
東京都システム・情報処理|ソフトウェア
株式会社日比谷コンピュータシステム
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- SDGsの取り組みに積極的
充実の教育制度と、上流から下流まで幅広い業務経験を積むことで本当のエンジニア力を身に付けてください。

目次
私たちの事業
日本のITサービスの草創期から、業界の原動力となって活躍しているIT企業です。
当社はIT業界でエネルギーから鉄鋼、航空、運輸、金融など幅広い領域にサービスを展開するIT企業です。
また日本のコンピュータの歴史と共に成長してきた独立系システムインテグレータのエンジニア集団でもあります。
ITは政治や文化、教育、ビジネス、日常生活など様々な場面に浸透し、みなさんが普段何気なく使っているあらゆるものに活用されており、その重要性はますます高まっています。
私たち日比谷コンピュータシステムは、企業がビジネスをするうえで欠かすことのできない業務システムの開発・保守運用に携わり、ユーザのビジネスをサポートします。
当社ではIT初心者でも基礎から学べる最大6ヶ月間の新入社員研修がありますので、確かな技術力を身に付けられる環境が整ってます。
プログラミング初心者で入社し、今では立派なエンジニアになった先輩達もたくさんいます。
「技術力」「育成力」には自信がありますので、ぜひご応募ください!
<事業内容>
◎各種ソリューション
・ERPソリューション
・アプリケーション開発
・ビジネス・インテリジェンス
・専門業務人材支援サービス
・全国住所マスター

私たちの特徴
研修制度
充実した社員研修制度で、ITの専門家として成長できる環境
同業他社ではあまり例を見ない、入社後4~6ヵ月間にわたる長期間の教育カリキュラムが組まれています。
学生時代にITの勉強をしてない方でも無理なく研修についていける内容となっており、研修後には新入社員全員が高いレベルの知識・技術を身に付けられます。
その後も入社年次や職位に応じた階層別研修を行い、社員のスキルが継続的に向上するよう人材教育に力を入れています。
現在、多くの先輩たちが第一線で活躍中です!

福利厚生
技術力向上のための「資格取得奨励制度」
会社の財産は「人」であると考え、IT系や業務系の資格取得を奨励しております。
特に技術レベル向上を目的とした「資格取得奨励制度」では各種資格試験の受験料や試験レベルに応じたお祝金が支給されます。
情報処理試験は昇格の条件にもなっていることから、毎年春と秋に多くの社員が受験しお祝金を手にしています。

企業理念
「信用第一 顧客満足 技術研鑽 高度な品質 業績向上 社員の幸福」
わたしたちは下記の社是と理念の実現に向けて全力で取り組みます。
【理念】
・高品質の製品を迅速に提供し、常に顧客満足度の向上に努め、社会から信頼される企業を目指します。
・一人ひとりが専門的知識・技術を身につけるために常に自己研鑽に努め、高品質の製品を提供します。
・企業体質の強化と業務拡大をはかり、社員にとって働き甲斐があり魅力ある職場にします。

写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
幅広いソリューションサービスの提供
・ERPソリューション
グループ会社である(株)日比谷リソースプランニングと連携し、SAP導入支援サービス・ERP開発支援サービス・インフラ構築支援サービスなどERPシステムに関するサービスを提供しています。
・アプリケーション開発
OutSystemsは、アプリケーション全体をビジュアル開発できるローコード開発プラットフォームです。既存のシステムと容易に連携し、必要に応じて独自のコードを追加することもできます。弊社は、お客様の迅速なプラットフォーム導入のご支援を致します。
またSalesforceシステムの構築からご利用定着まで支援します。営業支援(SFA)、顧客管理(CRM)など最適なソリューションを提供し競争力向上に貢献します。
・ビジネス・インテリジェンス
グループ会社である(株)アイシスと連携し、帳票基盤ソリューション「SVF」の導入支援やSalesforceとの連携、SVF上での帳票デザイン、保守サービスまで、ワンストップでご提供いたします。
またデータ可視化ツール「MotionBoard」の導入・運用支援サービスを提供しております。
・専門業務人材支援サービス
データプリント業務を核に、各種通知書発送に関連するバックオフィス機能、データ処理機能、テレフォニー機能、システムソリューション機能といったリソースを組み合わせ、業務の効率化・戦略経営サポートの最適な業務設計とソリューションをご提案いたします。
またグループ会社である(株)アイシスと連携し、「必要なときに、必要なサービスを」をモットーに最適解をご提案いたします。
・全国住所マスター
1972年以降、多年に渡り「日比谷コード」としてご好評頂いている国土行政区画コードマスターを活用した住所メンテナンス。多くの金融機関様や企業様にご採用頂いている実績を活かしたノウハウをご提供致します。

