静岡県輸送用機器|機械・機械設計|精密機器
ヤマハ発動機株式会社
- 4.21
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- 3年連続で業績アップ
- オンリーワン技術あり
- 海外事業展開に注力
- 語学力が活かせる
- 海外勤務のチャンスあり
- SDGsの取り組みに積極的
- CSR・CSV活動に積極的
二輪車からマリン製品、レクリエーショナルビークル、電動アシスト自転車、産業用ロボットまで、グローバルに提供しています。
目次
私たちの事業
陸で海で空で活躍する多彩な製品群をグローバルに展開
私たちヤマハ発動機は、設立以来60年以上にわたり、常に新たな価値の提案を目指し、新たな市場の創造にチャレンジしてきました。
皆さんの多くは、ヤマハ発動機=バイクの会社と認識しているかもしれませんが、バイク以外にも、電動アシスト自転車、船外機、ボート、産業用ロボット、ドローンなど、陸海空を網羅する、15に及ぶ多彩な事業を展開しています。また、今後の成長が期待されている、AI、EV、ロボティクス、アグリ領域への進出にも積極的です。
そして、この事業フィールドは国内だけに留まりません。私たちは大きなマーケットの広がる海外にも早くから目を向け、事業活動に取り組んできました。現在は、180の国と地域で、MADE IN YAMAHAの製品を販売。海外売上高比率は実に90%を超えています。
海で、陸で、空で。
レジャーで、産業で、暮らしで。
個性的かつ多様な製品がいま、世界中で活躍しており、ヤマハ発動機にはこのフィールドの広さと同じだけ、当社と当社社員が活躍できる可能性にあふれています。
【事業内容】
モーターサイクル、スクーター、電動アシスト自転車、ボート、ヨット、ウォータービークル、プール、和船、漁船、船外機、四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、レーシングカート用エンジン、ゴルフカー、汎用エンジン、発電機、ウォーターポンプ、スノーモビル、小型除雪機、自動車用エンジン、サーフェスマウンター(表面実装機)、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター、車イス用電動補助ユニット、乗用ヘルメット等の製造および販売。各種商品の輸入・販売、観光開発事業およびレジャー、レクリエーション施設の経営並びにこれに付帯する事業。
私たちの特徴
企業理念
「次の感動」を期待される企業、“感動創造企業”をめざして
ヤマハ発動機グループの「企業理念」は、3つの理念や指針からなりたっています。
■当社の存在意義「企業目的」
感動創造企業
世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する
人々の夢を知恵と情熱で実現し、
つねに「次の感動」を期待される企業
それが、感動創造企業・ヤマハ発動機である。
■企業目的実現のための基本姿勢である「経営理念」
1.顧客の期待を超える価値の創造
私たちは、感動を生む価値を創造するために、変化する顧客の夢を追求しなければならない。
顧客の期待を超える、安全で質の高い商品とサービスの提供を目指し、適正な利益を得る工夫をしなければならない。
2.仕事をする自分に誇りがもてる企業風土の実現
私たちは、個人の自主性から活力を生み出す風土をつくらなければならない。
創造性豊かな人材の育成と能力開発を重視し、公正な評価と処遇が行われる組織を実現しなければならない。
3.社会的責任のグローバルな遂行
私たちは、世界的な視野と基準で行動しなければならない。
地球環境や社会との調和に努め、公正で誠実な事業活動を通じて、社会的責任を果たす企業でなければならない。
■従業員一人ひとりが常に心がけるべき「行動指針」
スピード:あらゆる変化に素早く対応
挑戦:失敗を恐れず、もう一段高い目標に取り組む
やり抜く:粘り強く取り組み、成果を出し、振り返る
私たちは、「世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する」ことを目的に、人々の夢を知恵と情熱で実現し、つねに「次の感動」を期待される企業、“感動創造企業“をめざします。
社風
多彩な事業展開の原動力は、チャレンジを受けとめる企業風土
ヤマハ発動機は、自ら手を挙げることを尊重する風土を強みにして、成長を続けてきました。社内制度としても、入社後4年以内に海外市場に接する機会を設けているほか、企画コンテスト実施など社員による新規タスクの公募を実施しており、ここから新しい事業も生まれています。
「社員の成長が会社成長の根源」という考えのもと、引き続き社員の挑戦する場の拡充を図っており、求める人材像にも、その思いが反映されています。
【ヤマハ発動機が求める人物像】
1.自ら考え自ら提案し自ら行動できる人
2.苦しい場面でも自己責任で行動できる人
3.自分の市場価値を高める行動ができる人
4.チームワークを大切にした行動がとれる人
事業・商品の特徴
教育研修
ヤマハ発動機はバイクだけを事業としている会社ではありません。マリン製品、電動アシスト自転車、産業用ロボットや無人ヘリコプター、さらにはプールまで、実に15を超える事業を展開しており、多様な製品を世界中に提供しています。
さらには、売上比率の9割以上を海外が占めており、多様な製品を世界中に提供していることも、当社の特徴のひとつと言えます。
ここでは、私たちが行う四つの事業をご紹介します。
■ランドモビリティ
・モーターサイクル/コミュータービークル
二輪車はヤマハ発動機創立以来の主幹事業です。実用的な日常の移動手段として、また趣味やスポーツの対象として、世界の人々に親しまれています。
