富士フイルム株式会社

富士フイルム株式会社の企業情報

富士フイルム株式会社

【化学|精密機器|医療用機器】

変化し、成長し、挑戦し続ける会社、それが富士フイルムです。

  • CSR活動に積極的

  • 多角的な事業展開

  • 海外事業展開に積極的

  • 研究開発費が売上高3%以上

  • シェアNo.1サービスあり

私たちの魅力

事業内容
幅広いフィールドで挑戦を続けています

富士フイルムは、NEVER STOPの精神で、変化を作り出す企業として挑戦を続けています。成長領域である「ヘルスケア」領域では、「予防」「診断」「治療」をカバーする国内唯一のトータルヘルスケアカンパニーとして、世界中の医療問題の解決に取り組んでいます。「マテリアルズ」領域では、AI/IOT時代の生活を支える半導体プロセス材料、センサー、次世代ディスプレイ等に用いる高機能材料等を提供しています。「イメージング」領域では、大切な思い出を写真というカタチに残し共有できる、チェキや写ルンです等の製品・サービスを提供し、人生を豊かにする写真の価値を発信しています。富士フイルムが変化を作り出す原動力は社員一人ひとりのオーナーシップや情熱です。変化を成長のチャンスと捉え、素直な姿勢で仕事にぶつかっていける、そんな意欲の高いみなさんと出会える事を楽しみにしています!

事業戦略
NEVER STOP   挑戦だけが、未来をつくる。

富士フイルムは、デジタル化という社会の変化の中で、コア技術を活かし新たな領域に挑戦を続けることで、現在では既存の業界を垣根を超えて、15の事業を展開し、海外売上高比率が6割を占めるグローバル企業に成長してきました。オープン・フェア・クリアの精神のもと、社会をより良い場所に変えていくために、これからも社会課題の解決に貢献し新たな価値を生み出していきます。直近では、世界中で流行する新型コロナウイルスに対し、ワクチン原薬の製造受託、PCR検査試薬、回診用X線画像診断装置、独自の抗菌技術を活かした製品の供給等、グループの総力を挙げて、一刻も早い感染終息に向け挑んでいます。日々の仕事に向き合う中で、これからの社会で必要とされる課題の本質を見抜く力、変化を恐れず挑戦し続ける力、主体性をもって働く事ができる力、謙虚に学び続ける力などを鍛えられると自負しています。そして、こうした会社の風土や仕事を通じて成長できるフィールドがあることも私たちの魅力の1つです。

ビジョン/ミッション
事業を通じた社会課題の解決

富士フイルムグループは、コーポレートスローガン「Value from Innovation」の下、「事業活動を通じて企業理念を実践することにより、社会の持続可能な発展に貢献すること」を積極的に進め、「環境」「健康」「生活」「働き方」の4重点分野を中心に社会に新たな価値を創出していきます。
【事業活動を通じての社会貢献】
・写真フィルムで培った技術を生かし環境課題解決を目指す材料を開発
・新興国の医療環境改善のために、医療従事者の教育研修をサポート
・感染初期のインフルエンザでも早期発見を可能にした高感度検査技術を開発

※詳細は富士フイルムホールディングスHP「CSR(企業の社会的責任)の取り組み」をご覧ください。
http://www.fujifilmholdings.com/ja/sustainability/index.html

私たちの仕事

ヘルスケア(メディカルシステム、コンシューマーヘルスケア、医薬品、バイオCDMO、再生医療)、マテリアルズ(高機能材料、グラフィックシステム・インクジェット、記録メディア)、イメージング(フォトイメージング、光学電子映像)に関わる製品・サービスの提供

はたらく環境

組織の特徴
多様な社員が活躍する会社へ ~Work Style Innovation~

富士フイルムでは、多様な社員一人ひとりが能力を発揮できる会社を目指し、自分の強みを持ち、効率的な働き方で成果を出す風土へ変革する活動として「Work Style Innovation」を展開しています。
そのための各種支援、仕組み作りを継続的に実施しています。
・定時退社日の設定
( 週に2日「定時退社日」を設定し、定時後の時間を利用し て、社員が自己啓発に取り組むことを奨励しています。)
・会議効率化に向けた施策
(ファシリテーションセミナー等、会議の効率化に向けた取り組みを実施しています。)
・自己成長計画・育成面談
・短時間勤務制度
・再入社制度(配偶者の転勤・育児を理由に退職した社員が対象)
・在宅勤務制度
・産休・育休
 産休:産前7週間・産後8週間
 育休:最長2年間取得可能
 復職4ヶ月前からの面談を行うなど、復職時手続きの早期・明確化を図り、スムーズな復職をサポートしています。

企業概要

創業/設立 1934年1月20日
本社所在地 東京都港区赤坂9-7-3
代表者 代表取締役社長・CEO 後藤 禎一
資本金 40363百万円(2022年3月31日現在)
売上高 25258億円(2021年度)
従業員数 4611名 (2022年03月現在)
株主 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)9.2%
株式会社日本カストディ銀行(信託口) 4.3%
日本生命保険相互会社  3.4%
株式会社三井住友銀行  2.0%
(2021年3月現在)
事業所 【本社】
東京                
【主な海外拠点】
アメリカ、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、 オランダ、中国、シンガポール、アラブ首長国連邦、 オーストラリア、インド、ブラジル、ロシア、トルコなど
【製造拠点】
神奈川(足柄・開成)、静岡(富士宮、吉田南)、大宮、海外各地
【研究開発拠点】
先端コア技術研究所、高機能材料研究所、有機合成化学研究所、医薬品・ヘルスケア研究所、解析技術センター、ディスプレイ材料研究所、エレクトロニクスマテリアルズ研究所、アドバンスト マーキング研究所、メディカルシステム開発センター、光学・電子映像商品開発センター、記録メディア研究所、画像技術センター、インフォマティクス研究所、精密プロセス技術センター、バイオサイエンス&テクノロジー開発センター
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