東京都システム・情報処理|ソフトウェア
ハイテクシステム株式会社
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- 過去10年赤字決算無し
設立以来34期連続黒字の安定性が強みの独立系IT企業。
社会インフラを中心に、幅広い分野のシステムに携わっています。
目次
私たちの事業
設立以来34期連続黒字の安定企業です。
当社は、設立以来お客様の経営効率の向上を支援するために、各種業務システムの開発から、情報・通信ネットワークシステム、及び携帯電話を代表とするコンシューマー向け製品のファームウェアの開発まで、幅広い領域のシステム開発を行う独立系のIT企業です。
一般的な景気動向にも左右されず、確かな顧客基盤による安定とともに、各支店の技術的な特性をいかし、地域に密着したシステム開発を進めています。
また、採用に関しても地域ごとに採用を進めており、希望する地域の支店での勤務が可能です。
私たちの特徴
ビジョン/ミッション
文理を問わず、一流のITエンジニアを目指すことができる会社です!
全国に支店を展開し、地域に密着した開発プロジェクトに参加。官公庁をはじめ、様々な分野の取引先から高い評価を受けながら、事業を拡大していきました。企業としても、設立より30年以上の歴史があり、支店や事業を拡大する創造期・発展期を経て、現在は若いエンジニアをしっかりと育てていく余裕をもった、安定期に入っているということが言えます。
職場の雰囲気
様々な年代の技術者のいる当社はコミュニケーションもしっかりと取れています
社員の半分は文系出身。質問もしやすい環境です。
キャリアパス
マネージャーもエキスパートも目指せます
社会インフラや金融、製造等幅広い分野のシステムに携わって、まずはご自身のスキルを磨いてください。
その後、ご自身の強みを活かし、マネージャーやエキスパート等、幅広いキャリアパスが選べます。
私たちの仕事
ITの技術でお客様の課題解決を行う仕事です
お客様先に常駐して、お客様の業務を楽に、便利にするお手伝いをする仕事です。
お客様が何に困っていて、どうしてほしいのかをしっかりと聞き、形にしていくのがお仕事です。
福利厚生・研修・社内制度
- 転居を伴う転勤なし
- ノー残業デー等長時間労働是正あり
- 年間休日125日以上
- 完全週休2日制
- 異動希望を申請できる
- 資格取得支援制度あり
福利厚生・社内制度
各種保険あり
退職金制度
資格手当あり
研修制度
新入社員研修、OJT研修、フォローアップ研修、リーダーシップ研修、コーチング研修、プロジェクトマネジメント研修 等
自己啓発支援
資格取得支援制度、プラスOne研修
メンター制度
業務を教わる上司、先輩とは別に、斜め上の関係の先輩が皆さんをフォローします。
キャリアコンサルティング制度
ケアライン制度をとっており、仕事上の悩み以外も相談が可能です。
職場環境
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平均残業時間
(月間)17.7 時間 -
平均有給休暇取得日数
(年間)11.1日
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役員および管理職に占める女性の割合
役員: 0%
管理職: 6.7% -
育児休業取得者数/対象者
男性:取得者1名(対象者11名)
女性:取得者10名(対象者10名)
最終更新日:
社員について
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平均年齢35.4歳
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平均勤続年数10.4年
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新卒採用者数と離職者数(過去3年間)
2022年度:採用人数22名、うち離職者数1名
2021年度:採用人数61名、うち離職者数8名
2020年度:採用人数58名、うち離職者数17名 -
新卒採用者数の男女別人数(過去3年間)
2022年度:男性14名、女性8名
2021年度:男性38名、女性23名
2020年度:男性40名、女性18名
最終更新日:
会社概要
創業/設立 | 1989年9月 |
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本社所在地1 | 東京都中央区日本橋本町4-8-14 東京建物第3室町ビルMAP |
事業所 | ■本社/東京都中央区 ■支店/東京、立川、大宮、千葉、柏、横浜、海老名、名古屋、富山、金沢、大阪、神戸、広島、徳島、高松、松山、福岡、熊本 【希望勤務地優先】【地元就職・UIターン歓迎】 |
代表者 | 代表取締役社長 高山正大(たかやままさひろ) |
資本金 | 8000万円 |
売上高 | 616000万円(2022年3月期) |
従業員数 | 650名(2023年4月現在) |
上場区分 | 非上場 |
沿革 | 1989年 オープンシステムネットワークを中心とするソフトウェア開発のため設立 1995年 厚木支店開設 1996年 立川支店開設 1998年 大阪支店開設 1999年 横浜支店開設 2000年 郡山支店、小山支店、沼津支店、静岡支店、浜松支店、名古屋支店開設 2001年 (株)ウィンテック、システムウェア(株)を吸収合併 全国に拠点を展開 札幌支店、仙台支店、富山支店、金沢支店、神戸支店、岡山支店、周南支店、高松支店、松山支店、福岡支店開設 2002年 経済産業省SI登録 2006年 山形支店、熊本支店開設 2007年 柏支店開設 2010年 本社を東京都台東区に移転 2012年 本社を東京都中央区に移転 台東開発センターに名称変更 2013年 蕨支店開設 プライバシーマーク取得 2014年 鹿児島支店、徳島支店開設 2018年 代表取締役社長に高山正大が就任 2019年 ISMS(本社/東京開発センター/大阪支店)認証取得 立川支店、水戸支店移転 蕨支店を大宮支店へと組織変更 2020年 厚木支店を海老名支店へと組織変更 |