・レクリエーショナルビークル
ATV(四輪バギー)やROV(レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル)が、不整地におけるレジャーや第一次産業のフィールドで活躍しています。
・電動アシスト自転車
1993年、ヤマハ発動機が世界に先駆けて開発・発売した電動アシスト自転車は現在、「便利で手軽な移動具」として定着しています。
■マリン
・ボート
クルージングやフィッシングのパートナーとして使われるプレジャーボートをはじめ、沿岸漁業で活躍する小型漁船の製造・販売を行っています。
・船外機
高い信頼性と優れた環境性能を併せ持つヤマハ船外機は、約180の国・地域で愛用され、プレジャーボートや小型漁船の動力源として活躍しています。
・ウォータービークル
主にマリンレジャーのパートナーとして使われています。また、その機動性の高さから、海難救助やパトロールの機材としても活躍しています。
・プール
1974年に日本で初めて製造したFRP製プールは、いまや圧倒的なシェアを誇っています。現在、スクールプール、幼児用プール、レジャープールなど、多彩なプールを製造しています。
■ロボティクス
プリント基板に電子部品を実装する「サーフェスマウンター」をはじめ、印刷機やディスペンサー、検査装置も揃えたフルラインナップメーカーとして、知られています。また、産業用ロボットの分野では、さまざまな自動化ロボットを製造・販売。生産設備全体を統合するコントローラーや幅広い製品を通じて、モノづくりの第一線を支えています。このほか、産業用無人ヘリコプターをはじめ、小型電動無人ボートなど、さまざまなアンマンド(無人)ビークルを開発しています。
■その他
自動車エンジン、電動アシスト車いす、ゴルフカーをはじめとするランドカー、さらにはポータブルから業務用までの発電機や汎用エンジン、雪国で活躍する除雪機など、多岐にわたるプロダクトの製造・販売を行っています。
私たちの仕事
職種紹介
【総合職】
[技術職]
研究、商品開発(設計・実験)、商品企画、生産技術、品質管理、生産管理、サービス(営業技術) 等
[事務営業職]
営業、商品企画、調達、物流、広報・宣伝、経理・財務、情報システム、人事・総務、生産管理 等
【業務職】
海外営業に関する事務、生産管理事務、物流・貿易に関する事務、人事、経理事務 等
福利厚生・研修・社内制度
- フレックスタイム制度あり
- 海外研修制度あり
福利厚生・社内制度
●制度
財形貯蓄・社員預金・従業員持株会・従業員販売・ヤマハ発動機共済会・企業年金基金など
●施設
寮・社宅・保養所・法人会員施設・体育館・事業所内託児施設など
研修制度
階層別研修(新入社員研修など)
役割別研修(役割遂行支援)
キャリア研修(自己価値向上)
職種別専門教育(技術講座など)
自己啓発支援(通信教育・語学講座など)
国内トレーニー(国内現場派遣)
海外トレーニー(海外派遣)
セルフ・バリュー・チャレンジ制度
海外留学制度
海外現場体験制度
※新型コロナの影響により、一部中止制度あり
職場環境
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平均残業時間
(月間)10.6 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)15.8日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 15.3%
管理職: 2.2%
最終更新日:
社員について
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平均年齢41.4歳
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平均勤続年数17.7年
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 1955年7月にヤマハ発動機株式会社として設立 |
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本社所在地1 | 静岡県磐田市新貝2500MAP |
事業所 | 本社:静岡県磐田市 その他:全国、全世界に事業所あり |
代表者 | 代表取締役社長 渡部 克明 |
資本金 | 861億円(2023年9月末現在) |
売上高 | 連結:2兆2485億円単独:9532億円(2022年12月期) |
従業員数 | 本社単体:10193人連結:52554人(2022年12月現在) |
子会社・関連会社 | 連結子会社132社(国内23社、海外109社) 持分法適用子会社4社 持分法適用関連会社28社 (2021年12月末現在) |
上場区分 | 国内上場 |
上場市場 | 東証 |
売上高構成比(事業別) | ランドモビリティ 65.1% マリン 21.6% ロボティクス 6.6% 金融サービス 2.7% その他 4.0% |
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有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月~2023年3月末までの有価証券報告書を主に対象としています。
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従業員数(人)
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平均年齢(歳)
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