「おもろい」を突き詰める！
スポーツ、エンタメ情報発信企業

私たちの事業

毎日が充実！社員が語るデイリースポーツの魅力

デイリースポーツは、日刊紙「デイリースポーツ」や「デイリースポーツonline」などで、多くの情報を発信しています。そのために取材記者は日々、現場を飛び回っています。デイリーで奮闘する若手記者の仕事ぶりを紹介します。

　報道部運動担当の今西大翔さんは、2020年4月入社。1年目から阪神タイガースの担当、3年目の2022年からオリックス・バファローズ担当記者として、日々奮闘しています。

　「高校時代まで野球に打ち込み、大学では阪神の応援に熱中しました。野球やスポーツに携わりたい。できれば、タイガースに携わり、その魅力を伝えたいと思い、デイリースポーツの入社を志しました」

しかし入社したのは、新型コロナウイルスが拡大し始めた時期。
球場や取材先への入場制限もあり、記者の基本「現場に足を運ぶ」ことができなくなりました。これまでの新入社員にはなかった厳しい状況で、記者生活をスタートさせました。
「入社後すぐに緊急事態宣言の発令により、在宅勤務が多くなりました。選手に取材するどころか、外にも出られない日々。取材が始まってもオンラインが多く、現場にいけない辛さはありました」
　それでも、少ないながら現場に行くことで、記者の醍醐味を知ることになります。
「２軍を中心に取材に行ける機会も増え、遠征に行くことも増えました。徐々に雑談ができる選手も増えたり、その選手が１軍に昇格し、活躍すること、そしてその記事を執筆する時は喜びがありました」複数人いる阪神担当記者から、今度は1人でチームを見るオリックス担当へ。
チームはリーグ3連覇を果たし、2022年は日本一、2023年は阪神との日本シリーズで激闘を演じました。今西記者も多忙な中で貴重な経験を重ねました。
「自分にしか書けない記事、見えない視点というのを大事にしていきたいです。今西の記事を読みたいと読者に思ってもらえること、記事を読んでその選手を応援したいと思ってもらえるような記事を書けるようになることを目指します」

私たちの特徴

ビジョン/ミッション

「ブレない」デイリーとは言いながら…

日刊のスポーツ紙「デイリースポーツ」は、阪神タイガースの報道を中心とした紙面でおなじみ。「ブレないデイリー」として広く認知されております。
しかし！紙面を見ていただいたらお分かりですが、決してタイガースだけではありません。
スポーツ、エンタメ、公営レースの情報満載で、WBCでの「侍ジャパン世界一」のようなビッグニュースは1面で報じます。
また広島を中心として「広島版」を発行。こちらは広島カープを手厚く報じ、ファンのニーズに応える紙面構成です。

事業・商品の特徴

デイリースポーツonlineで情報をお届け

業界トップクラスのPV数を誇るホームページ「デイリースポーツonline」では、スポーツ、エンタメの情報をいち早くお届けしています。
速報だけではなく、読み応えたっぷりの深掘りコラム「インサイト」も好評。
競馬情報ならお任せの「うま屋ギガ盛り」は、情報からコラムまで、豊富なコンテンツを発信しています。

事業戦略

新たな分野を切り開く！「よろず～ニュース」でサブカル情報発信

サブカルチャー、あるいはポップカルチャーと言われたら―。アニメ、漫画、特撮、ゲーム、アイドル、都市伝説…真っ先に思いつくものは、人によってさまざまでしょう。
仕事、家庭、学校などから離れたひとときに、興味あるサブカル情報をチェックしたい。それができるサイトがあったらいいと思いませんか？
デイリースポーツは2021年、サブカルチャー情報を発信する「よろず～ニュース」を立ち上げました。スポーツ紙の枠にとらわれず、新たな分野を切り開いていきます。

写真からわかる私たちの会社

職種別に仕事を知る

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  コンテンツ局報道部　運動担当

  東西の運動担当は野球担当と、それ以外のスポーツ全般を専門とする一般スポーツ担当に分かれています。
  
  　野球担当は国内外のプロ野球、アマ野球を取材。大リーグ取材については米国駐在スタッフを配置し、対応しています。
  
  　一般スポーツ担当はサッカー、ゴルフ、ラグビー、相撲、格闘技や五輪競技など取材範囲が多方面に及ぶため、幅広い適応力と知識が求められます。
  
  　取材現場に指示を出すデスク業務については、神戸本社にある編集部門との連携を重視して、野球・一般スポーツとも神戸に一元化しています。

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  コンテンツ局報道部　芸能担当

  芸能担当は芸能界のニュース、出来事やタレントの動向を紙面化し、デジタル情報としても発信しています。
  
  特にデジタル媒体との親和性が高いことから、最近ではデジタル担当との融合を進め、より効果的な情報集約・出稿配信の方策を日々探り続けています。
  デスク業務については首都圏での取材が圧倒的に多いことから、東京に作業拠点を置いています。

