株式会社日比谷アメニス
【建設|環境サービス|一般(その他)サービス】
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大学では異なる分野を専攻していたのですが、応募はできますか?
当社では、文理問わずご応募をお待ちしています。「緑」を中心とした事業内容であるため、確かに学生時代に農・園芸・造園学などを専攻していた社員は多いですが、異なる分野の学部から入社する方も近年増えてきています。ご自身の学んできた緑以外の知識や経験は、逆にいえば他の方にはない強みでもあります。もちろん最初は慣れないことや初めて知ることも多いと思いますが、素直に粘り強く取り組む気持ちがあれば大丈夫です。緑や公園に関心がある方はぜひご応募ください。
選考において、造園にかかわる資格を持っていたほうが有利ですか?
まず、弊社では人物重視の選考を行っておりますので、選考では皆さんの個性を発揮していただきたいと考えています。そのため、所有されている資格については、造園に関係するかどうかにかかわらず、これまでに取り組まれてきたことの成果の一つとして評価させていただきます。また、入社後には、業務に関連する資格の取得を目指していただきますが、社内の資格取得支援制度などを利用することができます。
日比谷アメニスグループの強みは何ですか?
造園業界で長年培った実績と、緑に関する事業の幅広さが当社の強みです。本業である造園施工では数多くの事例で高い評価をいただいており、業界でもトップクラスの実績です。一方で、近年は指定管理者制度に基づく公園の管理運営や、再生可能エネルギーに関する事業にも取り組んでおり、関連各社でも緑を軸に多くの事業を展開しています。安定した高い技術力で造園業界の一翼を担いつつ、新しい緑の価値を生み出す挑戦心も忘れないのが、日比谷アメニスグループの強みです。
どんな雰囲気の方が多いですか?
人と関わるのが好きで、明るい雰囲気の方が多いかもしれません。様々な人々と協力してものづくりを進めたり、公園で幅広い層の方々と関わったりと、人とコミュニケーションを取る機会は数多くあります。そうしたやりとりを無理なくできる、自然な明るさがある方が多いです。また、社内の雰囲気としては、年代や部署にとらわれない自由なコミュニケーションが多く、困ったときに相談しやすい土壌があります。
性別問わず活躍できますか?
性別問わず、一人ひとりの個性を生かして活躍していただけます。もともとは施工管理が中心で男性の活躍が目立つ会社でしたが、事業の多角化に応じて業務の見直しを行い、女性社員の比率が高まっています。現在ではほとんどの部署に女性社員がおり、植栽の維持管理や営業などを中心に、働き方改革のなか、個性を生かして活躍しています。また、従来は男性中心だった施工管理の現場でも、近年女性社員が増えており、男性と同様に活躍しています。
新人研修はどのようなものですか?
当社の新人研修は、入社後約3か月にわたって行われます。最初の2週間は集合研修、その後は各所で教育配属を行います。集合研修では、実地での技術研修や保養所での合宿などを通して、社会人マナーや当社社員として必要なスキルを身につけていただきます。その後、各部署や関連会社のいずれか2か所に配属され、数週間にわたってOJT研修を受けていただきます。ここで各現場での仕事の流れを知ったり、他部署の先輩方との繋がりを持ったりすることが、本配属後の大きな財産となっていきます。なお、入社前に造園に関する専門知識がなくても、基礎的な部分から学ぶことができる研修内容となっていますのでご安心ください。
配属先はどのように決まるのですか?
本人の希望や適性を踏まえて、配属先を決定していきます。総合職では、社内の様々な職種や業務を経験しながらキャリアを組み立てていただきます。様々な部署で働くなかで、会社全体を見る目を養いつつ、より活躍できる場所で働いていただくのが狙いです。いずれは経営的な業務を行う、次世代リーダーを育成する狙いもあります。
勤務地はどのようになりますか?
東京に本社があり、仙台、千葉、名古屋、大阪、福岡の他5都市にも支店を展開しています。総合職では各拠点への配属の可能性がありますが、事業規模の大きさや社員数から、本社および関東近郊の拠点へ配属されることがほとんどです。また転勤に伴い引越しをする際は、会社から補助金を支給します。
どのような休暇がありますか?
初年度から毎年有給休暇を付与され、勤務に応じて休暇を取ることができます(初年度は10日間、勤続年数に応じて付与)。また、誕生日休暇や生理休暇、転勤休暇などの特別休暇制度もあります。
入社後に必要になる資格はありますか?
工事部への配属となった場合には、造園施工を本業とする会社として、「造園施工管理技士」および「土木施工管理技士」は、積極的に取得を目指していただきたい資格です。このほかにも「樹木医」の資格は近年人気があり、若手での取得者も多いです。社内での資格保有者も多く、情報収集しやすい環境です。こうした業務に特に関連の深い資格については、受験費用・講習会費用の補助や、合格時の報奨金支給などの制度があります。