耐震補強・液状化・土壌汚染など、あらゆる地盤の悩みをさまざまな工法で解決する「地下の総合エンジニアリング」

私たちの事業

地下の総合エンジニアリング

1963年の設立以来、およそ50年にわたり、地下に関する様々な構造物を支え、日本のインフラの発展に貢献し、地上のあらゆるものを支えている、いわば縁の下の力持ちの様な会社です。

代表的な工事には、青函トンネル、羽田空港拡張工事、横浜ベイブリッジ、アクアライン建設工事など国内の社会基盤整備や、汐留地区開発、お台場地区開発、横浜みなとみらい再開発などの大型開発プロジェクト、更には、六本木ヒルズ、恵比寿ガーデンプレイス、大型テーマパークなどの民間建設プロジェクトがあります。
また、阪神淡路大震災や新潟中越地震、東日本大震災、熊本地震による被災構造物の復旧作業や、近年多発している豪雨災害対策も行ってきました。

地盤改良、建築基礎、土壌汚染処理に関する地下技術など、30種類に及ぶ多彩な工法を用いた施工と、どんな地盤にも対応する地下技術の開発に力を入れ、登録特許件数は100を超え、生活の基盤を支えています。
また、これらの地下技術を独占するのでなく、特許として公開し、世界のあらゆる場所で使われ、日本だけではなく、世界の構造物を地下から支えています。

私たちの特徴

企業理念

技術立社―技術で世の中をより良くしたい―

1963年に鹿島建設の技術開発部門の一部が分離・独立し発足しました。創立以来、「技術立社」を社是として、ものづくりの原点である技術力を事業の基盤に置いてきました。また品質と経済性において競争力に優れた新技術を生み出し、登録特許件数は100を超え、それらの数多くは地下工事の様々な分野で活躍しています。

事業戦略

地下技術のトータルソリューションカンパニー

開発から設計、施工、そして、アフターフォローまでをトータルに行います。また、潜在的なニーズを掘り起こし、産官学を巻き込んだ共同研究により、技術で課題を解決します。
都市の再開発において、難しい施工条件や、短工期などを乗り越える提案ができるのが、当社の強みです。

組織の特徴

人まねをしない

「地下の総合エンジニアリング会社」として、次世代の需要を予測した技術開発戦略を立ててきました。それには「人真似をしない」という理念で取り組んできた背景があります。他社にない独自の技術を生み出そうと、開発企画部門では「面白いことがあれば、まずやってみよう」という気風で取り組んでいます。工夫とチャレンジを大切にし、失敗を恐れず前向きに行動していく姿勢が根付いています。

写真からわかる私たちの会社

私たちの仕事

仕事内容

【防災減災分野】（地震・台風・洪水）
日本各地で増える災害対策として、あらゆる場所で必要とされる分野です。東日本大震災以降、より一層ニーズは高まっており、緊急の課題となっております。

●防災分野（未然に防ぐ技術）
特に被害の許されない国の重要施設等で、災害を防ぐ対策を多くしております。また、法面の対策では、難しい条件下でも自然斜面で発生する落石、崩壊、地すべり等を抑止する手法を提案します。

●減災分野（素早い復旧を可能とし、被害を小さくする技術）
近年多くの企業においてBCP対策として、減災分野が着目されています。新たなニーズを掘り起こし、開発、設計から施工までをトータルで行うことで、最適なソリューションを提供します。浦安市の液状化対策では、世界初、住まいながら液状化対策を施しました。

【社会インフラ分野】
現在、大深度地下使用法により、難易度の高い地下空間を活用した都市の再開発が進められています。中央新幹線や地下道など、新規建設工事で当社の高い技術力が活躍しています。

【環境分野】（土壌・地下水汚染）
工場などの汚染された土地において、当社の土木事業で培ってきた技術と、薬剤や微生物を組み合わせることで、売り手良し、買い手良し、世間良し、の『三方良し』の手法を開発しました。

【維持・補修・町づくり分野】
2016年の熊本地震以降、建築杭の補強や補修のニーズが高まっています。そこで当社では、土木分野の技術を建築分野で活かし、新たな市場の創出に取り組んでいます。都市の再開発において、難しい施工条件や、短工期などを乗り越える提案ができるのが、当社の強みです。

職種別に仕事を知る

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  総合職

  事務系
  営業及び事務管理部門
  人事・総務・機材・経理・業務・企画・広報他
  
  技術系
  施工管理、研究・技術開発、設計等⋯もっと見る⋯もっと見る⋯もっと見る

この会社で働くメンバー

福利厚生・研修・社内制度

福利厚生・社内制度

退職年金、持株制度、住宅融資、財形貯蓄、慶弔見舞金、互助会、独身寮完備、全国の宿泊レジャー施設等の余暇支援サービス、及び育児・介護・健康など生活支援サービスやスキルアップのための資格取得支援サービスが受けられる福利厚生サービスに全社員加入

研修制度

OJT教育、内定者研修、新入社員研修、1・2年次研修、基本技術研修、リーダー研修、管理職研修ほか各種研修制度あり

自己啓発支援

資格取得支援など

キャリアコンサルティング制度

自己申告制度あり(年1度)

職場環境

• 平均残業時間
  （月間）

  17.8 時間
• 平均有給休暇取得日数
  （年間）

  12.0日

• 役員および管理職に占める女性の割合

  役員： 5.0%
  管理職： 2.3%

• 育児休業取得者数/対象者

  男性：取得者2名（対象者6名）
  女性：取得者1名（対象者1名）

最終更新日：2025年4月1日

社員について

• 平均年齢

  44.3歳
• 平均勤続年数

  17.2年

• 新卒採用者数と離職者数（過去3年間）

  2025年度：採用人数14名、うち離職者数0名
  2024年度：採用人数10名、うち離職者数0名
  2023年度：採用人数10名、うち離職者数0名

• 新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）

  2025年度：男性13名、女性1名
  2024年度：男性8名、女性2名
  2023年度：男性8名、女性2名

最終更新日：2025年4月1日

会社概要