株式会社エクスプラス（エクスプラス）の新卒採用・企業情報

事業内容

意思決定と実行のスピード、そして社員の持つアイデアと情熱が新たなビジネスを創出

私たちエクスプラスは創業以来、さまざまな事業に取り組んできました。事業創出の源泉となるのは、社員の「どうしてもやりたい！」という熱意とユニークなアイデア、そしてそれらを後押しする社風です。
事業の立ち上げに共通するのは「スモールスタート」。スピーディにマーケティングや企画を進行させ、最低限の準備ができ次第にビジネスをスタートさせる、そして状況を見ながら方向転換、拡大、あるいは撤退する、そのような経験を積み重ねてきました。テクノロジーの進化に伴い、情報流通、意思決定、実行のスピードはさらに上がっています。
社員はもちろん、会社としても未知の領域にチャレンジすることが多く、当然失敗経験はたくさんあります。しかしその経験を経て学びを得た社員が、新たな知見を持って次のチャレンジに取り組み、その分野の専門家になり、大きな成果を上げる。そのような事例もたくさんあります。
当社は今後も新しいビジネスに取り組んでいくのは確実です。「自分で提案して実行してみたい」という方と共に働きたいと考えています。

「ライフスタイル事業」では取り扱う商品がベルト、バッグ、ストールなどのファッション雑貨から、アウトドアグッズ、カーグッズ、ハンディファン、小型美容家電、ラグなど生活関連雑貨に広がりを見せています。新型コロナウイルスの感染拡大にあたっては、マスクなど衛生関連用品にもそのフィールドを拡大。商品の生産は以前は中国が中心でしたが、近年はフィリピンとインドでの生産量が大きく増加、子会社や合弁会社との協業が欠かせません。その一方で地産地消を旗印に、MADE IN JAPANの商品開発にも力を入れています。

「エンターテイメント事業」は1998年に始まったフィギュア事業が中心です。1人の社員が持つ強烈なこだわりと専門性から始まった、当社のアイデアとフットワークの軽さが反映された事業領域です。日本の怪獣などの特撮キャラクターを取り扱うフィギュア事業は、国内はもちろん海外のマニアからも支持を受け、口コミやSNS、国内外のイベントなどを通して、北米やアジア諸国で高く評価されています。

「デジタル事業」は社内業務の効率化・高速化・自動化を目指し、デジタル化・IT化を進めたことから始まりました。商品企画や生産管理、経理業務まで、社内の幅広い分野の業務のデジタル化を継続して行っています。社内外のシステムエンジニアと現場の社員が協働して開発～改善を重ねたITシステムを社内で運用していますが、高い汎用性を秘めています。特に人手不足に悩む日本国内の中小企業のビジネスに役立つサービスとして開発を続けています。
また「エンターテイメント事業」からスピンオフする形で、ブロックチェーン技術を使ったNFTデータの企画開発と販売、さらにアプリケーションの開発も行い、新たな展開が推し進められています。

このように、社会や市場の変化やテクノロジーの進化からの刺激と、社員の持つ専門性やアイデアの掛け合わせから事業が始まり、その発展からまた新たなビジネスが生まれていくのが当社のスタイル。
新しいことに挑戦したい方、アイデアを活かしてビジネスを展開させたい方に、当社は理想的な仕事環境を提供します。

働く仲間

グローバルな環境と多様性で社員の創造性にインスピレーションを与える

当社は様々な国にルーツを持つ外国人の社員が多数働いており、海外にも多数の取引先企業があります。また、中国、香港、フィリピン、インドなどに複数の関連会社・合弁会社を有しているため、将来的に海外に駐在して働きたいという方にもグローバルなステージを提供できます。

オフィスでは社員が固定席を持たず、毎日違うデスクで働けるフリーアドレス制。また東京ー大阪間、そして上海や香港の支社とも頻繁にTV会議を行い、それぞれのオフィスで働く仲間が活発に意見を交わしています。国籍や話す言語・世代も多彩な社員がともに働きながら交流することでお互いにインスピレーションを与え合い、新たなアイデアや発想が生まれています。
社員が積極的に提案しやすい環境を提供しながら、それぞれのひらめきを尊重し、社会に役立つビジネスの開発につなげています。

組織の特徴

社員のポテンシャルを引き出す、風通しの良さと整備された仕事環境

当社では少人数のチーム制を敷いています。チーム内でアイデアを出しやすく、議論が発展しやすい環境を心掛けています。
また市場の変化に対応、先取りするため、また社員のモチベーション向上を目的として、毎年組織図を必ず変えています。

並行してチームの垣根を越えた横断型のプロジェクトチームも構成しています。ジャンルの違う仕事に取り組むもの同士がお互いに刺激を与え合うことで、新たなビジネスの創出やデジタル化の推進につなげています。

新型コロナウイルスの感染拡大する以前の2018年から、社員のテレワークを推進してきました。在宅勤務を奨励するだけでなく、社外コワーキングオフィスとの契約も行いました。
またテレワークを推進しながら、オフィスへの積極的な投資も並行して行っています。
いつでも意見交換できるオンライン会議設備の強化や、集中力を高めてスピーディな意思決定を促すためのスタンディング・ミーティング・ルームの設置。今では社内の全ての会議室がスタンディング・ミーティング対応のTV会議室になりました。社員の生産性を高め、ポテンシャルを最大限に引き出すための投資は惜しみません。