株式会社ヤマダホールディングス／株式会社ヤマダデンキ（ヤマダホールディングスヤ…の新卒採用・企業情報

事業内容

「暮らしをまるごと提案」がコンセプト

家電をはじめ、生活雑貨、日用品、医療品、インテリア、住宅・不動産、リフォーム、モバイル事業、家電設置工事、金融・保険など、多彩な事業を展開し、暮らしをまるごと提案、お客様の豊かな生活と利便性の向上に貢献しています。オリジナル商品の開発、ネット通販、スマートホーム等、新たな領域にも力を入れています。

事業戦略

くらしをシアワセにする、ぜんぶ。

ヤマダ電機は、ヤマダホールディングスとして持株会社体制に移行し、新たに出発しました。
2011年に住宅メーカーを子会社化して以降、衣食住の「住」に的を絞った事業展開のアイデアが膨らみ、その可能性を当社ならではの形で切り開くべく試行錯誤を重ね、「家電（ヤマダデンキ）・（関係子会社）」を中核に「住宅」「環境資源開発」「金融」「サービス」の大きく5つのセグメントに分け、「暮らしまるごと」を標榜する現在の事業にたどり着きました。
この5つのセグメントの、より主体的な事業活動を促すとともに、経営の本質を今一度考え、それぞれの会社の役割や機能を明確にしていきます。また、「くらしをシアワセにする、ぜんぶ。」をキャッチフレーズにしたCMも当社グループの変化を広く訴求する良い機会になっています。
主力の家電販売をはじめ、住宅や家具・インテリア、リフォーム、不動産、保険、金融など「暮らしまるごと」を提案するさまざまなサービスを通じて、社会的価値を生み出し、成長を続けます。

企業理念

「創造と挑戦」 「感謝と信頼」で強い企業を目指し、社員総意で企業価値を高め社会に貢献する。

経営理念に「創造と挑戦」「感謝と信頼」を掲げ、企業の成長と発展のために様々な事業や取組みを行っています。また、経営理念において「社会に貢献する」ことも明記し、CSRを経営の重要課題に位置づけています。社会とともに成長し続ける企業グループを目指して、ESG（環境・社会・企業統治）観点でも事業活動を推進しています。私達はこれからも業界のリーディングカンパニーとして、常に環境や少子高齢化等の社会変化を先取りし「持続可能な社会の実現」に取組んでいきます。

すべての人を笑顔にすること。それが私たちの仕事です。
私たちは単なる家電量販店ではありません。暮らしのこと「まるごと」ご提案する『暮らしの総合サービス業』です！
お客様へ家電のご案内をするだけではなく、快適な暮らしをご提案。お客様に笑顔になっていただく、シアワセになっていただくお仕事です。　
もちろん、各種研修制度の充実や、家電アドバイザー等の外部資格取得に向けたサポート制度も整えていますのでご安心ください。

組織の特徴

時代のニーズに合わせ　多彩な店舗を展開

ヤマダの新業態の店舗の「LIFE SELECT」。2021年6月に熊本に1号店がオープンしました。LIFE SELECTは、「暮らしまるごと」を体現する店舗で、家電からインテリア、リビング、家具とシームレスに融合し、体験・体感を提供するこれまでにない新たな店舗として、現在全国に約30店舗ございます。
5年で150店舗ほどの出店を目標としておりますので、今後も続々と出店予定です。
また「店舗開発」の積極的推進としてLIFE SELECTに加え、広範囲かつ多様な店舗ネットワークを最大限に活かしながら、環境ビジネスにも力を入れている我々だからこそできる、「ヤマダアウトレット」の店舗展開も強化しております。SDGsへの取組みにも直結する「アウトレット・リユース店舗」は、メディアでも紹介され大きな注目を集めました。使用済み家電を点検・分解・洗浄・修理を行うリユースセンターを2022年5月に群馬県藤岡市に工場を増設。このリユース工場で整備されたリユース家電は、入念に点検・洗浄等を行うため、機能も万全で、綺麗、そして商品として違和感なくお客様に提供することが可能となりました。アウトレットの店舗と言えど、保証付きという点も、お客様に安心とともに商品を提供しております。

働く仲間

「人」は最高の経営資源

ヤマダホールディングスは人を最高の経営資源と考えて、社員が働きやすい環境作りに注力しています。例えば育児休業制度は3歳まで。法令が1歳までと定めているのに対し、弊社では3歳までに延長しています。また、資格制度に基づく公平な人事制度を導入しており、誰にでもステップアップのチャンスがあります。すべての社員が「ここに勤めてよかった」と思える企業を目指して、これからも取り組んでいきます。

職場の雰囲気

データで知るヤマダホールディングスグループ

ヤマダグループは2001年に家電専門量販店の売上高日本一となり、2005年には国内家電専門量販店として初の売上高1兆円を達成しました。2001年以降、首位の座をキープし続けており、市場での売上シェアは約30％となっています。