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株式会社JPF
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- オンリーワン技術あり
- SDGsの取り組みに積極的
スポーツの未来を創造！自転車競技の普及・強化を通じて地域活性化に貢献します。
目次
私たちの事業
スポーツを通じて社会を豊かにする多様な事業を展開
当社は、公営競技の運営・開催業務の受託から、各種イベントの企画・制作、広告宣伝など多岐にわたる事業を展開しています。
特に強みとしているのが、公営競技やアマチュア競技の着順判定写真撮影業務や審判業務用VTRの撮影・放映業務です。
昭和25年に写真判定用スリットカメラを開発して以来、正確性を追求し、スポーツの判定業務を支えてきました。
さらに、競輪場を中心としたサイクルスポーツの普及・強化事業にも力を入れており、地域の活性化・発展を目指して農業や他のスポーツにも事業を広げています。
エンターテイメントとスポーツを融合させた「TIPSTAR DOME CHIBA」での演出など、業界初の試みにも積極的にチャレンジしています。
私たちの特徴
事業戦略
競輪だけじゃない！サイクルスポーツ全体を盛り上げる事業戦略
当社は、競輪場を中心としたサイクルスポーツの普及・強化事業を通じて、地域の活性化・発展に貢献しています。
サイクルスポーツが法律上、スポーツベッティングが許されている競技である強みを活かし、その収益をスポーツ振興に役立てています。
また、日本が世界一多くのトラック競技場を有しているという環境を活かし、競輪選手をはじめとした自転車競技選手の地位向上を目指しています。
既存の枠にとらわれず、エンターテイメント性の高いイベントや新しい事業を次々と生み出すことで、サイクルスポーツを日本のメジャースポーツへと育てていくことを目指しています。
ビジョン/ミッション
Jump for Positive Future 信じた未来へ
前向きに生きようと思える未来を
自らの手で掴むために
失敗を恐れず自らの可能性を信じ
勇気と行動力を持って
躊躇することなく果敢にチャレンジし続ける
私たちはJPF――。
☆ Our Mission ☆
“スポーツが育つ社会へ”
さまざまなサイクルスポーツ振興
競輪と競輪選手のステータス向上
“地域が育つ事業へ”
人と自然が共生する環境整備
自治体連携による地域活性化
“人が育つ企業へ”
絶え間ない新事業開拓精神
成長のための場の提供
職場の雰囲気
ワークライフバランスが充実！熱意を持って仕事に取り組める環境
当社では、社員が仕事に熱中できる環境づくりを大切にしています。
多くのスタッフがそれぞれの仕事に熱中して取り組んでおり、チームとして強さを発揮できる理由の一つが離職率の低さです。
また、充実した休暇制度に加え、産前産後休業・育児休業の取得実績もあります。月平均の残業時間は20時間以内と、ワークライフバランスを保ちながら働くことができます。
仕事もプライベートも充実させたい方にとって、理想的な職場環境です。
写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
スポーツビジネスを支える、多様な役割を担うプロフェッショナル
JPFの事業は多岐にわたり、様々な形でスポーツ業界を支えています。
写真判定業務から始まり、現在は競輪場のトータルマネジメント、放送業務、各種イベントの企画・運営、さらには地域活性化を目指した新規事業まで幅広く手掛けています。
例えば、競技用ドーム「TIPSTAR DOME CHIBA」では、スポーツとエンターテイメントを融合させた新しい観戦スタイルを創出するなど、常に革新的な試みに挑戦しています。
また、公営競技の活性化を目標に、既存の価値観にとらわれないアイデアを具現化し、多くのファンを惹きつけるための活動も行っています。
これらの仕事は、一つひとつがスポーツの発展と地域社会への貢献に繋がっています 。
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 文化・体育・レクリエーション活動支援あり
- 副業可能
- フレックスタイム制度あり
- 異動希望を申請できる
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
（１）スポーツ自転車購入助成制度
（２）クラブ活動（自転車部など）
（３）社内表彰制度
（４）クリエイティブ表彰制度
研修制度
（１）新入社員研修、仮配属先でのＯＪＴ
（２）申請による社外研修の受講
（３）２年目から４年目、リーダー、上司、管理職などの節目研修
（４）社内選抜によるキャリアアップ研修
自己啓発支援
・通信教育の受講
・資格取得時の補助
メンター制度
1～2年先輩が直接指導いたします。
職場環境
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平均残業時間
