東京都病院・医療
独立行政法人国立病院機構関東信越グループ
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国立病院機構は、全国140病院のネットワークをもつ日本最大の医療グループです。
目次
私たちの事業
～良質な医療を効率的な運営で～
国民一人ひとりが健康な生活を送ることができるよう、5疾病・6事業、セーフティネットに対する医療に取り組んでいます。
国立病院機構全国ネットワークの活用と、地域医療機関との連携を強化し、全国レベルで医療体制の充実をはかっています。
私たちの特徴
企業理念
国立病院機構の理念
私たち国立病院機構は国民一人ひとりの健康と我が国の医療の向上のためにたゆまぬ意識改革を行い、健全な経営のもとに患者の目線に立って懇切丁寧に医療を提供し質の高い臨床研究、教育研修の推進につとめます
キャリアパス
特徴
人事異動・人事交流を行い病院勤務のメディカルスタッフの活躍の可能性を広げています
5疾病・6事業・セーフティーネットなど特徴のある病院で専門的な医療にかかわることができます。
社風
特徴
幅広い地域、様々な医療分野での診療機能のもと、臨床現場の最前線で病院薬剤師としての
能力を活かすことができます。
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 企業独自の育児休業あり
- 企業独自の介護・看護休暇あり
- 家族手当あり
- 余暇施設（運動施設、保養所）あり
- 財形貯蓄制度あり
- 異動希望を申請できる
福利厚生・社内制度
各種保険、子育て支援制度、休暇制度
研修制度
新採用職員研修、キャリアアップ研修、チーム医療推進研修、中間管理職新任研修、災害医療研修、スキルアップ研修、院内感染対策研修、その他職種別技能研修など。
自己啓発支援
自己啓発等休業
（自発的な大学等における修学又は国際貢献活動のためにする休業）
メンター制度
メンター制度といった規程はございませんが、各病院で新規採用者に対して先輩職員等のプリセプターが指導・教育・相談にあたり、業務支援を行っていきます。
職場環境
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平均有給休暇取得日数
（年間）14.2日
※関東信越グループ管内病院の薬剤師の令和５年度の実績
最終更新日：
社員について
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新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2025年度：男性10名、女性17名
2024年度：男性14名、女性25名
2023年度：男性11名、女性30名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 200404 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 東京都目黒区東が丘２丁目５－２１MAP |
| 事業所 | ■茨城県 水戸医療センター、霞ヶ浦医療センター、茨城東病院 ■栃木県 栃木医療センター、宇都宮病院 ■群馬県 高崎総合医療センター、沼田病院、渋川医療センター ■埼玉県 西埼玉中央病院、埼玉病院、東埼玉病院 ■千葉県 千葉医療センター、千葉東病院、下総精神医療センター、下志津病院 ■東京都 東京医療センター、災害医療センター、東京病院、村山医療センター ■神奈川県 横浜医療センター、久里浜医療センター、箱根病院、相模原病院、神奈川病院 ■新潟県 西新潟中央病院、新潟病院、さいがた医療センター ■山梨県 甲府病院 ■長野県 東長野病院、まつもと医療センター、信州上田医療センター、 小諸高原病院 |
| 代表者 | 理事長 新木 一弘 |
| 資本金 | 2029億円（2025年3月決算） |
| 売上高 | 10828億円（2025年3月期） |
| 職員数 | 468名（2025年8月現在）
関東信越グループ内薬剤師数 |
| 上場区分 | 非上場 |
| 沿革 | 【平成16年4月】 国立高度専門医療センター及び国立ハンセン病療養所を除く全国154カ所の国立病院・療養所について、独立行政法人に移行 東京都目黒区に本部を設置 全国を6地域（北海道東北、関東信越、東海北陸、近畿、中国四国、九州）に分け、各地域にブロック事務所を設置 【平成27年4月】 独立行政法人通則法の一部を改正する法律並びに同法の施行に伴う関係法律の整備に関する法律の施行に伴い、国家公務員の身分を有する特定独立行政法人から、非公務員型の中期目標管理法人に移行 |
