東京都商社(食品)|陸運・バス・タクシー
株式会社ユカ
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私たちは「お客様本位」である事と「社員みんなの会社」であることにこだわって企業運営を続けています。
目次
私たちの事業
自動販売機による飲料・食品の販売・卸
ユカは、首都圏を中心とした自販機オペレーターです。
メーカー各社の人気商品を扱う飲料自販機の他、ファミリーマートとのコラボレーションによる「ASD=自販機コンビニ」を官公庁や企業・学校を中心に展開して、これら自販機の管理・運営業務を主としております。
創業以来49年間変わらず、会社の主力は自販機管理を担うルートセールスマン。
彼ら一人一人の努力と創造力に支えられ、今や一都三県を中心(一部関西エリア)に11の支店と4万8千台の自販機を抱えるエリアシェアトップクラスの企業集団となりました!
私たちの特徴
職場の雰囲気
野球大会・フットサル大会があります!
毎年支店対抗の野球大会・フットサル大会を開催しています!!
※コロナウイルスの影響もあり、今年もフットサル大会は中止になりました。。野球大会は秋に開催します!!
社風
自慢は社員同士の結束力。助け合いの風土に満ちています!
株式会社ユカでは、多様化する社会のニーズにいち早く対応できるよう、さまざまな社内研修を行いながら、個々人の能力開発にも力をいれています。
ただ、それ以上に誇れるのは、社員同士の結束力といっても過言ではありません!
それぞれがこれまで経験してきたことを活かし、業務の中でもお互いに助け合ったりしながら仕事を進めることも非常に多いです。また、社員旅行やボウリング大会などの社内行事はもとより、プライベートでも野球、フットサル、釣り、サイクリングなどを通じて、社員同士のコミュニケーションを大切にしています。
困っている同僚がいれば自然と手を差し伸べることができる、こうした職場環境でお迎えします!
研修制度
困っている同僚がいれば自然と手を差し伸べることができる、こうした職場環境でお迎えします!
新入社員研修(入社時)、中堅リーダー研修、管理職研修
※OJT、昇格時の外部研修、通信教育、他
先輩によるマンツーマン指導
写真からわかる私たちの会社
私たちの仕事
自動販売機に商品を補充、売上金の回収等を行っています。
私達、株式会社ユカは「街にうるおい 心にやすらぎ」をテーマとして自動販売機を通じて「街にオアシスを生み出すこと」を常に心掛けています。ルートセールスの方々には、当社が管理を任されている自動販売機に商品を補充、売上金の回収等を行っていただきます。自動販売機はロケーションや季節によって売れ筋が大きく変わってきます。企業ではコーヒー系、スポーツセンターではスポーツドリンク系、公園ではジュース系。ルートセールス1人1人のアイデアや工夫でも売り上げは変わってきます。いわば自動販売機は小さな店舗!自分のアイデアで売り上げが伸びた時は最高です!是非、自分自身で「売れる自動販売機」をプロデュースしてください!!
福利厚生・研修・社内制度
福利厚生・社内制度
☆各種社会保険完備
健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
☆入社後、準中型自動車免許を取得する際の費用は会社で負担します!! (規定有)
研修制度
新入社員研修(入社時)、中堅リーダー研修、管理職研修
※OJT、昇格時の外部研修、通信教育、他
先輩によるマンツーマン指導
職場環境
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平均有給休暇取得日数
(年間)8.2日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 0%
管理職: 0% -
育児休業取得者数/対象者
男性:取得者1名(対象者27名)
女性:取得者2名(対象者2名)
最終更新日:
社員について
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新卒採用者数と離職者数(過去3年間)
2023年度:採用人数0名、うち離職者数0名
2022年度:採用人数0名、うち離職者数0名
2021年度:採用人数17名、うち離職者数4名 -
新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2023年度:男性0名、女性0名
2022年度:男性0名、女性0名
2021年度:男性15名、女性2名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 1973年2月17日 |
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本社所在地1 | 東京都目黒区南2-1-30MAP |
事業所 | 東京3支店、神奈川4支店、千葉1支店、埼玉2支店、大阪1支店 |
代表者 | 代表取締役社長 星名 浩治 |
資本金 | 1億円 |
売上高 | 288億3400万円(2021年12月期) |
従業員数 | 733名(2022年8月現在)
正社員、パート、アルバイト |
主要取引先 | 官公庁及び各自治体、警視庁各警察署、自衛隊各駐屯地、東京消防庁各消防署、日本郵政グループ内各局、医療関連施設、大手私鉄各社、大手企業事業所内 |
上場区分 | 非上場 |
主な設置先 | 官公庁及び各自治体、警視庁各警察署、自衛隊各駐屯地、東京消防庁各消防署、日本郵政グループ内各局、医療関連施設、大手私鉄各社、大手企業事業所内 |