東京都ソフトウェア
株式会社ＮＴＴデータ インフォメーションテクノロジー
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NTTデータインフォメーションテクノロジーは事業のサービス化、グローバル化を推し進めています。
目次
私たちの事業
最新技術で大企業や公共インフラ向けの社会基盤をグローバルに開発するIT企業です
ＮＴＴデータのプロジェクトを中心に、大規模で社会基盤となるようなシステムを海外のリソース（主に中国）を使ってグローバルに開発を行っています。また、ＮＴＴデータが誇る先端技術も取り入れ、時代の一歩先を行く開発を行うのが特徴です。
私たちの特徴
ビジョン/ミッション
伝統と変革の複眼的視点で、新時代の幕開けを推進
私たちはこの変化の時代をしっかり捉え、適切なＩＴ施策の処方によって大きな社会変革を加速させるイノベーションを築いていきます。
事業戦略
デジタル技術で先行する中国の開発部隊を使ったグローバル企業
NTTデータのグループ会社として中国各地に製造拠点を有し、オフショア開発の実績を重ねてきました。
中国の規模的強みを保持しながら質的向上を推進。日本～中国、さらにアジア太平洋地域が一丸となって開発を進める「グローバルなソフトウェア企業」としての色彩を、今後一層鮮明に打ち出していきたいと思っています。
組織の特徴
どんな事でもまず「話す」
年齢や役職に関係なく誰とでも会話ができるオープンな職場です。呼び方、呼び名もさまざま。もちろん会話の内容は仕事に限ったことではありません。
文章は受取り方次第で伝わらないことがありますから、どんな事でもまずは話すことから始まっていきます。
私たちの仕事
デジタル時代をリードするITプロフェッショナルへ
NTTデータが誇る先進技術をバックボーンとしながら、お客さまの良きパートナーとして、ビジネス課題を解決するソリューションの提供を追及し続けています。
■クラウド環境を基盤に地球上のどこからでも迅速かつ高品質なシステム開発を実現します
■中国を中心としたグローバルな開発リソースを使い、大規模なプロジェクトチームを機動的に構成します
福利厚生・研修・社内制度
- フレックスタイム制度あり
- 完全週休2日制
- 海外研修制度あり
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金保険、確定拠出年金制度、会員制福利厚生会社サービスの適用、団体保険適用、住宅購入に関するサポートなど
研修制度
新入社員研修（国内研修・海外研修）、階層別研修、PM研修、eラーニング、選択応募式セミナーなど
メンター制度
【トレーナー制度】
配属後は新入社員1名につきトレーナー1名がアサインされ実務教育を実施します。組織のみならず会社全体で新人をサポートし、人事部によるメンタル面もフォローしています。
社内検定制度
【プロフェッショナルCDP（P-CDP）】
Professional Career Development Program
NTTデータグループ独自の社内認定制度で、社員一人ひとりの専門性とレベルを認定し、「社員の自律的なキャリア形成を支援する」ための仕組みです。
職場環境
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平均残業時間
（月間）11.9 時間 -
平均有給休暇取得日数
（年間）8.9日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員： 0%
管理職： 9.8% -
育児休業取得者数/対象者
男性：取得者0名（対象者0名）
女性：取得者4名（対象者4名）
最終更新日：
社員について
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平均勤続年数9.0年
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新卒採用者数と離職者数（過去3年間）
2023年度：採用人数19名、うち離職者数0名
2022年度：採用人数6名、うち離職者数0名
2021年度：採用人数6名、うち離職者数0名 -
新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2023年度：男性13名、女性6名
2022年度：男性4名、女性2名
2021年度：男性5名、女性1名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | ２０１１年７月ＮＴＴデータの１００％子会社だった、株式会社北京ＮＴＴデータジャパンと株式会社ビー・エヌ・アイ・システムズの２社が経営統合して設立。 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 東京都江東区豊洲３－３－９ 豊洲センタービルアネックス２６階MAP |
| 事業所 | なし |
| 代表者 | 代表取締役社長 川本淳也 |
| 資本金 | ９，５００万円 |
| 売上高 | １９９億円（2022年12月期） |
| 従業員数 | 318名（2023年12月現在） |
| 子会社・関連会社 | 中国の拠点 本社：NTT DATA（中国）信息技術有限公司 （無錫） 拠点一覧：無錫、北京、上海、天津、西安、長春、杭州 |
| 上場区分 | 非上場 |
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★★★（3段階）
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月～2023年3月末までの有価証券報告書を対象としています。
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従業員数（人）
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従業員数（人）
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平均年齢（歳）
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平均年収（円）
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