大阪府その他サービス
非破壊検査株式会社
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「安全の防人」として社会・産業・暮しの「安全」を守ります
目次
私たちの事業
当社は「非破壊検査」のパイオニア・リーディングカンパニーです。
「非破壊検査」とは検査対象物を破壊や分解することなく、内部の欠陥や構造物の内部状況等を検査する技術です。事故が絶対に起きてはならないプラントや社会インフラ・ビル等の大規模構造物には定期的な検査が義務付けられており、検査を事前に行うことで、社会や産業・くらしの「安全」を守ることが当社の役割です。
当社は非破壊検査のパイオニア・リーディングカンパニーとして、業界トップレベルの技術者数・売上・検査能力を誇ります。大型プラントの建設時・定期点検時の検査では国内のほぼ全部のプラントを手がけています。それらの構造物には検査が義務付けられており、検査を行うことで、社会や産業・くらしの「安全」を守ることが当社の役割で
私たちの特徴
企業理念
使命は「安全の防人（さきもり）」
我々が暮す高度技術社会は、発電所、各種プラント等の重化学工業、道路、ビル、航空機、鉄道といった構造物により支えられています。しかし、一度事故が起これば、多大な影響を社会生活に与えることになります。事故が起こる要因を未然に発見し、事故を防ぎ、社会の安全を守る。これが「安全の防人」として我々に与えられた使命です。
技術力・開発力
巨大プラントから最先端のロケットにまで応えられる検査技術
製品を壊さずに中身を検査する。そうしたシンプルな要請に高度な技術力で応える。それが当社の事業であり、誇りです。プラント等で使われる検査の基本的な技術は、人体の検査と同じようにX線や超音波等が用いられます。しかし、航空機やロケットの素材等といった検査対象には新しい検査方法、高度な技術が求められます。当社は従来の技術を進化させ、新たな技術や検査装置を開発し、毎年多くの特許を申請しています。新しい製品が生まれれば新しい検査技術が必要になり、当社の技術的進化が止まることはありません。また、当社は設立以来連続して黒字を計上しており、高度な検査技術を支える確固たる財務基盤を築いています。
研修制度
ライバルの追随を許さない有資格者集団
「非破壊検査」という言葉がまだ一般には知られていない学術用語であった時代に、それを社名に掲げ、事業をスタートさせた当社。半世紀を超える歩みは、同時に日本における非破壊検査の歴史に重なると言えるでしょう。現在も業界のリーディングカンパニーというポジションが揺らぐことはありません。それを支えているのが、平均でも6種類以上という資格を有する検査技術員たちの存在です。有資格者の数は、会社の技術力の証明。また現場ごとに定められた有資格者の数を満たしていないと、プロジェクトに参加することさえ許されません。長い歴史のなかで作られた強い組織。ライバルの追随を許さない強い体制がしっかりと整っています。
私たちの仕事
事業内容
・エネルギー産業、建築、社会インフラ、重工業等のありとあらゆる産業や工業の分野に供給される装置・機器・材料の製作時 から建設時までの各種検査
・各種プラントの定期開放時の各種検査及び設備診断や保全工事
・宇宙航空産業、自動車産業等で使用される新素材等の評価
・材料、溶接の物理化学実験
・地中探査・橋梁・高速道路・高層ビル他の健全性の評価
・検査に関する装置やシステムの製造販売、開発、メンテナンス
職種別に仕事を知る
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フィールドエンジニア
各種構造物・設備・施設等に対する各種検査を担当。
各種非破壊検査に関する研究・開発。
※検査に関する知識・技術は当社の教育カリキュラムで基礎から指導します。
福利厚生・研修・社内制度
- 住宅手当・家賃補助あり
- 社宅・独身寮あり
- 企業独自の育児休業あり
- 企業独自の介護・看護休暇あり
- 家族手当あり
- 財形貯蓄制度あり
- 完全週休2日制
- 異動希望を申請できる
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
【各種保険】健康、雇用、労災、厚生年金 完備
【福利厚生】独身寮(千葉)・借上げ社宅、保養施設、福利厚生倶楽部、他
【制 度】確定給付企業年金 財産形成貯蓄制度
研修制度
新入社員教育
資格取得教育
基礎技術教育
応用技術教育
高度技術教育
小集団研修会 等
社内検定制度
リライアビリティ・エンジニア（RE）制度
ASNT（米国非破壊検査協会）レベル3資格取得制度
職場環境
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平均残業時間
（月間）18.7 時間 -
平均有給休暇取得日数
（年間）11.2日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員： 0%
管理職： 4.0% -
育児休業取得者数/対象者
男性：取得者4名（対象者10名）
女性：取得者4名（対象者4名）
最終更新日：
社員について
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平均勤続年数18.4年
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新卒採用者数と離職者数（過去3年間）
2023年度：採用人数28名、うち離職者数0名
2022年度：採用人数51名、うち離職者数6名
2021年度：採用人数32名、うち離職者数6名 -
新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2023年度：男性21名、女性7名
2022年度：男性41名、女性10名
2021年度：男性27名、女性5名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 1957年6月 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 大阪市西区北堀江１－１８－１４MAP |
| 事業所 | 事業本部：大阪府/東京都/兵庫県/千葉県 事業所：北海道/宮城県/茨城県/新潟県/神奈川県/富山県/愛知県/三重県 福井県/愛媛県/岡山県/香川県/山口県/福岡県/長崎県/沖縄県等 全国に28拠点 |
| 代表者 | 代表取締役 山口 多賀幸 |
| 資本金 | 8800万円 |
| 売上高 | 184億円（2024年3月期） |
| 従業員数 | 590名（2024年4月現在）
約1200名（グループ合計） |
| 主要取引先 | 三菱重工業グループ 関西電力グループ ENEOSグループ コスモ石油グループ 出光興産グループ 他 |
| 上場区分 | 非上場 |
| 沿革 | 1957年 6月 非破壊検査(株)設立 1961年 8月 海外工事初受注、水力発電所の検査実施 1964年 7月 新幹線の軌道溶接部の検査実施 1965年 4月 大阪大学工学部に国立大学でいち早く「非破壊検査講座」が開設 1966年 3月 プラントメンテナンス賞受賞 1967年 3月 初の原子力発電所建設の検査実施 1978年 4月 日本溶接協会初のA種事業者に認定される 1978年10月 電子科学研究所初のＡ種事業者に認定される 1984年 1月 中小企業研究センター賞（中小企業庁長官賞）を受賞 1987年 4月 科学技術庁長官賞受賞（科学技術振興） 1989年 1月 日刊工業新聞国際貢献者賞受賞 科学技術庁長官賞受賞（安全管理功労者事業所） 1992年12月 本社を大阪市西区北堀江に移転 1993年10月 安全工学研究所を開所 1999年 7月 国際標準化機構 ISO 9001認定取得 2005年 4月 検査技術センター設立 2007年 6月 創立50周年 2008年 4月 Nadcap（国際特殊工程認証システム）取得 2015年 1月 ASNT（アメリカ非破壊検査協会）レベル3 資格者誕生 |