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  コンテンツ局　デジタル・映像担当

  デジタル担当は、「デイリースポーツonline」（WEBサイト）や、「阪神Vデイリー」をはじめとする有料携帯サイトの運営のほか、ポータルサイト「Yahoo!ジャパン」など他社媒体へのニュース配信業務を主に行っています。
  
  各部の取材記者から出稿された記事を送信する速報デスクは、東西に配置して朝から深夜にかけて、交代制で作業しています。
  
  映像担当（フォトグラファー）の取材活動域はスポーツ全般、芸能、レースなど極めて広く、豊富な知識と瞬発力が要求されます。また、気象条件の影響を受けやすい屋外での業務も多く、体力が必要とされるポジションでもあります。
  
  デジタル媒体にとっては、映像は必要不可欠なものです。フォトグラファーは広範囲の取材、そしてスピード感ある出稿が求められます。
  動画のデジタル担当と映像担当が、一体となったセクションで、より密接に連携して取材に当たっています。

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  コンテンツ局　編集部

  デイリースポーツでは発行するすべての紙面を神戸で製作し、各印刷拠点に電送するというシステムをとっています。編集部は原稿と写真を素材に読者の共感を呼ぶ見出しをつけ、ニュース価値を判断した上で紙面レイアウトを行っています。また、電子新聞の発行や他社配信業務にも取り組むなど、デジタル媒体の拡充にともない、その守備範囲も広がっています。
  
  　編集記者に求められるのは直感的センス、的確な判断力、そのもととなる豊富で正確な知識、また刻々と進化する機器操作に対する理解力などです。取材出稿部門と印刷、発送までの工程をつなぐ重要なジョイント部分に位置していることもあり、新聞製作の中枢を担っていると言えます。

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  ビジネス局　販売部門

  販売担当は、新聞社の収入部門として、紙媒体の「デイリースポーツ」と競馬新聞「馬サブロー」（関東地区のみ）の販売促進活動をしています。当然ながら、いかに数多く売り、収入を伸ばすかが重要な仕事です。新聞社は、メーカーの立場として、新聞販売店や駅売りなどの即売業者を経由して読者（消費者）に販売する流通システムを採っています。デイリースポーツは読者に直接販売する全国紙や有力地方紙の販売店、駅売店やコンビニに納入する即売業者を取引先とし、売上部数を伸長するための企画や宣伝ＰＲを立案し、推進しています。
  　またコンビニのマルチコピー機で新聞紙面を印刷する「コンビニプリント」にも力を入れています。新聞内容による販売状況の把握と編集部門へのフィードバックも大きな役割です。販売注文部数の増減管理や請求書発行、入金処理、各種資料作成など事務系の内勤業務も担っています。

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  ビジネス局　広告部門

  日々の戦いは、一般紙や他のスポーツ紙との勝負です。クライアントへの目新しい提案、販促につながる提案を投げ、クライアントの宣伝予算を少しでも多くデイリースポーツへ割いてもらいます。
  
  　提案が実り、クライアントに喜ばれたときの達成感は何事にも代えがたいものがあります。
  
  　そして、タイムリーな提案のためには、常に近未来の社会の動きを追いかけなければなりません。野球のWBC、阪神タイガースの優勝、新しく封切られる映画、大相撲、ゴルフの新製品の発売…。“ネタ”はそこら中に転がっています。そのネタをもとに、いかにデイリースポーツの新聞広告に具体化するかが、私たちの仕事です。

福利厚生・研修・社内制度

福利厚生・社内制度

各種保険完備（厚生年金、健康保険、雇用保険、労災保険等）
福利厚生サービスに加入
・全国約2万5000の宿泊施設を福利厚生価格で宿泊可能
・スポーツクラブ法人契約（全国約3000カ所）
・育児、介護補助
・無料eラーニング
・飲食店、マッサージ、日帰り温泉、映画、レジャー施設などを福利厚生価格で提供
・物品購入割引制度

研修制度

・新入社員研修
・局間研修

職場環境

• 役員および管理職に占める女性の割合

  役員： 0%
  管理職： 14.0%

• 育児休業取得者数/対象者

  男性：取得者0名（対象者1名）
  女性：取得者1名（対象者1名）

最終更新日：2023年12月21日

社員について

• 新卒採用者数と離職者数（過去3年間）

  2023年度：採用人数4名、うち離職者数0名
  2022年度：採用人数4名、うち離職者数0名
  2021年度：採用人数6名、うち離職者数1名

• 新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）

  2023年度：男性3名、女性1名
  2022年度：男性3名、女性1名
  2021年度：男性4名、女性2名

最終更新日：2023年12月21日

会社概要