCHOでは、より良質な医療を効率的かつ持続的に提供できるよう、様々な人材育成に力を入れています。
これからは、全国で約27000人の医療人材が生み出す知見を活かし、全国の様々な病院群のどこでも、全国レベルの質の高い医療を提供できる人づくりに一層の力を入れて取り組んでいきます。「教育のJCHO」を標榜し、人材育成をさらに強化してまいります。

職種別に仕事を知る

• ＜総務企画課＞

  ■経営に関するデータを収集・分析し、病院の運営方針や経営戦略などの検討を行い、経営判断・意思決定の基となる資料の作成、企画立案等を行います。
  ■職員の人事・給与・福利厚生に関する業務、職員研修の企画立案、労務管理に関する業務等を行います。⋯もっと見る⋯もっと見る⋯もっと見る

• ＜経理課＞

  ■予算・決算、医薬品や医療材料等の購入、業務委託、病院等の移転・建替工事などの契約に関する業務、各種財務諸表の作成、病院の債権・債務の管理等を行います。⋯もっと見る⋯もっと見る⋯もっと見る

• ＜医事課＞

  ■診療報酬に関する分析を行うなど、病院の収益増を図るための中心的な部門となります。
  ■医療訴訟に関する対応や医療関係法令に基づく申請及び届出も重要な業務のひとつです。⋯もっと見る⋯もっと見る⋯もっと見る

• ＜その他＞

  ■特定健康診査・特定保健指導等を実施する「健康管理センター」及び、病診連携等の地域の多様なニーズに応えるための「地域連携室」等での業務もあります。⋯もっと見る⋯もっと見る⋯もっと見る

この会社で働くメンバー

福利厚生・研修・社内制度

福利厚生・社内制度

各種社会保険（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険）、院内保育所（施設によって異なります）、定期健康診断、優待利用制度（各種クレジットカード）、割引制度（引越、レンタカー、ホテルなど）、定期健康診断（JCHO病院で受診時は健康保険組合が費用を全額負担）、保養所利用補助（年度内2泊まで1泊3，000円の費用補助あり）、体育奨励（事業所活動や部活動・同好会活動に対する費用補助あり）、メンタルヘルス電話健康相談（無料電話相談）

研修制度

体系的な研修、職場内研修の活性化、業務経験、そして研究と発表により業務実践力の向上とキャリア形成を支援していきます。幅広い業務を経験することで知識を蓄積し、専門性を磨くことで、全国にある57病院の舵取りができる幹部職員を育成します。

職場環境

• 役員および管理職に占める女性の割合

  役員： 8.3%
  管理職： 44.3%

最終更新日：2025年3月4日

社員について

• 新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）

  2024年度：男性31名、女性48名
  2023年度：男性26名、女性64名
  2022年度：男性18名、女性25名

最終更新日：2025年3月4日

会社概要