（月間）10.0 時間
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育児休業取得者数/対象者
男性：取得者1名（対象者3名）
女性：取得者3名（対象者3名）
最終更新日：
社員について
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平均年齢39.0歳
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平均勤続年数6.1年
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新卒採用者数と離職者数（過去3年間）
2025年度：採用人数10名、うち離職者数0名
2024年度：採用人数12名、うち離職者数1名
2023年度：採用人数11名、うち離職者数1名 -
新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2025年度：男性8名、女性2名
2024年度：男性4名、女性8名
2023年度：男性8名、女性3名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 1957年9月3日設立 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 〒102-0071 東京都千代田区富士見2-4-11MAP |
| 事業所 | ◎PIST6千葉事業所 〒260-0045 千葉県千葉市中央区弁天4丁目1-1（TIPSTAR DOME CHIBA内） ◎富山事業所 〒931-8376 富山県富山市岩瀬池田町8-2（富山競輪場内） ◎名古屋事業所 〒453-0053 愛知県名古屋市中村区中村町字高畑68番地（名古屋競輪場内） ◎松阪事業所 〒515-0078 三重県松阪市春日町3丁目1番（松阪競輪場内） ◎京都事業所 〒617-0002 京都府向日市寺戸町西ノ段5（京都向日町競輪場内） ◎山陽事業所 〒757-0012 山口県山陽小野田市大字埴生字赤松700（山陽オートレース場内） ――――― ◎いわき事務所 〒970-8036 福島県いわき市平谷川瀬1-21-2 中村ビル3階 ◎東京事務所 〒102-0071 東京都千代田区富士見2丁目4番11号 ◎愛知事務所 〒453-0053 愛知県名古屋市中村区中村町6丁目34番地9 ◎岡山事務所 〒700-0901 岡山県岡山市北区本町3番13号（イトーピア岡山本町ビル4F） ◎中洲事務所 〒810-0801 福岡県福岡市博多区中洲3丁目7番24号（ゲイツビル3F） |
| 代表者 | 代表取締役 渡辺 俊太郎 |
| 資本金 | 3，000万円 |
| 売上高 | 71億2，400万円（2025年3月期） |
| 従業員数 | 669名（2024年1月現在）
※グループ全体 759名 |
| 子会社・関連会社 | ・株式会社PIST6 ・一般財団法人 日本サイクルスポーツ振興会 ・株式会社JPFagri ・一般財団法人ＳＤＧｓ大多喜学園 ・当たるんです株式会社 ・株式会社ＪＰＦイノベーション ・株式会社ＪＰＦサーフ |
| 上場区分 | 非上場 |
| 沿革 | ●昭和14年 創業者渡辺俊平が、幻となった第12回国際的スポーツ大会組織委員会における 科学施設研究会委員会の写真分科会主査として写真判定の研究に従事 ●昭和25年 写真判定用スリットカメラ発明（ホトフイニカメラと命名） 判定線が入るスリットカメラで、通産省より「優秀発明」に認定される 船橋オートレース場にて写真判定業務を受託 ●昭和33年 東京で開催された第3回アジア競技大会の陸上競技において写真判定業務を担当 ●昭和39年 第18回国際的スポーツ大会で陸上・自転車・漕艇競技において写真判定業務を担当 ●昭和43年 東京都優秀発明展で「競走着順判定装置」が科学技術庁長官賞を受賞 ●昭和52年 コーナーカメラ旋回装置を開発 ●昭和62年 スタート用電子ピストルを開発 ●平成3年 第3回世界陸上東京大会で陸上競技において写真判定業務を担当 ●平成4年 国際的スポーツ大会にて2型電子スリットカメラが採用される 陸上・自転車・漕艇・カヌー競技において写真判定業務を担当 ●平成26年 電子スリットカメラ（デジタルフィニッシュ）が （公社）日本トライアスロン連合公認の機器となる 船橋・山陽オートレース場のトータルマネジメント業務開始 ●平成27年 東京都スポーツ推進企業として認定 ●平成29年 京都向日町競輪場のトータルマネジメント業務を開始 代表取締役の渡辺俊太郎がJCF常務理事に就任 ●平成30年 代表取締役の渡辺俊太郎が日本サイクルスポーツ振興会の理事長に就任 ●平成31年 代表取締役の渡辺俊太郎がJCF総務担当・BMX担当執行理事、同マウンテンバイク委員、日本サイクリング協会の理事に就任 ●令和3年 (株)JPFに社名変更（日本写真判定(株)より） 名古屋競輪場のトータルマネジメント業務を開始 |