福利厚生・研修・社内制度
- フレックスタイム制度あり
- 完全週休2日制
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
健康保険・厚生年金・労災保険・雇用保険
確定拠出年金制度(401K)
確定給付年金制度
財産形成貯蓄制度
各種保養所
研修制度
当社では以前より人材育成に力を入れており、新人研修を中心に、資格取得奨励制度や各部門における教育施策を積極的に展開してきました。 新人事制度を導入する中で従来の研修制度を大幅に見直し、HCS版階層別研修制度として、より効率的かつ充実した教育体系に生まれ変わりました。 今後も新しい発想で当社をリードする人材の育成に取り組みます。
<新入社員研修>
当社では、長年にわたって培った経験をもとに築き上げてきた、長期間の教育カリキュラムが組まれています。学生時代にコンピュータに関する勉強をしてこられなかった方でも無理なく研修についていけるカリキュラムとなっており、新入社員全員が同レベルの知識や技術を身に付けることができます。 また、事業の高度化に対応できる人材の育成を目的に、ビジネススキルの強化・充実を図るカリキュラムを導入しました。
<階層別研修>
ビジネス環境の変化、ICT技術の進化が加速する中で、企業が業績を維持・向上していくためには社員のスキルアップが必須となっています。当社では社員のスキル向上を個人任せにはせず、会社が率先して人材育成のサポートを行っています。そこで各職位や階層において求められるスキルを明確化し、社員のITスキル、ビジネススキルを継続的に向上させるための研修体系を用意しています。
キャリアコンサルティング制度
当社は、社員に対して6カ月ごとに「新目標管理制度(キャリアアップコミュニケーション)」に基づいたキャリアコンサルティングを行います。キャリアコンサルティングは、当社規定のキャリアコミュニケーションシートにより実施します。
職場環境
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平均残業時間
(月間)19.0 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)13.0日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 0%
管理職: 8.6% -
育児休業取得者数/対象者
男性:取得者1名(対象者1名)
女性:取得者1名(対象者1名)
最終更新日:
社員について
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平均年齢39.4歳
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平均勤続年数13.7年
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 創業:1970年10月/設立:2016年7月 |
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本社所在地1 | 東京都江東区東陽2丁目4番38号 ※受動喫煙対策:屋内全面禁煙MAP |
事業所 | 本社/東京都江東区東陽2丁目4番38号 |
代表者 | 飯田 耕三 |
資本金 | 5000万円 |
売上高 | 16億9830万円(2024年3月期) |
従業員数 | 225名(2024年12月現在) |
子会社・関連会社 | 株式会社日比谷リソースプランニング |
上場区分 | 非上場 |
沿革 | 1970年10月 リッカー(株)により(株)日比谷電算センターとして設立 1973年04月 (株)日比谷電算センターから(株)日比谷コンピュータシステムへ商号変更 1999年04月 ERP市場の拡大を見据えERP事業を開始 2016年02月 (株)ビジー・ビーを企業買収により子会社化しデジタルマーケティング事業を開始 2016年07月 経営資源の効率的活用を図ることを目的に(株)HCSホールディングスを設立し純粋持株会社形態に移行 2016年10月 (株)日比谷コンピュータシステムから(株)日比谷リソースプランニング(同年7月設立)がERP事業を承継 2018年04月 (株)日比谷コンピュータシステムから分割により(株)オートマティゴを新設し、住所マスター事業およびBPO事業を承継 2021年06月 東京証券取引所JASDAQスタンダード市場に新規上場 2022年04月 東京証券取引所の市場再編にともない、新市場区分「東証スタンダード市場」へ移行。(株)日比谷コンピュータシステムから(株)アイシスへSalesforce事業を分割 2023年10月 (株)エル・ティー・エス(東証プライム)による子会社化 2023年11月 東証スタンダード市場 上場廃止 2024年04月 (株)HCSホールディングスを存続会社として、子会社である(株)日比谷コンピュータシステムおよび(株)オートマティゴを吸収合併し、(株)アイシスからクラウドサービス事業を吸収分割承継。吸収合併後の存続会社である(株)HCSホールディングスの商号を(株)日比谷コンピュータシステムへ変更 |
主要取引先 | ANAシステムズ、NEXCOシステムズ、NSD、OKIソフトウェア、SCSK、インフォテクノ朝日、エヌ・ティ・ティ・データ、キヤノンITソリューションズ、ダンロップスポーツマーケティング、テプコシステムズ、ドコモ・システムズ、ピクテ投信投資顧問、みずほ情報総研、ユニアデックス、ユニファイド・サービス、沖電気工業、協和企画、小倉ホールディングス、損害保険リサーチ、電通国際情報サービス、東証システムサービス、日経メディアマーケティング、日経リサーチ、日鉄ソリューションズ、日鉄日立システムエンジニアリング、日本システムデザイン、日本ユニシス、日本証券テクノロジー、野村総合研究所、日立システムズパワーサービス、日立ソリューションズ、日立製作所、富士通、丸和バイオケミカル、三井E&Sシステム技研、横河ソリューションサービス ほか多数 |