東京都鉄鋼｜非鉄金属｜商社（食品）
日鉄物産株式会社
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社員１人１人が「その道では負けない」プロフェッショナルとなり世界各地で活躍・成長を続けていきます。
目次
私たちの事業
徹底した現場主義
「事件は会議室で起きているのではない。現場で起きているんだ。」これはまさにビジネスでも同じ事が言えます。当社の強みは徹底した現場主義です。常に現場に足を運び、商品、現場の状況を把握し、情報を足でとる事こそがビジネスを生み出すきっかけとなり、この小さなきっかけを掴み続けてきた故に今の日鉄物産があります。私たちは、誰よりも現場に足を運び、誰よりも商品の知識を深めうることで「その道のプロフェッショナル」であり続けることを目指します。
私たちの特徴
ビジョン/ミッション
四つのコア事業を軸に、更なる成長を目指す
鉄鋼、産機・インフラ、繊維、食糧の四事業をコアビジネスとする複合専業商社、日鉄物産。日本製鉄グループの中核商社として、世界を舞台にビジネスを展開しています。各事業でトップクラスにある四事業は、人が生きていく上で必要不可欠な「衣食住」に深く関わり、人々の生活を支える大きな使命を担っています。
企業理念
人を育て人を活かし、人を大切にする
私たちは新たな社会的価値を生み出す高い志を持った商社であり続けることを目指し、社員一人ひとりがプロフェッショナルとして、ビジネスの最前線で活躍しています。また、更に大きく一歩成長するための各種研修制度も充実しています。当社の財産は「人」。企業理念にあるように、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮し、より幸せを実感できる「人を育て人を活かし、人を大切にする」風土があります。
組織の特徴
若手のグローバル人材育成
「人を育て人を活かし、人を大切にする」これは私たちが掲げる企業理念の一つです。メーカーのように物を持たない商社である私たち日鉄物産にとって商材はまさに「人」、「人」こそが財産です。そんな財産である「人」を、若手のうちから挑戦し成長させる為のフィールドが日鉄物産にはあります。早くて４年目から海外駐在を任されることもあります。又、魅力的な研修制度として「海外チャレンジ研修」という制度があります。これは入社３年目から１０年目を対象にした２年間の海外研修プログラムです。語学研修と海外実務経験が兼ね備わっており、将来の海外事業展開のためのグローバル人材拡充・強化を目的としています。この他にも、若手からベテランまで世界の第一線で戦う事ができるよう、多くの研修が用意されています！
私たちの仕事
複合専業商社としてビジネスを広げています。
日鉄物産株式会社は、住金物産株式会社と日鐵商事株式会社が2013年10月に経営統合し、発足。歴史ある両社がこれまで培ってきた経営資源を結集したことで、人の力、機能、ネットワークなど、全てが圧倒的に強化され、新しいステージに立ちました。
いま私たちは、その世界を更に大きく拡げていこうとしています。現状に満足することなく、新しい価値を生み出したい。失敗を怖れることなく、常に前を向き歩み続けたい。社員一人ひとりの思いが新たな挑戦を生み、私たちのビジネスを無限大に拡げていきます。
私たちのテーマは、「この道では誰にも負けない」。情熱・好奇心・向上心をもって挑戦し続けたい。更なる成長を実現したい。そして、自分の世界を拡げていきたい。そんな志をもった未来の商社パーソンをお待ちしています。
福利厚生・研修・社内制度
- テレワーク推奨
- 完全週休2日制
- 海外研修制度あり
福利厚生・社内制度
制度：住宅融資、一般融資、財形貯蓄、従業員持株会など
施設：独身寮、社宅など（総合職のみ）
各種クラブ活動：野球、サッカー、バスケットボール、テニス、ランニング、華道など
その他：定期健康診断、健康相談、会員制福利厚生クラブなど
研修制度
新入社員研修、OJT指導員制度、各種階層別研修、専門実務研修、 語学研修、海外留学制度など
職場環境
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平均残業時間
（月間）28.1 時間 -
平均有給休暇取得日数
（年間）11.8日
最終更新日：
社員について
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平均年齢44.5歳
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平均勤続年数15.6年
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新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2023年度：男性40名、女性10名
2022年度：男性23名、女性12名
2021年度：男性9名、女性1名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 1977年（昭和52年）8月2日 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 〒103-6025 東京都中央区日本橋二丁目7番1号 東京日本橋タワーMAP |
| 事業所 | 国内支社・支店・営業所 25カ所 （本社、支社1、支店10、営業所6、その他7） 海外事務所・現地法人 18ヵ国33都市 |
| 代表者 | 代表取締役社長 中村 真一 |
| 資本金 | 163億8、900万円 |
| 売上高 | 1兆8659億円（2022年3月期） |
| 従業員数 | 単体 1，307名(国内外への出向者含む) 連結 6，638名（2023年1月現在） |
| 上場区分 | 非上場 |
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★★★（3段階）
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月～2023年3月末までの有価証券報告書を対象としています。
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